今、何が起きているか
大事な内容がまとめられています
長いですが
知っておくとイベントが楽しくなります
ご存知の方はスルーしてくださいね
渡辺和見さんより
🇯🇵 現代日本の大きな錯覚
とメディアの洗脳 👁
尖閣が危ない、台湾有事は日本の有事。
再度、北朝鮮のミサイルが発射された❗️
ウクライナを侵略するロシアに油断禁物❗️
緊急事態条項を策定し、緊急時の対応策を‼️
号令のような政治的かけ声がメディアを介して拡散され、中国や北朝鮮の軍備増強に対応して、敵基地攻撃能力の整備、防衛費倍増、そして当然の義務として国民負担の増税が必要という声が拡大しています。
しかし、一見、独立国家として当然のように謳われる国防の義務、近隣の仮想敵国による危機という連日の報道の裏に隠された欺瞞、それに騙されてしまう国民意識の問題について、少し考えてみたいと思います。
まず最初に、国策と情報の源、こうした掛け声の真の主は誰か？という問題。
戦前までと違い、独自の情報網と対外戦略を持たない今日の日本において、我々が日々目にし耳にする情報というのは、悉く西側ブロックを操るトップ•エリートのフィルターを通したものであるという現実があります。
彼等は、この度、世界の人口削減を目的とした免疫機能を落とすmRNAワクチンを普及させ、当初二年間は誰も疑わずにそれを打ち、今になって超過死亡率の異常な増大から、その隠された魂胆と、日本政府もそのコマ使いに過ぎなかったことが露呈し、昨今、内閣、厚労省、保健機関、医療•医薬関連業界の責任問題が、"人道に対する罪"として鋭く追及され始めました。↓
https://m.youtube.com/watch?v=U2yo3G-Y3I0
欧米では、ニュールンベルグ綱領に反する大問題として、既に2021年春から国際刑事裁判所に提訴されていることも広く知られ、2021年1月、アメリカ連邦最高裁はバイデン政権の推進しようとしていたワクチン義務化の差し止めを裁定、3月、米国・カナダ・EUではＪ&Ｊ製ワクチンの使用中止、4月、デンマークではアストラゼネカ製ワクチンの使用完全中止、10月、米テキサス州ではワクチン義務化の禁止令が発出されています。
（ワクチンの実態と"毒抜き"については、以下参照↓）
https://m.facebook.com/story.php?story_fbid=1372683163144973&id=100012099069148
我々は長い間、まさかと疑わずに来たのですが、近年、その西側ブロック (=米帝、NATO, G7等)を采配するトップ•エリート達の正体は、｢グローバリスト｣、｢ディープ•ステイト-DS｣ともいわれる "国際共産主義者"であったことが明らかにされてきました。
そして、彼等の采配するアジア戦略が、最後に大規模な日中戦争を勃発させ、両国とも疲弊させ、人口も大幅に淘汰し、東シナ海の海底資源で漁夫の利を得るという軍事作戦であることも明らかになっています（意外にもかつての共産大国ロシアはキリスト教化し、中国は共産体制崩壊、西側エリートがネオコン•ネオナチ化-共産化するという皮肉な現象が生起）。
こうして見直してみると、今日の日本の政策、報道等、全てはその方向へ誘導されていることが明白でありましょう。
では、この軍事作戦で、利を得るのは誰で、犠牲になるのは誰でしょう？
前者は少なくとも一般国民ではなく、一部のトップ•エリートのみでしょう。そして後者は、他ならぬ一般の我々多くの国民達です。
コロナ•ワクチンのパターンと同様で、最初はマスコミ総動員で大騒ぎしても、その結果が凶と出た際に、国は責任をどう取るのか？ 取れるのか？
大本営発表さながらのメディア業界然り。
我々は、冷静に見ていく必要があるのです。
第二に、防衛費を倍増したら日本の国土と国民の生命•財産を本当に守れるのか、という問題ですが、戦略的観点から見ると、非常に困難と言わざるを得ません。
狭い国土に54基もの原発が密集して建設された日本は、福島の原発事故の例を見ても分かる通り、その一基が爆発しても、国を挙げての大騒ぎになります。
攻める側から見たら、いざ本気で日本を攻略しようとしたら、トップを脅して口封じをし、二〜三基の原発を爆破するだけで充分に事足りる話。
仮に、今から日本が多少の防空システム、旧式の長距離巡航ミサイル、地対空ミサイル-パトリオット等を配備し、F35戦闘機やオスプレイを増やした所で、既に今や全世界の組織が国内至る所に入り込んでスパイ天国化し、内側から崩壊させる上記のような戦略を幾らでも練られる相手国から見たら、今ごろ取って付けたハード面の多少の軍備など、張りボテにも等しく、日本を落とし込むのは赤子の手をひねるような話でしょう。
以上から結論されるのは、防衛費拡大は、一見すると、時代の潮流に合わせた必然性ある施策のようだが、実際には非常に無駄の多い、労多くして功少なし、の帰結に至る可能性が極めて高いと言う他ありません。
むしろ、一歩誤るなら "グローバリスト"の描いたシナリオに乗せられた挙句、最後には自らの首を絞め、自滅の道を歩む危険性の方が高いということになります。
では、防衛費を上げずに、本当の意味で日本を守り抜く方法はあるのか？
一見、難しい命題に違いありませんが、その方法があるとしたら、一つだけ考えられるのは、全世界の世論を日本の味方に付けて、まさに情報戦略として、日々拡大させていくやり方が考えられるでしょう。
そもそも日本が今日まで、他国からの決定的な攻撃等を受けることなく存続し得たのは、その歴史、文化、智力、技術等、ソフト•パワーを発揮し、世界の信頼や共感を勝ち得てきたからではないのか。
