自国にプライドを持ち、その存在を慈しみ、少しだけでも今日以上の発展を望むこと。それは自らのアイデンティティ、レーゾンデートル(存在理由)を確認することでもあり、明日への生きる糧を得ることでもありますね。それは、どの国の国民にとっても至極当然の想いでもあります。
であるにも関わらず、ときの国政のトップが、過去の痛ましい事実に対して、尊いその命を賭して国のために身を投じた諸先輩に感謝の意を表し、不戦の誓いをすることに、他国の政府が異議を唱えるというのは礼儀に欠く行為であると思うのです。
さらに、お隣の、まだ真の民主主義国家とは思えない、三カ国の時の政府に対しては言わずもがなではありますが、米国までも我が国のトップの行いに対し「失望」を唱えるとなれば、いよいよ、同盟国の意義が問われるところまで、モラルなき経済優先の砂の城の地に落ちた現状を思い知るばかりです。
外務省によれば、「1979年に開始された対中ＯＤＡは有償資金協力が約3兆1331億円、無償資金協力が1457億円、技術協力が1446億円となり、総額約3兆円以上をＯＤＡ として中国に提供してきた」のであります。しかもこのことは中国政府は中国国民に伝えていません。
また韓国については、1965年 6月22日 に日本 と大韓民国 との間で結ばれた「日韓基本条約」についてウィキペディアでは次のように解説しています。
日本は前述の記載通り「独立祝賀金」と「発展途上国支援」として無償3億ドル、有償2億ドル、民間借款3億ドルの供与及び融資を行った。この時、韓国政府はこの供与及び融資を日本に対して債権を有する個々人にはほとんど支給せず、自国の経済基盤整備の為に使用した。現在この点を批判する運動が韓国で起きている。
また、交渉過程で、日本が朝鮮を統治している時代に朝鮮半島に残した53億ドル分の資産は、朝鮮半島を占領した米ソによってすでに接収されていることが判明しており、この返還についても論点のひとつであった。交渉過程ではこれら日本人の個人資産や国有資産の返還についての言及も日本側からなされたが、最終的に日本はこれらの請求権を放棄した。
この点について、両国に、少しは感謝してほしいなどという狭い了見はこれっぽっちもありませんが、両国政府にわが国の歴史認識をとやかく言われる筋合いは全くありません。さらにこうした両国の徹底したロビー活動に懐柔されるようでは米国政府やメディアのプライドはもはや風前の灯かと思わせます。
いずれにしても、こうした状況に対して、我が国のメディアがあいも変わらずマッチポンプ式の報道しかしないことに憤りを感じる次第です。
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