半導体に必要な素材のうちフォトレジストは、
日本の企業が95パーセントを占めている。



富士フィルム、東京応化工業、
信越化学工業などの独占技術である。


これらの企業に高市政権は中国向けの出荷に対して輸出制限をした。

つまり北京は自力で半導体をほとんど作れなくなり、スマホやパソコンは勿論、特に軍需産業のミサイルらの制作に致命的な打撃を与えている最中。

北京はこれにより日本に対してのレアアースの出荷停止すらも言えなくなった。

日本政府の中国に対する静かなる反撃が始まった。

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