この調査、オックスフォード大ロイター研究所が調査会社のデータから分析したもので、回答者の39%がニュースを積極的に避けると回答した。
2017年に行われた同じ調査では、この傾向が29%だったそうなので、少なくともここ6-7年の間にあちこちでは10%程度の人が報道に触れる事を避ける傾向が強まったとは言える。
まあ確かにわざわざTVを付けて、天に唾する様な事はしたくないのは事実かもしれない。
ただその反面で、アメリカなどの数カ国では予定されている選挙に対する報道への関心はより高い傾向もある様だ。
まあアメリカでは大統領選なんてお祭りである、まあ残念な事に今回は残念な対決だけども。
ただそういったイベントに対する関心はともかくとして、全体的にはニュースに対する興味は下がっている傾向があり、特にイギリスでは興味を持ってニュースに触れる層が46%(前回調査63%)と大幅に下がっている。
2017年は考えてみたら、トランプ大統領が就任した時期である。
そこからの国際ニュースは新型コロナウイルスのパンデミックをはじめとした見てるだけでシンドいものが目白押しだからね。
イギリスのブレグジット決定もこの時期だから、この辺の時期は自国第一主義勢にとっては、状況を追うのが面白かったんだろうと思う。
見たり聞いたりするだけでココロが擦り減る様なニュースを避けたい人達はSNSに向かったのだろう。
同じ様な属性を持つ人達が集まるトコロというのは、話している内容はどうあれどきっと居心地がいいハズだ。
でもその居心地のいい場所は、過激な意見だとかに容易く染まるのはこの数年で思い知らされた事でもある。
このニュース見るのシンドいシンドロームが万国共通の傾向である事が判明した事は、ある意味でみんなそうなんだとほっとする部分も多い。
そしてこうした調査を報じたイギリスメディアに、少なくともパレスチナ問題に関してはお前らのせいやぞとツッコむ事は忘れないでおこう。
