メディアつまみぐい -2ページ目

正しいメディアの役割と責任

メディアの役割とは何だろうか？

メディアには新聞や雑誌等活字を主体にするもの、映像と最新の情報を伝えるＴＶ報道、最速で情報を伝えるインターネット等があるがそれぞれの役割があると思う。

その中でＴＶ報道に関しては現場の状態を生で伝えさらに映像が加えることができる媒体です。
アナウンサーやコメンテーター・解説者がどういう伝え方をするかによって視聴者への伝わり方は大きく変わります。

そういった意味で先日のボクシングの世界ミニマム級ＷＢＡ・ＷＢＣ統一戦でテレビ放映のあり方に疑問を感じます。

ボクシング中継というイベントの構成を完全に勘違いしているとしか思えません。
へたくそなアナウンサー、知識のない芸人に無理やり辰吉にコメントを求めるやり方、辰吉は明らかに困っていた様子。
この番組のディレクター・プロデューサーはボクシングというスポーツを全く理解していないとしか思えません。

本当のボクシングファンは初めての日本人同士の世界統一戦をきちんと見たいのです。

団体の違う王者同士がそのベルトと誇りをかけて戦うのが統一戦であって、同一の団体での王者対暫定王者などという訳のわからない試合は統一戦というのとは全く違うと思います。
暫定王者などというのは全く意味がありません。

この辺は日本ボクシング協会がきちんと対処すべきだと思います。

ＩＢＦやＷＢＯの団体を認めないのでなく、暫定王者や世界ランク10位以下の選手との世界戦を認めないことの方が世界王者の乱立よりもつまらない試合をなくしていく情様なことだとと思います。

自分の局が放映したタイトルマッチを必要以上に神格化し放映し、肝心の統一戦はインタビューも途中で放映を打ち切る有様。

こんな放送をするのは無様というしか言いようがありません。
この偉大なるイベントをきちんと伝えることより、視聴率ばかり気にしているのでしょう。

こんなＴＶ局（ＴＢＳ）にボクシング中継をする資格はありません。

ＴＢＳは他にも日曜日の番組で同じような情報番組を無意味に放送していてＭＣもいい加減な人間が仕切り不快感を覚えます。
もっと番組の作り方について反省してほしいです。

ボクシングというスポーツをもっと深く理解し誠実な放送をしてもらうことを願ってやみません。

今まともなボクシング中継は解説を含めてテレビ東京とＷＯＷＯＷしかありません。

ただＷＯＷＯＷにも文句を言いたいのは何で上田とかゲストに呼ぶの？、という疑問を感じえません。

同じ芸能人でも香川照之はストイックまでにボクシングを愛しているのに対し、上田には全くその気持ちは伝わってこないばかりか嫌悪感さえ覚えてしまいます。

もし彼が本当にボクシングオタクなら、バラエティ番組だろうがなんだろうがプロデューサーやディレクターの意思だろうが、元世界チャンピオンに対して失礼な発言・態度はとらないと思います。
彼には辟易しているし、ボクシングを語る価値は全くありません。
二度とボクシング番組に顔を出してほしくないです。

メディアとしてのＴＶ放映のあり方としては、ビッグなイベントの放映権をとったのであればその放送に対して責任を持って放送してほしいと思います。
ＴＢＳはせっかくの素晴らしい試合を台無しにしてしまった最悪のＴＶ番組です。

