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【株式・大引け】日経平均続落。欧州債務不安再燃に伴う欧米株安と円ジリ高受け、後場に下げ足早める

1日の東京株式市場は続落。日経平均株価は前日終値比152円87銭安の8835円52銭、TOPIXは同9.56ポイント安の754.50で引けた。東証1部の出来高は概算で14億6678万株、売買代金は1兆0561億円。前日は出来高に多少厚みが出たが、様子見ムードの中、出来高は再び低水準に逆戻りとなった。

 前日の欧米株式市場は大きく反落。欧州債務問題の抜本的解決への不安感が再燃したことに加え、米大手金融MFグローバル・ホールディングスがその余波を受けて破綻し、米国の金融機関に欧州危機が初めて飛び火したと受け止められたためだ。

 東京市場朝方の外国証券経由の売買も3営業日ぶりに売り越し。こうした流れを受け、日経平均は前日終値比107円安の8880円でスタート。直後に8873円に突っ込んだ後は為替がやや円安に振れたことなどから、8946円まで戻す場面もあったが、それが本日の高値。その後は再び為替が円高に傾いたことで、前場は67円安の8920円で終えた。

 昼のバスケット取引は273億円成立し、売り買い拮抗と伝えられた。日経平均の後場寄りは8873円と前引けより下げてスタート。注目された中国の製造業購買担当者景況感指数が市場予想を下回り、前月比でも下げたことでアジア株も総じて軟調な展開となり、円高基調もあいまってジリ安歩調となった。14時49分には本日安値となる8831円まで下げ、その後も戻りは弱く、安値圏で引けた。

 業種別では、東証33業種のうち上昇したのは5業種。紙パが1.78%、電気・ガスが1.25%と1%を越す上昇率になった。一方、下落は28業種で、世界景気に敏感な海運が3.7%と大きく下落したのを筆頭に、証券の2.8%、ゴムの2.58%の順で続いた。

 東証1部全銘柄のうち、値上がり銘柄数は429で全体の約26%。値下がりは1095銘柄で同66%。変わらずは138銘柄。個別では、大幅人員削減を発表したTDKやタイの洪水被害が報じられたホンダはしっかり。大幅自己株消却を発表したサイボウズも値を飛ばした。一方で、収益成長の鈍化懸念から嫌気されて一時ストップ安となったディーエヌエーの下げが目立った。今期、巨額最終赤字転落となるパナソニック、業績下方修正を出したノーリツなども下落。業績悪化銘柄に市場は敏感に反応した。

 欧米や日本の株価は先週まで急上昇が続いたことから一部過熱感もあり、少し悪材料が出れば目先売られやすい地合にある。日本時間今晩1日~2日に開かれる米国FOMC(連邦公開市場委員会)で、緩和的措置が打ち出されるかどうかなどにも市場関係者の関心は高く、この帰趨が明らかになるまで、業績発表などを材料とした個別物色を除けば様子見相場となる可能性は高そうだ。

【株式・大引け】為替介入で100円超の上げもあだ花に、日経平均は3日ぶり反落

 31日の東京株式市場は3日ぶりに反落。日経平均株価の大引けは、前週末終値比62円08銭安い8988円39銭と反落し、前場の為替介入効果を打ち消す結果となった。TOPIXも同7・37ポイント安の764・06と反落した。

 東証1部の出来高は概算で17億7912万株、売買代金は1兆1751億円。前週末に比べ、出来高(21億6380万株)、売買代金(1兆4934億円)とも大きく下回った。過熱感が出てきている中で出来高が細っており、今後を展望するうえではあまり良い兆候ではない。しかもチャート的にも140円の上ヒゲを示現した陰線となっており、高値形成後の伸び悩みという、当面の天井を示唆する動きとなった。

 前週末の欧米株式市場が硬軟まちまちだったこともあり、日経平均株価も前場の寄り付きは前週末比39円安で始まった。前場中に政府・日銀の為替介入が実施され、円が79円台まで一気に急落。これを好感し、一時8月8日以来となる9152円台を回復。介入が伝えられた直後には100円超の上げ幅となった。

 だが、その後、市場では「介入効果は持続しない」との見方が強まり、買い一巡後は売りに押される格好でじりじりと値を下げた。その流れは後場に入っても変わらず、後場寄り付きも9071円19銭と、前引けを25円ほど下回る水準で始まった。昼休みのバスケット取引は165億6200万円が成立。市場では20億円程度の小幅な買い決め優勢と伝えられたが、相場全体への影響は軽微となった。