そうした国に対し、仮に突然ハード•パワーを身に付けた凶暴な国が現れたとしても、実際に攻め込むことは中々現実的ではない。何故なら、正当な理由を持たず、低次元の肉弾的攻略で攻め入って混乱をもたらし、その生産・貿易・流通を滞らせるに至った場合、結果的に世界経済に対して甚大な打撃と損失をもたらすことになり、それは全世界に対して宣戦布告をするにも等しく、早晩自滅を呼ぶことが自明の理であるからです。
また、四方を海に囲まれた日本列島は、天然の海の外堀によってもガードされており、実際問題として幾つもの要因から正面切って攻め込める条件は揃わず、結局はよく言われる"神国"として、神の大いなる守護の下にあるのではないか。
今日、世界の日本に対するイメージは、9•11事件以後のアフガン空爆やイラク戦争の際に実行された米軍への後方支援に拘らず、未だ "平和国家" としての強い印象を抱かれています。
これは、戦後77年の間、米国とは対照的に、日本が自ら対外戦争を仕掛けたことが一度もなかったという実績と、加えて、終戦時まで日本が遂行した過日の大東亜戦争が、結果論として、長かった欧米列強の不当な植民地支配を収束させる歴史的展開をもたらしたという、プラスの側面が忘れ去られることなく未だ評価されてのことと考えられます。
そしてこれは、往時の日本と世界の大きな戦争犠牲と、戦後日本の平和主義という一見相反する生き方の総合的な結実として、得ることのできた貴重な国民的財産、民族的資質として誇りをもって自負するに値すべきものと思われます。
話を戻すと、近日の日本が進もうとしている "狭義の国防路線"は、ただ無駄であるのみならず、我々が先人の貴重な汗と血と涙の礎のうえに取得することのできた国際的評価、国民的財産をも短日の間にケロリと失っていくことを意味し兼ねません。
一方で、情報網の発達した今日、全世界の世論を日本の推進しうる"積極的平和外交"の味方に付けるという後者の戦略は、左程困難なものではないものと考えられます。
そのような理念を更に強化•整備したうえ、 ODA (政府開発援助)予算を増やし、より活発な途上国援助を行うというのも一つの方法になるでしょう。
更には、教育費を上げ、そうした活動ができる心身強靭で精神性豊かな若者を育て、支援するというのも一つの方法でしょう。
また、上の趣旨に基づき、日本独自の情報基盤を世界に張り巡らせることも、大事な平和の戦略となるでしょう。
そして、それらは日本の選択肢として紛れもなく今日残されている "広義の国防路線" であって、結果的に全世界を救うことともなる "高次の霊的国防" であるとも言えるでしょう。
第二次大戦後、中米コスタリカが、国民の選択として軍事力を有さずに、今日まで平和主義を貫き、その結果、教育、福祉、環境保護等の分野では、昨今の日本より遥かに優良な果実を実らせたことは周知の事実です。
過去には、同国にも国防上の危機や米国の圧力等もあったが、国民の自主的選択として軍備は最後まで持たなかった。かと言って、他国の侵略に国土を侵された訳ではない。
そして、結果的にコスタリカは今、世界No1クラスの国民幸福度を獲得するに至っています。↓
https://m.facebook.com/story.php/?story_fbid=2122679121226209&id=100004524251787
かたや、同じ"平和主義"を憲法に掲げる日本はどうでしょう？
我々は、長年にわたる西側DSメディアを介した知識と、日々恐怖を煽られるニュースに接し続けたことによって、最低限の軍備は必要なものという先入観があるが、全くそれを持たず存続する国が今日実在するこうした現実をどう捉えるべきか？
かつて、インドのガンジー首相は非暴力の無抵抗主義を貫いたが、七つの海を制した大英帝国が断然優位なハードの軍事力を以ってしても、ガンジーの平和の理念を覆すことはできず、結果的にインドはほぼ無血で英国からの独立を勝ち得ることができました。
"平和国家"であるはずの日本は今、その逆の路線、まさに "グローバル戦略" の推進主体者であるNATOの後追いをし、防衛費はGDP 2%世界第3位に上ろうとしている。一方で、公的教育費は3.4%で138位(コスタリカは6.7号%)、そして国民幸福度は世界で54位、報道の自由度は71位、若者の自殺率はNo1。
これらの数値は、憲法に掲げた国の理念や目標と、実際に施策として行ってきたことの国家的自己矛盾が、社会に鋭く反映した結果のものではないだろうか？
時あたかも、全世界の金融システムがQFS (量子金融システム)に移行し、GESARA (世界経済安全保障改革法)の発動を目前として、旧来の社会機構は根底から覆ろうとしている今、来年早々から1〜2年の間に、日本の殆どの大手有名企業を含む1700社の企業倒産が予測されており、行政や立法の仕組みはその基底からリセットが掛けられ、今や旧式の発想でヌルマ湯的な国防論など、論じている余裕さえなくなる大嵐が到来するものと考えられます。
因みに、GESARA法では、これまでの米国の覇権的軍事政策の撤廃、核兵器の廃絶、恒久世界平和の確立が謳われており、日本が目先の国防問題でガタガタするのを他所に、世界は、嵐の後には素晴らしい "人類の黄金時代"を迎えることが約束されている。
新しい時代を迎えるに当たり、日本が一つの鍵を有しており、日本人の目覚めこそ今重要であるとされますが、ここに述べたことに関係はないでしょうか。
古代においては、太陽の死と蘇生が祀られたとされる冬至を迎え、以上、今一度国民的テーマとして考えてみてよい問題と思われます。
