ハリウッド、というかアメリカ映画の大半はアメリカ国内で撮影を完結する事はあんまり多くないそうである。
特にディズニー傘下の映画や配信ドラマに関しては、原則としてはイギリス国内のセットで撮影してから、ポストプロダクションに移る事が恒例の流れになっている。
イギリス国内で撮影する事で税制優遇が得られて、撮影費用が帰ってくる様に書類を作成して申請するのである。
このシステムにより儲かった映画はより儲かり、コケた映画はその傷口が広がる事がないように出来るのだ。
でも赤字で東京スカイツリーが建つ実写版「白雪姫」の前ではまあ無駄だったんだけども。
ポストプロダクション、つまり編集とかCG加工はアメリカ国内に戻ってからやる場合もあれば、そうでない場合もある。
特にディズニーのVFXなんかは、アメリカ国内だと人件費が高くて人手も足りない事態に陥っている。
決めた公開日は動かせないので、納期に間に合わす為にネコの手を借りる訳ではなく、カナダやオーストラリアのVFXスタジオの手を大いに借りて間に合わす。
近年のディズニー傘下の映像作品の製作費が激上がりしているのは、こういった背景もあるのだ。
先に挙げた様にアメリカ映画の製作って、国内で全部なんとかはならないのである。
そして基本的には、今のアメリカ映画は新しい作品というものが歓迎されないから、続編とかリメイクとか人種取っ替えに頼らざるを得ない。
そんな中トランプが言い始めた「アメリカ製作じゃない映画に関税100%」という関税税制のニュース、ハリウッドのスタジオもアカデミーも俳優組合も、色々と意味不明過ぎて戦々恐々だろうと思う。無邪気に第二代アメリカ皇帝を翼賛する様な作品しか存在を許さないというのは、まあ分かりやすくパルパティーンへのリスペクトに溢れたクソムーブと言える。
トランプの赤いライトセイバーの切っ先は多分ハリウッドに留まらないのはまあ確実だ。

