生き延びる為に〜叡智への道

生き延びる為に〜叡智への道

日本国家の終焉が来ています。
アメリカに媚を売り、日本国民を放射能と医療人体実験のモルモットとして差し出してしまった安倍晋三政権。
しかし、政権交代を要求する政党は無い。国民よ!、学問に励み、金融支配を打破するために立ち上げれ!。

 あなたは、人性と云う旅をどう歩きたいか。生ある限り、どの地域をどのスタイルでどの様に生きて生きたいのか。どうすれば、思うように生きられるのか。
{上記の文章を記憶したら}
(眼を閉じて、思い描いてください。)あなたの生きて生きたいという、姿が見えましたか?では、一歩、足を踏み出してください。
JAPAN TREK(SOLⅢ)太陽系第三惑星日本(のorから)旅へ。
Amebaでブログを始めよう!
昭和50年の物価が収入に対して1/20になった2020年。
2023年には、1/25になった。
税金が上がっても、福祉は削られます。年金も更に削られます。よくなることはありません。全て、国民が生きていけなくなります。

https://youtu.be/NKYZlXeCzb8

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日本国憲法
「第97条 この憲法が日本国民に保障する基本的人権は、人類の多年にわたる自由獲得の努力の成果であつて、これらの権利は、過去幾多の試錬に堪へ、現在及び将来の国民に対し、侵すことのできない永久の権利として信託されたものである。」

故に、「特定秘密保護法」「集団的自衛権」「新・日米安保条約」「原子力協定」「TPP関連による条約」など、公務員や会社、法人の『利権』によって、日本国民が不利になる全ての法律改正、制定、条約は違法であり、それが施行された時期に遡り無効にする権利を国民は持ってる。それを推進しようと企む者、遂行するよう関わりを持った者は、全て罰せられるものである。

★拡散下さい★
【原発批判ツイートひとつで刑務所へ送られる時代がやってきた。言論封鎖の現実がここに。竹野内真理さん、明日取り調べ】

「原子力ついての議論」が刑事告訴されています。美味しんぼでも起きている言論封鎖問題。
もやは自分の意見さえも言えない時代になっているのです。

被ばく関係の書籍の翻訳や、バンダジェフスキー博士の記事で知られる、翻訳家でジャーナリストの竹野内真理さんが、今年1月、福島のエートス(ETHOS)代表より侮辱罪で刑事告訴されました。
フランスの原子力ロビーから資金提供を受けた仏NGOであるCEPN(原子力防護評価研究所)から成るエートス。
福島エートスも、住民たちに除染や放射線測定が行われている限り継続して住み続けることを推奨している団体です。
汚染地帯の子供たちの将来もかかっている問題です。

問題となっているのは以下のツイートです。
【世紀の罪人2人に共通項→日本に原発導入した中曽根康弘「2011年の日本がこんなにくたびれているとは思わなかった。」 
福島で人体実験エートスを主催する(御用)市民活動家、安東量子「戦後67年かけて辿り着いたのが、こんな世界とかや。」長崎の日に】

◆「起訴をしないで」の署名活動も始まっています。是非シェア下さい。
https://secure.avaaz.org/en/petition/Fu_Dao_Xian_Jian_Cha_Ting_Dian_ziyanarisutonoZhu_Ye_Nei_Zhen_Li_Shi_Save_Kids_JapanwoQi_Su_sinaidekudasai/?pv=8

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英国人ジャーナリストが書いた詳細記事(VICE News)
「たった一つのツイートで反原発活動家がどうして刑務所に送られるかもしれないのか?」

2012年、福島原発の近隣住民の1万5千人以上の人々が福島地方検察庁に刑事告訴を提出した。東京電力と日本政府が2011年3月の福島メルトダウン、それに伴う後始末のやり方には犯罪的な過失を行ったという訴えだった。ところが福島県警察署は調査するのも却下した。

そして福島県地方検察庁は東電に対するすべての起訴内容を棄却した。いくつかの第三者機関が東電と国が壊滅的な地震が原発付近で発生する可能性があることを知っているにもかかわらず、必要な対策を講じなかった、という指摘があったにも関わらずだった。日本の国会が設置した独立の事故調査委員会でも、「メルトダウンは避けられない災害だった」と結論づけた。

一方、福島県警察著と福島地方検察は、47歳のシングルマザーであり、原子力推進ロビーを批判する竹野内真理氏を、批判ツイートひとつで追及している。竹野内氏はこれにより刑務所に行く可能性さえある。

福島県警察署と福島県地方検察は竹野内氏を侮辱罪で取り調べ中である。有罪となれば、竹野内氏は1か月の拘留刑となる場合もある。5月13日、検察は竹野内氏の住む沖縄に飛び取り調べを行うと述べた。警察は福島から沖縄に取り調べのために飛んだ。非常に珍しいケースである。

「警察官を他県に送るというのは、被疑者が潜在的に危険な犯罪者である場合に限る」福島県警報道官の寺島正警部補はVICE Newsに語った。

潜在的に危険な犯罪者として議論されている竹野内氏はジャーナリストでありブロガーで、自分の幼子を連れて福島からの放射能を恐れ東京から避難した。(彼女はしかし遅かった。放射能はすでに東京に到達していた)今日、彼女は福島の子供たちの健康について情報提供している。以下は当局が、飛行機を使い、竹野内氏を取り調べている問題のツイートである:

<Mari Takenouchi@mariscontactのツイート>
【世紀の罪人2人に共通項→日本に原発導入した中曽根康弘「2011年の日本がこんなにくたびれているとは思わなかった。」 
福島で人体実験エートスを主催する(御用)市民活動家、安東量子「戦後67年かけて辿り着いたのが、こんな世界とかや。」長崎の日にて】

中曽根康弘氏は80年代に首相を務めた20世紀後半の大半の時期に影響力のある政治家であり、50年代に日本の原子力導入に最も力を入れた人物である。

安東量子氏は福島のエートスの代表である。エートスはフランスの原子力ロビーから資金提供を受けた仏NGOであるCEPN(原子力防護評価研究所)により行われてきた。福島のエートスは住民たちに除染や放射線測定が行われている限り継続して住み続けることを推奨している団体である。

「安東量子氏はツイッター上で私をブロックし、仲介者を通した公開討論も拒否し、代わりに私に対し刑事告訴をしてきました。」

竹野内氏のツイートの後、安東氏は福島県警に通報し、竹野内氏は名誉棄損か侮辱罪を起こしていると訴えた。今年の1月29日、竹野内氏は福島県警から電話を受け、安東氏が刑事告訴していることを告げられた。2週間後、竹野内氏は警察が沖縄の竹野内氏のアパートを訪問、コンピュータの取り調べを行った。

竹野内氏はさらに那覇市警察署で取り調べを受けされられた。取り調べ中、竹野内氏は、彼女のジャーナリストとしてバックグラウンドや反原発活動について、またツイートでなぜ「人体実験」という言葉を使ったのかを聞かれた。

「この国の原子力についての議論が刑事告訴の調査対象になるならば、言論の自由はなくなるだろう」

今までの所、竹野内氏の弁護士費用等は5000USドルであり、カンパから賄っている。(竹野内注:この部分は間違いで2000ドルであり、起訴され裁判となったらもっと高額の費用が掛かります)

「夜眠れないくらいにこの刑事告訴は私の生活に影響を及ぼしています。しかし言論の自由と福島の子供たちの健康を守るために闘い続けたい」と竹野内氏は語る。

安東量子氏は、VICE Newsから自身や福島のエートスの見解を明らかにしてほしいと何度も取材リクエストを送ったが、告訴の結果が出るまでは調査に対するコメントはしないと言っている。
http://savekidsjapan.blogspot.jp/2014/05/please-disseminate-this-article-along.html



https://www.facebook.com/momosakumax/posts/528347803936416?notif_t=close_friend_activity
学問に頼らなくなった日本国民の教育水準は、韓国や中国の1/3でしかない。
「ゆとり学級」の影響は非常に大きかった。
アベノミクスの国家破綻は、中小企業の衰退となった。
TPPの影響は、日本の企業全てを滅亡させる。医療や薬の面で、全ての国民を実験体(モルモット化)として扱うことが決まった。
日米原子力協定は、放射能汚染で国民がどの様に死んで行くかの実験も進んでいる。
日米安保条約は、日本人を単なる使い捨て戦闘兵製造とランク付けされた。日本の女性は、もっと悲惨だ。

国民の皆さん、学問を学びましょう。
目先の自由のために、1~2年以降の自由を捨て去ることをやめましょう。

あなたの想像出来ない真実

2014年1月14日 22:31

貿易緩和は、国をアメリカに売り渡し。安保は、亜細亜経済連合を破壊し、原子力は、地球生物を消滅させる。
原子力は、太平洋プレート6cm/年移動し、幅6000kmに、廃棄出来る。モンゴルにわざと捨てる意味がありません。世界を核汚染させることを、見え見えで行っている。
赤道の北回帰線、南回帰線の間に、太陽電池パネルを設置するだけで、世界中の電力は、完全確保出来る。
亜細亜経済連合を作ることで、東西の貿易バランスを作ることで、東洋の経済は数十倍に成長する。
企業貯蓄の禁止により、最低賃金は、4500円に、戻されるでしょう。

2014年1月14日 22:31


日本の進むべき道

2014年1月15日 19:28

被害国家である中国や韓国、北朝鮮が日本から叩かれるのは、侵略行為を正当化し、相手国から戦争を仕掛けるようにし向けています。
だから、叩くのです。
だから、日米安保条約が切れないでいる。
原子力協定は、原爆が有れば、中国に勝てるという浅はかな考えで始めましたが、他国が原爆実験をしたのでアメリカは「非核三原則」を、日本に宣言させます。日本を危険視したのです。
それで、原爆実験施設を、原料熱放出後の原料生産工場に変えました。原発として。
嘘の歴史は、アメリカ抜きでは考えることのできない、植民地支配下に置かれてしまいます。
沖縄返還に国民を喜ばせながらも、沖縄は、支配されたままです。
日本は、歴史の不正を正し大日本帝国が世界ルールを逸した行為であったことを認めて、江戸時代の権力を捨て、天皇を利用しない国造りに進まなければならないのです。
日本が心を入れ替えれば、中国も考えを変えるでしょう。
日本がアメリカと対等に交渉するには、韓国、中国、北朝鮮、蒙古、台湾と協力しなければならず、54基の攻撃目標である、原発は、太平洋プレートの溝6000km幅に、早期廃棄することです。
埋めてはならない。
いずれ地表を冒し始めるからです。
アメリカの強硬手段に及ぶ時は、ロシアとの交渉も早期に始めて置きべきなのです。