 13時台には日経平均先物に小口だがまとまった買いが入ると現物もツレ高。全体的に9000円台に近づくと下げ渋るが、すぐに利益確定売りが出るという方向感に乏しい気迷い相場が続いた。この背景には介入後に急落した円が一服したことに加え、アジア市場が総じて軟調に推移したことがある。場中の決算発表を受け、個別材料で物色買いが入るものの方向感は定まらず、結局、前週末比62円安で引けた。

 業種別に見ると、33業種のうち値上がりはその他製品、陸運、水産など6業種。前場の値上がり11業種から大きく後退した。上昇率トップは1・22%高のその他製品。
 一方、値下がりはタイ洪水の長期化で保険金支払の増加が懸念される保険を筆頭に、海運、証券など26業種に増えた。空運1業種のみが変わらず。

 東証1部の値上がり銘柄数は560(全体の33・6%)、値下がり銘柄数は956(同57・4%)、変わらず149(同8・9%)。前場に値上がりしていた400銘柄超が、後場には値下がりに転じた格好だ。

 個別銘柄の値動きが激しかったのは、値上がりではデジタルハーツ、愛三工業、エス・バイ・エル。一方、値下がり銘柄では山水電気、荏原、ケーヒンなど。そのほか、ユーロ高に転じたことで欧州向け輸出関連銘柄である任天堂やニコン、サイバー攻撃やスマホのウイルス対策需要が出るとしてトレンドマイクロなどが注目を集めたもよう。

 今回の為替介入は、少なくとも短期的な円高の歯止めにはなる。これで円高修正の動きが持続すれば企業業績には安心感が出てくるが、円高傾向が終焉を迎えると見るのは楽観的。米国が追加的な金融緩和を発表すれば、介入効果も水泡に帰す。

 あす11月1日には米国経済を見通すのに重要な指標であるISM製造業指数が発表される。さらに2日までの日程でFOMCが開催される。QE3はないとみられるが、FRBの一挙手一投足には注目が集まる。日本株市場は今後も為替動向に一喜一憂する展開が続く。

【株式・大引け】欧米株大幅高、アジアも軒並み高で平均株価は約2カ月ぶり9000円台回復

 28日の東京株式市場は続伸。日経平均株価は前日終値比123円93銭高い9050円47銭と、大引けでは9月1日以来の9000円台を回復した。欧州債務問題への対応が進んだことで安心感が広まり、主力株を中心に買い進まれた。TOPIXも同8.64ポイント高の771.43と続伸。東証1部の出来高は概算で21億6380万株、売買代金は1兆4934億円と、商いも前日からさらに拡大した。

 欧州連合(EU)が「包括戦略」で合意したことを受けて、前日の欧米株式市場は大幅高となった。東京市場もこの流れを引き継いで、日経平均は9000円台を回復して寄り付き、直後には前日比159円高の9086円43銭まで買われる局面もあった。前場の引値は前日比121円81銭高の9048円35銭。

 後場寄りは9019円71銭と上げ幅を縮小。対ドル、対ユーロで再び為替が円高に傾いたこと、また月末接近の週末ということで、9000円台回復の達成感から利益確定の売りなどに押されて伸び悩んだ。ただ、アジア株が軒並み堅調に推移しており、大引けにかけてはまた上げ幅をやや拡大した。昼のバスケット取引は464億円成立でやや売りが優勢と伝えられた。 

 東証1部の値上がり銘柄数は933(全体の56.0%)。値下がり銘柄数は602(同36.1%)、変わらずが130(同7.8%)。業種別では東証33業種では紙パルプ、電気・ガス、ガラスを除く30業種が上昇。上昇率トップは3.21%上昇した情報通信で、鉄鋼、その他製品、食料品、保険と続いた。

 個別銘柄では、ソフトバンク、コマツ、テルモ、ダイハツが上昇、ホンダ、トヨタなどもしっかり。一方で、エクセディ、フタバ、イビデンなどは大幅安だった。

 来週は、国内では引き続きピークを迎えた決算発表が注目材料。週明け31日には東芝、パナソニック、TDK、三菱重工、ホンダ、JR東海、11月1日は三菱ケミカルHD、三菱商事、野村HD、NTTデータ、2日はソニー、日産、伊藤忠、三井物産など、また休日明けの4日にはキリンHD、武田などの発表が予定されている。

