『将来の労働力不足をロボットで』

団塊世代が後期高齢者の75歳になる頃には、ロボットが352万人の仕事をこなし、労働力不足の８割強を肩代わりできる計算で、新たな戦力として期待できる。

卸小売業では商品配達・レジロボなどが６５万人分、サービス業では集客施設での案内・清掃ロボなどが１４１万人分、医療福祉分野では入浴支援ロボなどが９７万人分、農林水産業、運輸通信業が49万人分の働きをすると予測された。

２００１～０５年における産業別の生産性や就業者数の推移から、これら５業種では２５年に４２７万人分の労働力が不足すると試算されている。その80％｢以上をロボットが肩代わりしてくれる計算だ。団塊世代用自立支援型ロボットの割安レンタル品ができれば、年金はじめ暗いと言われる後期高齢者生活も捨てたものではないかもしれない。