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政治の世界の不思議

社会保障・税一体改革関連法案の衆院採決に反対票を投じた小沢グループに注目が集まっている。

私たち国民に分かりづらいのは小沢グループの主張そのものである。

まあ増税反対を唱えればそれなりに一部の賛同を得られるかもしれない。

小沢やその取り巻きがいう、マニフェストで消費税増税をしないとうたったから今増税するのは民主党に投じた国民への裏切りになるという主張が全く理解できない。

国民をバカにしているとしか思えないような言い分である。

民主党がマニフェストを掲げて、それに対して国民が賛同したのならそれはその時の社会情勢や状況を判断してのことであろう。

今大震災が起き、国内の社会情勢や経済の状態にとどまらず、国際的にも欧州の経済破綻等、状況は最初に民主党がマニフェストを示した時とは一変しているのは明らかである。

当然柔軟な対応が求められる中でマニフェストの中でも消費税増税のみに的を絞って一見国民の見方のようなふりをする小沢やその取り巻きにはウンザリする。

国民の本当の幸せや国の将来を考えるのではなく、その主張は自分たちの選挙のためのアピールしか感じられない。

もちろん税金が上がることを望む国民はいないが、現状を考えた場合の選択肢として増税は致し方ないというのが本音である。

増税の前にもっとやることがあるだろうという意見はもっともだが、増税なくして今後の日本に残された道はないというのは国民それぞれが理解していると思う。

ただ増税のあり方が問題であってどのような基準で増税し、その使い道はどういう方向なのかということが一番問題なのだ。

テレビに出てくる小沢派の人たちは電気料金の値上げにあいまって増税したら国民が大変だ、我々は国民に増税しないと約束して与党に選ばれたのだという人たちがいるけど、彼らの言い分は全く持って国民をコケにしている。

情勢が変わったことを国民は理解していないと思っているのか？

電気料金の値上げを云々するなら東電を含め電力会社に対しどのような意見を述べ行動をとってきたのか？

原発問題を云々するなら原発に代替する電力や原発自体に対して一貫した意見を通してきたのか？

つまり消費税増税に関してマニフェストを主張するなら、今までの電気料金のあり方とか原発に対する危険度とかきちんと主張してきたのかと言いたい。

そんなことはおくびにも触れず増税に関してのみ切りこむのは卑怯としか言いようがない。

いずれにしても法案に反対した民主党の造反者は即座に離党して新党でもなんでも立ち上げるのが筋でしょう。

きちんと自分の立場を明らかにして国民に信を問えばいい。

小沢やその取り巻き連中を選ぶバカな国民はそんなにいないと思う。

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改めて自然災害の怖さ

長いこと、ブログの更新を怠りました。

発信したいことは山ほどあるのですが、この間いろいろな出来事があり時間ばかりがたってしまいました。

母がなくなり、自分の住環境も大きな変化を伴い、改めて今までの考え方を熟考させられました。
これからのことは自分のできる範囲で出来ることをやってゆきたいと思います。

先日の台風通過、すごかったですね。
地震のような揺れを感じ、雨戸は強い風雨で吹き飛んでゆきそうで恐怖を感じました。
まあ我が家の被害はコンクリートに止めてあったポストが飛んでしまったことぐらいで済みましたが。

地震は予知もできなく一瞬で街を壊していく。
台風は進路とか勢力とかある程度予想はできるものの、その爪痕・被害は甚大なものになる。

どちらも非常に怖い自然災害です。

もしこれらの自然災害が同時に起きたらどうなるのでしょう？

台風で甚大なる被害を受けライフラインも寸断され外へも出られない状態で、強烈な地震が発生したらどうなるのでしょう？

さらに噴火でも起きようなものならどうなるのでしょう？

原発問題も耐震性ばかり目がいっているようだが、複合的な自然災害に同時に見舞われた場合、また想定外で済ますのでしょうか？

これだけの自然災害を受ける日本という国なのだからあらゆることを想定していくべきなのではないのでしょうか？

一時的に国民の生活・経済状態を守るために原発を認めるのか、もし次に原発事故が起きたらそれこそ日本は崩壊するしかないのではないでしょうか？

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日本の存亡に関わる消費税問題

消費税をめぐっていろいろな動きがあるようだが、国民新党の亀井や民主党の小沢及び追々する議員らに日本をつぶす気なのかと強い憤りを感じる。

確かに消費税に対して説明不足等あるかもしれないが、今日本がおかれている状況は非常に厳しいものであるということは明らかである。

もし消費税増税に踏み切れなければ外国からの信頼はガタ落ちし、今日本が抱えている借金を考えた場合、日本はギリシアやイタリアとは比べられないほどの大打撃を受けるのは間違いない。