 経済指標では31日に米国で10月シカゴ地区購買部協会景気指数、ユーロ圏10月消費者物価速報、1日に米国で10月ISM製造業景況指数、中国の10月製造業購買担当者指数、3日に米国10月ISM非製造業景況指数と中国の10月非製造業購買担当者指数、週末4日には注目の米国10月雇用統計が控える。また、1日から2日までFOMC(連邦公開市場委員会)、3~4日にG20首脳会議が開催される予定。

 「包括戦略」合意を受けて為替市場がどう動くか、内外でリスクを回避していた資金が市場に戻ってくるかどうか、出来高、売買代金を伴いながら9000円台を値固めし、回復に迎えるかどうかなどが来週の焦点となる。

やばくない??

みなさん こんばんわ
みぃちゃん&スンヨン大好きななぁです

今日は診察日 もちろん血液検査も・・・
薬の副作用で高くなった血糖値が
下がらず現在に至るわけではありますが

先週の結果を聞いたところ
140になってた・・・
アタフタ .゜。(゜Д゜;)≡(;゜Д゜)・。゜ アタフタ

先々週の結果が120だったので
20も上がってしまってた
これは高すぎ~ ガ━━(´・д・`|||●)━━ン

統合失調症のほうは薬も増えずに
現状維持でした 症状も落ち着いている
ってのもあるんですが・・・

これでバスに乗ると悪くなるんだよね~
明日ビックカメラに行きたかったんですが
パスしようかな

でもストレス発散もしたいし・・・
クレープ屋で食べるクレープ美味しいんだよね
なぁはクレープが大好き o((*・ω・*))oワオォ~ワオォ~

明日の事は明日決めればいいや

【株式・大引け】日経平均は9月2日以来の8900円台回復、欧州債務問題への対策前進が材料に

27日の東京株式市場は反発。日経平均株価は前日終値比178円07銭高い8926円54銭と、9月2日以来の8900円台を回復した。欧州債務問題への対応が進んだことから市場に安心感が広まり、主力株を中心に買い戻された。TOPIXも同16.31ポイント高の762.79へ上昇。東証1部の出来高は概算で18億0533万株、売買代金は1兆1179億円で、商いも拡大した。

 前日の米国株式市場は、欧州債務問題への対策が前進するとの期待感や、好調な企業業績を背景にNYダウ、ナスダック総合、S&P500がそろって反発。本日の東京市場も30円高で寄り付いてスタートした。その後、10時11分に16円安まで突っ込む場面もあったが、10時半から始まったアジア市場が総じて堅調だったことなどから再び上昇局面に。

 そして前引け直前に、ユーロ圏首脳会議が債務問題に対する包括戦略で合意したとのニュースが伝わるや、昼休み時間中に日経平均先物に買いが先行。現物市場も後場に入ると、これにサヤ寄せする形で一段と買い戻しが進む展開となった。為替が円安ユーロ高に傾いたことも支援材料となったようだ。日銀が発表した追加緩和策に対する反応は限定的との声が大勢。昼のバスケット取引は200億円が成立、「売り買い均衡」と伝えられた。

 東証33業種別では、電力・ガス、ガラス、水産の3業種を除く、30業種が上昇。値上がり率トップは証券の6.15%で、これに海運、保険、卸売り、銀行、精密が続いた。個別銘柄では、信用売り残がかさんでいたオリンパスが市場全体の地合い改善に押される形で買い戻され、23%上昇。業績上方修正が好感されたツカモト、バンダイナムコホールディングスのほか、ファナック、ソニー、ホンダ、三菱商事などの主力株も幅広く買われた。一方、値下がり率上位には、ゴルフ場のPGMホールディングスへのTOBが嫌気された平和、赤字予想に業績見通しを下方修正した新光電気工業などがランクイン。

 明日にかけては、本日上昇した東京市場に続いて、軒並み高となったアジア株の流れが欧米市場にも波及するかどうかが注目点。月末にかけて発表される経済指標や、本格化した企業決算の動向も相場を左右しそうだ。

