「Truth」だとか「Faith」は、素晴らしい単語であるが、今の時代においては酷く恣意的に使われる単語であり、概念である。
ドナルド・トランプ前アメリカ大統領は、いよいよ自ら新たなSNSを立ち上げる様である。
昨年のアメリカ議事堂乱入事件以来、あちこちのSNSアカウントを見事にBANされているトランプだが、今尚アメリカでは、大変困った事に根強く強力な指示を集めているのである。
その好感度は下がるどころか上がっているとの事である。
まあバイデン政権は中長期的なインフラ刷新事業に大鉈を振るうつもりでいるのだが上手く行っておらず、更にはインフレが全米を襲っている訳である。
これはひとえに偉大なる永世皇帝様であらせられる習近平国家主席のお陰であって、バイデン大統領のせいではないのだが、トランプ前大統領とその支持者はそうは思っていないみたいだ。
つまるところ、バイデン政権の支持率低下の分をトランプ前大統領の扇動するポピュリズムが受け皿になっていると考えるべきなんだろう。
このトランプ前大統領の主導するSNS「Truth Social」は、2月21日を目処にサービス開始をするらしい。
アメリカのApp storeでは、既にオーダーの準備が出来ている様である。
目下のところ、このSNSはトランプ自身が愛用してきたツイッターの対抗馬として注目されている様である。
確かにトランプほどツイッターを炎上商法ツールとして上手く使った国家元首はいないだろう。
今現在、この「Truth Social」を運用するトランプの会社は、SPAC(特別目的買収会社)という仕組みを使って上場を目指す様である。
この仕組みは、上場後に有望な新興企業を買収する事を目的に資金を集めて、その調達した資金で実際に有望な新興企業を買収するというものである。
なんだか本末転倒な感じがないでもないが、買収される側の企業にとっては上場と資金調達の手間が軽減される訳である。
実際このトランプの会社を買収するとしたSPAC企業は、このアメリカ企業の株価が下落する情勢において株式公開時より6倍の株価をつけており、なんのかんの言ってトランプへの注目度が高い事がうかがえる。
ただ、このトランプの目論見が上手く行くかは怪しい雲行である。
この買収元が上場の際にトランプの会社と話合を持っていた事を公開していなかった事を、アメリカ証券取引委員会が問題として調査を始めている。
更に上海が拠点である中国系投資会社、アークキャピタルの関与が疑われている様だ。
この投資会社、あのごうつくばりのウォール街でさえ注目せざるを得ない曰く付きの会社らしい。
更にはこの「Truth Social」、モルガン・スタンレーやゴールドマン・サックスやら様々な企業の協力を集めているとされているが、挙げられている企業はその関与を否定している。
まあ、なんというか虚飾の擬人化と評して差し支えの無いトランプらしい展開になってきたと言える。
彼の、幼い頃に誰しもが感じたであろう、万能感を周囲に押し付ける様な振る舞いはあまり好きではない。
そして、その事を正さずに持て囃し美味い汁を啜ろうする連中も。
彼の、自らのプライドと万能感を満たす為に手段を選ばない振る舞いは、果たしてどんな結末を迎えるやら。
そして自分の行いが、彼が好んで使いそうな売国奴と呼べる様なものである事に、果たして思い至るのだろうか。
それこそ、彼の神のみぞ知るだろうね。