久しぶりの明るい話題

マンション契約率、大幅に改善

不動産経済研究所の調査によると、３月の首都圏新築マンションの契約率は82.8％で前年を大幅に上回る結果となった。

10年に入ってからはマンション市況に回復の兆しが表れており、１月、２月とも好調ラインの「契約率70％」を超えていた（１月＝70.3％、２月＝70.7％）。

更に今回は上昇し、07年３月以来の80％超えとなった。東京エリアを中心とした新規の大型物件の好調ぶりが後押しした。

同研究所では、「この数字から、市況は反転したとすぐに判断することはできないが、明るい話題であることに間違いはない」としている。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　(10年4月13日住宅新報)

3月は年度末ということもあり新規供給を控え在庫処理に力を入れる企業が多いということもありますが、それでも80％台まで上昇したというのは例年を大幅に上回る結果です。