【株式・大引け】26日の東京市場は小幅2日続落。市場エネルギーに乏しく方向感の定まらない相場が続

 26日の東京株式市場は小幅ながら2日続落で本日の取引を終えた。日経平均株価が前日終値比13円84銭安の8748円47銭、TOPIXが1.22ポイントマイナスの746.48。売買高は概算で14億6096万株、売買代金は9221億円と1兆円に届かなかった。1兆円割れは本日で8日連続。欧州サミットが本日開催されることや10月決算企業の配当権利落ち前の最終売買日で動きにくい状況が続いていることから、市場エネルギーが盛り上がらない。

 前日の米国市場はNYダウ工業30種が前日比207ドル安の1万1706ドル、ナスダック総合が61.02ポイントマイナスの2638.42と大幅安。欧州主要市場も全面安。朝方の外国証券(9社ベース)経由の売買動向は差し引き390万株の売り越し。本日の前場は8673円85銭と前日終値よりも88円46銭安く寄り付いた後、先物の売りに先導される格好で、9時09分には119円75銭安の8642円56銭まで突っ込んだ。その後はやや持ち直し、10時59分には8710円50銭をつけた。前引け間際に利益確定の売りに押され、8705円84銭で前場が引けた。

 昼のバスケット取引は29億3800万円しかできず平均株価への影響はなかったが、アジア株が総じて堅調なことを受けて、後場は前引けより小高く再開した。中国の金融緩和による景気下支えへの期待を追い風に、日経平均先物に小口の買いが断続的に入り、現物株を押し上げる展開となった。が、午後1時を過ぎたあたりで一巡。その後は米国景気の先行き不安感と中国景気の楽観視との押し合いへし合いを映す形で株価はモミ合った。

 25日発表のS&Pケース・シラーの8月の米国住宅価格指数が市場の予測をよりも悪い落ち幅で09年3月以来の低水準だったことから米国景気の先行き懸念が増している一方、温家宝首相が25日の経済情勢研究会議で「マクロ経済政策の微調整を適時に図る」と発言。何が何でも中国景気を悪化させないという意思を示している。

 2時半を過ぎると中国楽観論が優勢となり、2時44分には8798円80銭と8800円台に迫ったがこれが本日の高値。その後は利益確定の売りに押され、わずかながら前日終値を割り込んだところで本日の取引を終えた。

 東証33業種別では9業種が上昇、24業種が下落。電気・ガスが首位、ガラス、その他金融までが1%台の伸び。ワーストはその他製品。食料、鉱業、空運までが1%台の下落幅。

 個別銘柄では値上がりが587銘柄、値下がりが884銘柄、変わらずが180銘柄。値上がり率首位はジェイ エフ イー ホールディングスが完全子会社化を発表したJFE商事ホールディングスで38円高の352円と12.10%上昇。以下、イー・アクセス、TDK、アイネス、東京機械製作所、日本電産、ミネベア、スクウェア・エニックス・ホールディングス、東光電気、丸栄の順。うちTDK、日本電産、ミネベアは野村証券がHDD関連銘柄として買い推奨した影響と見られる。

 値下がり率ワーストは富士通ゼネラル。以下、オリンパス、ニッセンホールディングス、JMS、イチケン、アリアケジャパン、日新電機、ドクターシーラボ、新神戸電機、大東銀行の順。富士通ゼネラルは円高が嫌気されている。オリンパスは日々公表銘柄に指定されたことが株価に影響。

 出来高首位は東京電力。以下、みずほフィナンシャルグループ、新日本製鐵、日立製作所、ランドの順。売買代金首位はオリンパス。以下、東京電力、日立製作所、TDK、ファナック、キヤノンの順。

 明日の東京株式市場は欧州首脳会議の結果次第の側面が強い。9月の米国耐久財受注や同新築住宅販売件数などの経済指標の発表が予定されているほか、山崎製パン、日清食品ホールディングス、信越化学工業、日立金属、コマツ、エルピーダメモリ、NEC、アドバンテスト、京セラ、任天堂、エイチ・ツー・オー リテイリング、ソフトバンクなど主要企業の決算発表が予定されている

【株式・大引け】内外環境の不透明感漂う中、利益確定売りに押され反落

 25日の東京株式市場は反落。前日の欧米株高を受け寄り付きこそ小幅続伸したものの、内外環境の不透明感が漂う中で利益確定売りに押された。日経平均株価は前日比81円67銭値下がりの8762円31銭、TOPIXは同7.74ポイント安い747.70でそれぞれ引けた。東証1部の出来高は概算で14億3868万株、売買代金は9574億円。前日まで6営業日続いた8000億円台以下の超低水準からやや持ち直したものの、1兆円割れは7営業日連続と記録的な閑散商いから脱していない。

