再掲です
日本アカデミー賞
話題賞(作品・俳優)への
投票は明日2/5までです
子どもの頃から
受賞式があって
受賞する作品や俳優・女優
知ってる作品・俳優・女優で
素直に凄いな…と
思っていましたが
今回、初めて
一般の私も投票できると知った
話題賞(作品・俳優)
選ぶ時に
対象になる作品が
たくさんあることに驚き
自分が行ける映画館で
上映していない作品が
知らない作品が
たくさんあることに驚き
加えて
『真夜中の五分前』を
フォーラム仙台で観た際
シネコンとミニシアターで
上映作品に違いがあることを
改めて認識
ミニシアターで
上映してる作品に
魅力的な作品があることに
ちょっと後悔に似た感情を抱き
映画は
ミニシアターも含めて調べないと
いい作品を知らないままかも
…と思ったしだいです
日本アカデミー賞
どうやって選ばれるのか
調べてみようかな…と
日本アカデミー賞
ホームページを見てみても
選考基準とかよく分からなくて
頼ってしまいました…Wikipedia
『概要』『賞の選考』『傾向』
全部貼ると重いですから
この主要なところだけ
『賞の選出は、日本アカデミー賞協会会員の投票によって行われる。日本アカデミー賞協会は、日本国内の映画関係者によって構成される。会員は年会費2万円を払い、主要な映画館で映画を無料で観ることができる会員証（フリーパス）が与えられている。』
協会会員の方々は1年で
何本の映画を観るんでしょう？
上映された全作品
観るなんて無理な話に思えて
シネコンとミニシアター
上映場所が違ったり
上映期間も様々でしょうし
読んでるうちに
『うぅ～ん…』と唸っしまった
話題賞(作品・俳優)の
Twitterとかを見ても
投票総数は公開されても
各々の投票数はなさそう
『歴史』…他の項目は
リンク貼り付けるので
読んでみてください
＊＊＊＊＊＊＊
日本アカデミー賞
日本アカデミー賞協会が授与する映画賞
日本アカデミー賞（にっぽんアカデミーしょう、Japan Academy Film Prize）は、日本の映画賞。主催は日本アカデミー賞協会で、米国の映画芸術科学アカデミーより正式な許諾を得て発足。1978年（昭和53年）4月6日から毎年催されている。
概要
アメリカのアカデミー賞と同様の運営方式を執り、「映画産業のより一層の発展と振興、さらには映画界に携わる人々の親睦の機会を作る事」を主旨とし、「映画人の創意を結集し、日本映画界にあって最高の権威と栄誉を持つ賞に育成すること」を念頭に創設された。
それまでの映画賞が、映画評論家、新聞、雑誌記者などジャーナリストによる外部の決定に対し、実際に日本の映画製作に従事する映画人が会員となり、会員の投票により、その年度の業績の優れた作品・映画人を選出し表彰する映画人による映画人のための賞である。
日本アカデミー賞協会の会員数は当初は800名に満たなかったとされるが、年々増加し1987年に約3,700名、1992年に約5,000名になったといわれた。その後は減少し2007年度で約4,300名、2011年度で3,991名、2019年度は3,959名である。会員の資格は、日本の映画事業に現在も含め3年以上従事していることが前提で、運営・実行委員会または賛助法人より推薦され認められた者となる。内訳は東宝、松竹、東映の邦画三大メジャーにKADOKAWAを加えた大手映画製作配給会社（日本映画製作者連盟、以下映連）4社の社員と、俳優／マネージャー、監督、映画プロデューサー、さらに映画関連企業やプロダクション関係、テレビ局、出版社などの賛助法人の社員などを含み、その中には声優事務所の青二プロダクションや映像配信サービスNetflixなども名を連ねている。2019年の会員数3,959人のうち、東宝(298人)・松竹(298人)・東映(281人)の社員が計877人で全体の22％を占める（KADOKAWA133人）。このため大手3社の作品が有利とされ、これまでも度々物議を醸したが、これが本映画賞の特徴ともいえる（詳細は後述）。
初期の会員構成については資料がないため分からないが、製作委員会方式の多い現状により、今日では必ずしも映画の現場に携わっていない会員も存在するとされる。
運営費の主要財源は、協会会員の年会費であるが、第1回は大赤字でその後も赤字が続いた。実際に会員の年会費で概ね賄えるようになったのは会員数が約5,000名になった第15回辺りからで、東京開催なら開催費用は一億円前後といわれるため、2019年の会員数約4,000名だと年会費2万円だけでは授賞式にかかる費用だけでも賄えないことになる。京都で初開催となったこの第15回では、京都府と京都市で計2,000万円の協力があり、京都に縁の深い東映と松竹、及び電通で京都財界に掛け合い、月桂冠、ワコール、オムロンなどから約6,000万円を集め、関連イベントとして併催した京都映画まつりと合わせ総額2億5,000万円の費用がかかった。2020年今日の運営費は、授賞式入場料が一番大きく、その他、会員の会費、賛助法人の会費、協賛企業、テレビ、ラジオの放映料という。
