寒空の下で３時間待ってでも無料のPCR検査を受けたい方々がいるんですね。
そんなことしてたら健康な人も風邪ひきますよー。
しかも検査数が増えるほど陽性者が増えて、結果、自分たちの首をしめることになるんですが…
検査センターもちゃんと言ってます。コロナに感染してるかどうかは判断できないよって。
北海道大学病院のPCR検査の注意事項には、コロナウイルスを殺してしまう可能性があるので、検査前に飴を舐めたり、ガムを噛んだり、歯磨きをしないでくださいと書かれています。
あれ？コロナウイルスって、ワクチンなど打たなくても、日常生活をしているうちに、勝手に死滅しているんですね。
このような簡単なことで死滅するウイルスの有無を、いちいち検査する必要があるのでしょうか？
そして、その意味のない検査の結果、不運にも陽性反応が出た方や、その濃厚接触者は隔離されると…。
なぜ医療崩壊が起こるかといえば、インフルエンザよりも弱毒（無症状が多い）且つ患者数の少ないコロナで、インフルエンザでもやらなかったような隔離や規制をやってるからですよね。
しかし、PCR検査が免除されている職もあるようですね。
濃厚接触者についても、（以前指摘したように）このままでは全国民が対象になってしまう！という事態になってきました。
そこで、待機期間を、人手不足解消のため自由自在に変更。
警察や保育士はさらに期間短縮するそうです。
なんと都合の良いウイルス！
《記事》
なんでもアリ。
「若者は検査なしで症状のみで診断」って、無症状ならどうするのでしょう？？
そして、これまた凄いの発見。
とうとう呼吸まで自粛を求められるようになりました。
いやいや、大喜利じゃないんだから。競って笑いをとらなくていいんですよー。
以前にも紹介しましたが、医者は、ワクチンを打てば打つほど高額な報酬を得られる仕組みになっています。
もちろん全て税金から支払われます。
そして非課税です。
PCR検査会社も。１日１億円の売上げですって。
そりゃ宣伝も過剰になるし検査数も増えますよね。
検査をするほど比例して陽性者が出るPCR検査は、
コロナ感染の有無を判断することはできないので、なんの意味もありません。
はい、この無意味なPCR検査を担う会社に、税金が1日１億円使われているということです。
さて、話は変わってヨーロッパ事情。
ドイツでは今年に入ってから、いくつもの州で裁判が行われ、2G(接種者と回復者のみが利用できる)規制は違憲という判決が下っています。その影響なのか、今週近くのショッピングモールに行ってみると、飲食店以外の全てのお店が誰でも自由に入れるようになっていました。先週までは、ほとんどのお店が入口でワクパスチェックしていたのに。
「ウイルスが危険だから2G」という設定だったのに、判決次第でこんなにアッサリと変わる適当さ。
意味がなかったといえば、こちらも。
渡航規制は「価値がない」「失敗」「効果的でない」「経済的・社会的な負担を各国に強いる」と…。２年間もやってきて何を今更！ですが、そうであると認めたのであれば、即刻渡航規制を止めていただきたいです。
義務化中止やコロナ規制撤廃の流れも広がっています。
義務化なし決定：アメリカ、イギリス、チェコ、ボリビア
延期：ロシア、ドイツ
コロナ規制廃止：アイルランド、デンマーク、スペイン
スウェーデンは5～11歳の子供へのCOVIDワクチン推奨はしないことに決定。
先日、オーストリアではワクチンの義務化法案が可決されましたが、その後新たな展開が！
憲法裁判所が動き出し、最高裁判官から保健大臣に、ワクチン義務化の根拠に関する質問書が渡されました。これに対し、保健大臣は2022年2月18日までに回答しなければなりません。
内容は、コロナ騒動の根幹を揺るがすものです。
今後の展開に期待します。
《記事》
オーストリア憲法裁判所、政府に説明の必要性を指摘
オーストリアの保健大臣は、最高裁判官から、ドイツでもこれまで答えが出なかった爆発的な疑問点を明らかにするよう迫られている。Covidが原因で死亡したのか、Covidウィルスを体内に持って死亡したのか、明確に立証できるのか、明らかにすべきなのはこれだけではない。ワクチンメーカーにとっても、勝負はこれからだ。
ゲームオーバー - 終わりです。
2022年1月26日、オーストリア憲法裁判所（VfGH）は規制見直し手続きを開始し、オーストリア保健大臣に質問書一式を送付しました。
今まで絶対に議論の対象としてタブー視されていた「パンデミック」の根幹を揺るがす問いかけです。
保健大臣は2022年2月18日までに回答しなければなりませんが、この日はオーストリアにおける「パンデミック」の終了日でもある。
特に、憲法裁判所は、入院と死亡の数字がすべての感染者をカバーしているかどうかを知りたいと考えています。Covidの古い「原因か、持っていただけか」という問題。もし、陽性と判定された人が全員カウントされたのであれば、憲法裁判所はその理由を知りたい、としています。
また、FFP2マスクの要件の合理性についての根拠も、保健大臣は説明を課されています。
そうすると、（製薬会社にとっては）勝負どころに。憲法裁判所は、Covidによる死亡リスク0.15％に対して、予防接種の絶対的・相対的なリスク低減をどう理解するかを問いかけています。また、1回、2回、3回のワクチン接種後の絶対的なリスク低減がどの程度であるかをも知りたがっています。ワクチンの保護確率95％の約束は、もう終わりです。
さらに良いことがあります。「ワクチン未接種者によるパンデミック」という表現も疑問視されていることです。「ワクチン接種」がどの程度、感染・発病・伝播のリスクを減らすのか、保健大臣は答えなければならない。Covidワクチン接種者もSars-Cov-2に感染し、発症する可能性があることが現状の科学的見解であるとされているからです。
そうなると、保健大臣は危うい立場に。憲法裁判所は、病気後の入院と予防接種後の入院のリスクを、年齢層と接種回数別に分けても知りたいとし、そこで登場するのが、これまで平然と無視されてきたワクチン接種の副作用です。
「ワクチン未接種者の検疫(隔離)」も、不問では済まされない。憲法裁判所は、この隔離がなければベッドの稼働率がどれだけ高くなったかをも問うている。
政府にとって最も破壊的な問題は、最後にやってきます: 憲法裁判所は、2021年にはCovid患者の死亡は減少、それなのに3桁台の週間超過死亡率が発生していることについて、この過剰な死亡率をどう説明するのかを尋ねています。
以下、省略
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