 本日昼のバスケット取引は売り買い拮抗。東京市場から少し遅れて市場が開いたアジア株式市場は総じて堅調だったが、薄商いの膠着相場の中で、下げを主導したのはファナックだ。

 東京市場の取引時間中に発表された2011年4~9月期(上期)決算は会社予想利益を上回る着地だったが、10月4日から一本調子で28%値上がりしており、さすがに一服感から利益確定売りが出た。東京電力に替わって東証1部のコア30社に組み入れられており、「下がれば機関投資家の買いが入る」(大手証券)ものの、テクニカル指標面でも過熱感を示す値が出ていた。

 業種別に見ると、東証33業種のうち値上がりは5業種にとどまった。上昇率が高いのは鉱業、非鉄金属、ゴムなど。一方値下がりは、ガラス、海運、紙・パルプなど28業種。東証1部の値上がり率上位はエス・バイ・エル、東京電力、プリマハム、オリンパスなど。値下がり率上位は、山水電気や旭テックのほか、製造するNAS電池が火災事故を起こした件で顧客に使用停止を要請したと報道された日本ガイシなど。

 日経平均は終値が前日の始値8764円92銭に近い水準で、前日の上昇分を帳消しの「往って来い」の形。明日から始まる欧州サミットで債務問題の解決が見通せるかも注目点だが、タイ洪水の想定外の広がりが日系メーカーのサプライチェーン(供給網)にどこまで悪影響を与えるかも気掛かり。10~11月はヘッジファンドの決算月で手じまい志向も強まる可能性が高く、相場のエネルギーが回復するまでには、しばらく時間がかかりそうだ

後ろにも目が欲しい

みなさん こんにちわ
KARAのスンヨンです (ノ゜д゜ノ≡≡●)◎▽゜)イタ!

今日はバレー部の練習がありました
大会まで半月をきっての練習です
今の目標はトスの精度を上げること

でも試してみたい事もあるんです
バックトスの精度上げ・・・
本番では多用したいトスなんですが
いまいちよくないんです

どうしても相手コートに落ちてしまうんです
体の傾きや向きを微調整しても
自分が狙った場所にはなかなか・・・ (o´_`o)ハァ・・・

バックトスが決まれば攻撃の幅が広がるわけで
なぁは必死です

そんな中アタッカーの一人が休んじゃって
急遽のポジションチェンジで新人のTさんが
アタッカーに・・・

あまりの急なポジションチェンジで息が合うわけもなく
ライトにはなかなかボールが上がりませんでした
決して嫌ってるわけじゃないんですが
信頼感がまだないって言うかなんていうか・・・

そんな中バックアタックの精度が上がってきました
今日は10発あったんですが7発が相手コートに
入りました しかも強烈なやつが
_|\○_ ヒャッ ε= \_○ノ ホーウ!!!♥♥

まだまだ課題は山積みですが後半月
全力を尽くすだけ

【株式・大引け】日経平均は5営業日ぶり8800円台を回復。アジア株高受け、後場に上げ幅拡大

週明け24日の東京株式市場は反発。アジア市場が軒並み高で推移していることが追い風となり、後場に入って上げ幅を拡大した。日経平均株価は前週末比165円09銭高の8843円98銭、TOPIXは同11.23ポイント高の755.44と、3営業日ぶりに大幅反発した。引け値では10月17日以来となる8800円台を回復した。

 東証1部の出来高は、概算で13億3938万株、売買代金は8451億円と、こちらも後場は若干盛り返した形。だが、前場の極度の薄商いを補いきれず、1日を通しての売買代金は6営業日連続で1兆円を割り込んだ。

 本日の東京市場前場は、前週末の欧米株高を受け、日経平均が前週末比86円高で寄り付いた。その後も、前週末まで続落した反動や、政府による為替介入を警戒して円高が一服していることなどが支援材料となり、119円高で前引けを迎えた。

 東京市場より遅れて始まったアジア市場は、HSBCが発表した10月の中国購買担当者景気指数(PMI)速報値が51.1と、4カ月ぶりに50の大台を上回ったことなどから、総じて高値圏での商いが続いており、買い安心感につながった。昼のバスケット取引は249億円の成立で、売り買い均衡と伝えられた。