日本がこれだけの借金大国でありながら何とか持ちこたえているのは自助努力で解決しようとする力があるのではないかとの期待がまだ国際社会にあるからに他ならない。

つまり消費税増税によって自分たちのまいた借金は何とかするという気持ちがあるかどうかに国際社会は注目しているのだ。

国会議員の責任とか天下りとか官僚の問題とか、そんなことは国際社会は見ていない。

日本国の責任としてどう対応するかが問題なのだ。

消費税増税に手をつけることができなければ国際社会は失望するだろう。

そのとき日本経済が破たんし、そのときは消費税10％増税などには比べられないほど困窮し、とんでもない負担が国民にのしかかるのは目に見えている。

まさにその時は日本は滅亡への一途をたどるしかないだろう。

消費税増税を飲むか、日本がつぶれるかの二つに一つの選択肢しかないのだ。

その後でいろいろな責任問題や不条理な問題は追及すればいい。

とにかく今は日本の国をつぶさないことが一番大事なのではないか。

それなのにのんきなことを言っている亀井や小沢とその取り巻きには憤懣やるかたない思いでいっぱいだ。

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ブログ再開に向けて

しばらく休載していましたが、ブログ再開したいと思います。

今年に入り３カ月、大震災から１年を経過しました。
この間相変わらずやまぬ大きな余震に不安を募らせ、また世の中いろいろな出来事が起きました。

私自身も腰痛によるリハビリに励む毎日でした。

そして先日、母が逝去しました。
生前はうるさく感じていた小言も、今となってはもっともだと身にしみています。

炊事はそんなに苦にならないのですが、洗濯と掃除、布団干し等やらなければならないことの多さ、家事というものの大変さに改めて気付かされました。

今はまだいろいろな役所関係への届け出や手続き、家の整理等に追われ忙しい毎日ですが、ブログを更新することで孤独死にならないようにしたいと思います。

お役所は通り一遍で法律上のことばかり主張して全く当てにできません。

こうやって発信することによって生きている証を示していきたいと思います。

こんな連続揺れ、生まれて初めて

７時39分、43分、８時４分と立て続けに関東地方を揺らした地震、こんなに連続して地震の揺れを感じたのは今まで生きてきて初めてのことだ。

震源地も山梨県東部・富士五湖だが神奈川の境界に近いところでその分揺れももろに感じた。

不安に感じる要素として揺れを感じてから、情報が流れるまで３分ほどかかったこと、緊急地震速報等の喚起がなかったことだ。

緊急地震速報に関しては前にもふれたが、発信の仕方をもう一度見直してほしい。

気象庁は「東海地震や富士山の火山活動に関連性はない」としているが、マグニチュード７クラスの首都直下地震など南関東での地震について今後４年以内に発生する確率が約７０％に達する可能性があるとの試算があり、不安はぬぐえない。

今までの地震に対する研究を否定するつもりはないが、これまで数々の想定外を生んできた事実があり、もう一度想定外の事態を生まないように地震について一から見直して検証してほしい。

緊急地震速報

緊急地震速報（刑法）の内容・発表条件に関して気象庁の見解があったので掲載したい。

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　気象庁は平成１９年１０月１日から、一般向けの緊急地震速報（警報）の発表を開始しました。一般向けの緊急地震速報（警報）の発表条件・内容については次の通りです。

１．一般向けの緊急地震速報（警報）を発表する条件

地震波が２点以上の地震観測点で観測され、最大震度が５弱以上と予測された場合に発表する。

　一般の皆様に伝えられる緊急地震速報（警報）の発表条件は、２点以上の地震観測点で地震波が観測され、最大震度が５弱以上と予測された場合です。
　２点以上の地震観測点で地震波が観測された場合とした理由は、地震計のすぐ近くへの落雷等による誤報を避けるためです。
　最大震度５弱以上が予測された場合とした理由は、震度５弱以上になると顕著な被害が生じ始めるため、事前に身構える必要があるためです。

