韓国の首相候補が「親日的」だとされた過去の発言で、候補を辞退した問題をめぐり、韓国メディアが迷走している。大バッシングから一転、辞退前後になって保守系メディアが「発言をねじ曲げたテレビ報道こそ問題だ」と特定メディアの攻撃に転じた。批判の矛先は、国民の前で真意を語ろうとしない朴槿恵大統領（６２）に向けられ始めた。
大バッシングから一転
渦中の人となったのは、大手紙の中央日報主筆出身の文昌克氏（６５）。「神がなぜ、日本の植民地になることを許したのか。神の意向があった。『お前たちは、無為な歳月を送った民族だ。試練が必要だ』と」。こうした教会での過去の講演内容をテレビ局のＫＢＳが６月１１日にスクープとして報じ、騒動に火がついた。
本来、「だからこそ努力が必要で、韓国人は試練を乗り越えた」という趣旨で、朴氏の父、朴正●（＝熈のノなし）元大統領（１９１７～７９年）ら経済建設に邁進したころの韓国人が少なからず、持っていた認識だ。
ところが「慰安婦問題では日本の謝罪を受ける必要はない」との発言も掘り起こされ、我先にメディアが一連の“失言”に飛びついた。左派系新聞のハンギョレは社説（６月１４日）で「単に親日とかいうレベルを超えている。首相資格を論じることすら無意味にみえる」と即座に文氏の首相指名を撤回するよう求めた。