 こうした流れを受け、東京市場の後場は日経平均が前週末比135円高と、前引けよりも上げ幅を広げて寄り付いた。中国PMIの上昇やEU首脳会議で欧州債務問題の解決に向けた動きが大筋合意されるなど、世界景気の先行き不透明感が多少なりとも後退したことが好感され、終始高値圏で推移した。

 業種別では、東証33業種中、31業種が上昇。ゴム製品、非鉄金属、機械などの上昇率が目立った。値下がりは精密機器、医薬品の2業種のみ。東証1部の値上がり銘柄数は1283(全体の77.1%)、値下がりは274(同16.4%)、変わらずが105(同6.3%)だった。

 個別銘柄では、サクラダが2円の値上がりで上昇率のトップ。タイの洪水で国内企業の受注が拡大するとの思惑からツガミも買われた。米電子部品大手シーゲイト・テクノロジーの7~9月期決算が市場予想を上回ったことから、HDD関連のTDKなども上昇率の上位に入った。一方、下落率のトップは、社長解任をめぐる混乱が続いているオリンパス(下落率10.7%)。外資系証券が投資判断を引き下げた東邦ガス、パラマウントベッドなどが、これに続いた。

 5営業日ぶりに終値ベースで日経平均が8800円台を回復したものの、市場エネルギーは依然として乏しい状態が続いている。7月8日の直近高値(1万0137円)から9月26日の直近安値(8374円)まで、1763円の下落に対する自律反発のメドは9047円。市場関係者からは、「9000円に近づけば、売り物も出てくるのではないか」(大手証券)といった声も聞かれた。

【株式・大引け】日経平均は小幅続落、EU首脳会議控え様子見

21日の東京株式市場は小幅続落。欧州債務処理に向けた重要日程を来週に控えて様子見機運が強く、小口の売りにやや押された。日経平均株価の終値は前日比3円26銭安の8678円89銭、TOPIXは同1.81ポイント安の744.21だった。東証1部の出来高は概算で13億1969万株、売買代金は7755億円。売買代金は5日連続で1兆円を割り込み、今年最低を更新した。
 
 この日の日経平均は、寄り付き前の外国証券経由の注文動向が2日ぶりに売り越しとなる中、前日比3円安の8679円と小反落でスタート。EU(欧州連合)首脳会議を前に売り買いとも手控えられ、前場はほぼ前日終値を挟んでモミ合った。

 後場に入ると小口の売りで29円安まで下げる場面があったが、1日を通しての値幅は48円と値動きの乏しい展開だった。

東証1部の値上がり銘柄数は628(全体の37.7%)、値下がりは847(50.9%)、変わらずは183だった。業種別では東証33業種中26業種が下落。騰落率ワーストは保険(前日比3.46%下落)。以下、ゴム、卸売り、水産の順。トップは電気機器(1.37%上昇)で、機械、ガラスが続いた。

個別銘柄では、売買高、売買代金ともに首位の東京電力が反落したほか、経営の混乱を嫌気した売りにオリンパスが続落し年初来安値を更新。商品市況の下落に伴い三井物産、三菱商事などの商社株も値を下げた。トヨタ自動車、日産自動車、ホンダの自動車株やソフトバンク、ファーストリテイリングも軟調だった。

 一方、タイの洪水被害を受けた企業からの受注期待が高まったツガミ、牧野フライス製作所、オークマなどの工作機械株が上昇。日本電産、信越化学工業、TDKなどこれまで売り込まれてきた主力銘柄も買い戻しの動きで反発した。

 来週は、欧州債務問題の解決に向けて具体策が示されるかが最大の注目点。23日開催のEU首脳会議で基本方針が示され、26日までに再度、EU首脳会議を開き包括策を決定する方針。また、国内企業の11年7~9月期決算発表も本格化する。24日(月)はKDDI、25日(火)キヤノン、日本電産、26日(水)新日鉄、富士通、27日(木)NEC、コマツ、28日(金)JR東日本、デンソーなどが決算発表を予定している。

 先週、海外投資家が小幅ながら12週ぶりに買い越しに転じたほか、調整局面に一巡感が出てきた。市場では、来週の日経平均は「下値8500円、上値8900円程度のモミ合いが予想されるが、欧州債務処理に向けた包括策がすんなり決まれば上ブレの可能性もある」(大手証券)との見方が出ていた。