２．一般向けの緊急地震速報（警報）の内容

地震の発生時刻、発生場所（震源）の推定値、地震発生場所の震央地名

強い揺れ（震度５弱以上）が予測される地域及び震度４が予測される地域名（全国を約２００地域に分割）（※１）

（※１）具体的な予測震度と猶予時間は発表しません。

　発表する内容は、地震が発生した場所や、震度４以上の揺れが予測された地域名称などです。
　具体的な予測震度の値は、±１程度の誤差を伴うものであること、及び、できるだけ続報は避けたいことから発表せず、「強い揺れ」と表現することとしました。震度４以上と予測された地域まで含めて発表するのは、震度を予測する際の誤差のため実際には５弱である可能性があることと、震源域の断層運動の進行により、しばらく後に５弱となる可能性があるというふたつの理由によります。
　猶予時間については、気象庁から発表する対象地域の最小単位が、都道府県を３～４つに分割した程度の広がりを持ち、その中でも場所によってかなり異なるものであるため、発表いたしません。

　また、一般向けの緊急地震速報（警報）における続報の発表は、次の通りです。

３．一般向けの緊急地震速報（警報）で続報を発表する場合

緊急地震速報を発表した後の解析により、震度３以下と予測されていた地域が震度５弱以上と予測された場合に、続報を発表する。
続報では、新たに震度５弱以上が予測された地域及び新たに震度４が予測された地域を発表する。
落雷等の地震以外の現象を地震と誤認して発信された緊急地震速報（誤報）のみ取り消すこととし、例えば震度５弱と予測していた地域が震度３以下との予測となった場合などは取り消さない。

高度利用者向けの緊急地震速報（予報）の内容・発表条件

　平成１８年８月１日より先行的に活用できる分野について提供している緊急地震速報は、機器制御などの高度な利用者向けとして、平成１９年１０月１日以降も、引き続き提供しています。また、各家庭用の端末などで、高度利用者向けの緊急地震速報（予報）を受信し、受信地点の予測震度や主要動到達予想時刻などを表示する等にも利用されています。
　高度利用者向けの緊急地震速報（予報）の内容・発表条件については次の通りです。

１．高度利用者向けの緊急地震速報（予報）の内容

地震の発生時刻、地震の発生場所（震源）の推定値

地震の規模（マグニチュード）の推定値

予測される最大震度が震度３以下のときは、
　○予測される揺れの大きさの最大（最大予測震度）

予測される最大震度が震度４以上のときは、地域名に加えて
　○震度５弱以上と予測される地域の揺れの大きさ（震度）の予測値（予測震度）
　○その地域への大きな揺れ（主要動）の到達時刻の予測値（主要動到達予測時刻）

　緊急地震速報（予報）が従来の地震情報と異なる点はその迅速性です。気象庁は緊急地震速報（予報）として下図のように地震を検知してから数秒～1分程度の間に数回(5～10回程度)発表します。第1報は迅速性を優先し、その後提供する情報の精度は徐々に高くなっていきます。ほぼ精度が安定したと考えられる時点で最終報を発表し、その地震に対する緊急地震速報の提供を終了します。

２．高度利用者向けの緊急地震速報（予報）の発信条件（※）

気象庁の多機能型地震計設置のいずれかの観測点において、P波またはS波の振幅が１００ガル以上となった場合。
地震計で観測された地震波を解析した結果、震源・マグニチュード・各地の予測震度が求まり、そのマグニチュードが３．５以上、または最大予測震度が３以上である場合。
（※）１点の観測点のみの処理結果によって緊急地震速報（予報）を発信した後、所定の時間が経過しても２観測点目の処理が行われなかった場合はノイズと判断し、発表から数秒～１０数秒程度でキャンセル報を発信します。島嶼部など観測点密度の低い地域では、実際の地震であってもキャンセル報を発信する場合があります。なお、この場合には、キャンセル報の発信までに３０秒程度かかることがあります。