賞の選考
賞の選出は、日本アカデミー賞協会会員の投票によって行われる。日本アカデミー賞協会は、日本国内の映画関係者によって構成される。会員は年会費2万円を払い、主要な映画館で映画を無料で観ることができる会員証（フリーパス）が与えられている。会員は2019年（令和元年）時点で3,959名である。
選考の対象となる作品は、授賞式の前々年12月中旬から前年12月中旬までの1年間に東京地区の商業映画劇場にて有料で初公開され、40分以上の新作劇場用劇映画およびアニメーション作品で、同一劇場で1日3回以上、かつ2週間以上継続し上映された作品。商業上映でない映画や配信限定の作品は選考の対象でない。かつては、授賞式の前年の1月初から12月末までの1年間に公開された映画を対象とした。しかし、アメリカ合衆国のアカデミー賞授賞式の開催日が、3月・4月頃から2月・3月頃に繰り上げられたため、日本アカデミー賞授賞式も開催時期を3月・4月頃から2月・3月頃に早め、それに伴い対象となる作品の公開期間も1か月前倒しし、前々年12月初から前年11月末までの1年間となった。2013年発表の第36回より、対象期間が12月中旬頃と少々後ろにずらされた。授与される賞は正賞が15部門あり、その他に新人俳優賞などがある。正賞の優秀賞と新人俳優賞は、投票（協会員全員）により選ばれ、そのうち正賞については優秀賞受賞の中より最優秀賞が投票（協会員全員）により選ばれる（新人俳優賞は男女各2 - 5名を選び最優秀賞は選ばない）。得票数は公表されない。日本アカデミー賞は日本国内の他の多くの映画賞とは異なり、作品賞・監督賞・脚本賞・俳優賞のみならず技術部門賞も設けている。2007年からは本家のアカデミー賞がアニメ部門を創設したことに倣い、独立部門としてアニメーション作品賞が新設された。
各賞は以下の通り（2015年現在）。正賞には彫刻家流政之デザインによるブロンズ像（トロフィー）が贈られる。最優秀賞ブロンズと優秀賞ブロンズがあり流政之制作の「映画神像」が元になったデザインである。この像は有楽町マリオン9Fロビーに恒久展示され授賞式時にステージに設置される。このほか正賞およびその他の賞に対し賞状、賞金が贈られる（正賞個人賞12部門に最優秀賞30万円・優秀賞20万円、新人俳優賞・協会特別賞・岡田茂賞10万円）。
正賞
＊作品賞
＊アニメーション作品賞
＊監督賞
＊脚本賞
＊主演男優賞
＊主演女優賞
＊助演男優賞
＊助演女優賞
＊音楽賞
＊撮影賞
＊照明賞
＊美術賞
＊録音賞
＊編集賞
＊外国作品賞
＊新人俳優賞
＊話題賞(作品・俳優)
＊協会栄誉賞
＊協会特別賞
＊会長特別賞
＊会長功労賞
＊岡田茂賞
傾向
日本アカデミー賞は、映画業界自身が選出する映画賞としての特別の意義を持つと同時に、スタッフ部門賞を設けている映画賞としての希少性も有している。日本国内の映画賞の中では新しく立ち上げられた映画賞だが、プライムタイムにテレビ地上波で全国生中継で放送される唯一の映画賞でもあり、前年一年間に活躍した俳優や監督がドレスアップし一堂に会する式典で、授賞式の場で初めて最優秀賞を公表するイベント性を持ち、それを支える主催者の日本アカデミー賞協会の影響力もあって、近年映画業界においてその地位を向上させつつある。しかし選出する日本アカデミー賞協会は、映画監督や俳優といった人々も含むものの、約25%が日本映画製作者連盟（映連）加盟会社、すなわち松竹・東宝・東映・大映（大映の解散後は角川映画）の大手4社とその系列企業社員により構成されている。そのため優秀賞を選ぶ時点で上記4社の製作あるいは配給した作品が有利になり、他の映画会社の配給作品が選ばれるチャンスが低いとされている。立ち上げ時に創立メンバーとして呼ばれたという山本晋也は、「まず大賞を五社持ち回りでと言われガッカリした」と証言している。この件について岡田裕介会長は「フリーの会員も多い。大手が占めているのは、このうち数％。だから大手でも大きな影響力は持っていない」と述べたが、数％の発言は誤りである。
約3900人のアカデミー会員が、主要な作品の全てを観賞するのは困難である。それゆえ少数の選考委員による審査方式の映画賞と違い、一定以上の興行収入を残していないことにはそもそも会員による評価の対象にすらならないと考えられる。よって単館系公開など、小規模上映の作品は不遇を強いられることになる。これらの結果、実績が大きく認知度の高い監督やその作品、俳優らに受賞が偏重し、大衆的な支持を集めると同時に内容上も高評価を残した作品が主要部門賞を獲得する傾向が強い。