何て事だ、、、
平成最大の正念場です。
とても哀しく、そして恐ろしい事態です。
今やあらゆる事象が開戦の前兆を示しています。
もはや、海上保安庁では対応できません。
自衛隊が出たら、確実に中国海軍は攻めてきます。
たかが小島と侮れない。
小規模な軍事衝突から戦争に発展した事例は、枚挙にいとまがない。
とりわけ大戦後の中国は周辺諸国すべてと紛争・戦争を繰り返しています。
彼らがおとなしくしたのは、中ソ紛争で核攻撃の恫喝を受けた時だけだ（これが毛沢東をして日中国交回復に走らせたという）。
しかも、社会の内部矛盾が激化し、暴動が年間十万件を超えています。
そこに経済成長の失速も重なりつつある。
このままでは統制が利かなくなる事態を危惧した共産党が、独裁国家らしい常套手段に打って出る可能性は十分に予想されます。
すなわち、国内を引き締め、内部矛盾を転嫁するために「外敵」を作り上げ、戦争に解決策を求めることである。
戦時に近づきつつある今だからこそ、過去の歴史に学び、日中間での戦争を絶対に防がなければなりません。
戦争を防ぐには、
「相互確証破壊」論（Mutual Assured Destruction）が必要になります。
これは互いに核ミサイルによる報復能力を有していると、戦争がエスカレートすれば双方が破滅することが確実になるため、互いに自制が働く、とする考え方です。
単なる「攻撃能力」というより、敵の先制攻撃をくぐり抜けた後の「報復能力」という点がポイントです。
両国が二度と戦争しないためには「日本の核武装」が必要不可欠なのです。
具体的にはアメリカとの核のシェアリング協定を結ぶ。
日本が核抑止論を議論する事でシェアリング協定は可能になります。
そして、何より 日本が核抑止論を含めた国防を真剣に考えたら、アメリカが領土問題の仲裁に必ず入ります。
アメリカが仲裁に入ってくれれば血を流さず戦争を回避出来ます。