女性セブンが13歳児接種後死亡で長嶋竜弘鎌倉市議を取材

潮目変わった！メディアがコロナワクチン懐疑に転じた！

　本日発売の「女性セブン」は、鎌倉市の１３歳少年による新型コロナワクチン接種後死亡を題材に記事掲載。地元の長嶋竜弘市議会議員にも取材を敢行し、４回シリーズでの記事掲載となるといいます。この死亡事件は、鎌倉市が接種後死亡者を６５歳未満で仕分けし公表していたのを、同市議がご遺族の意向を受け、悲しみを綴った手紙を議会で読み上げた上で、当局を追及したものです。

　また同誌は、子どものマスク着用に起因して学業成績が２割低下するという記事も並行して掲載しました。

一方、去る１月２５日には、ワクチン接種後死亡者において、「未だ誰も予防接種救済制度による保証がされていない」との共同通信配信記事を各地方紙が一斉に報道しました。その中で、３０歳で接種後死亡した東広島市の岡田裕之さんの父・裕二の取材も行われています。

　このように、これまでメディアがワクチン接種への懐疑的記事を一切載せて来なかった経緯がありましたが、共同通信社がこの種の記事を配信したということで、いよいよ潮目が変わったと痛感します。

　奇しくも去る１月１３日には米連邦最高裁判所が、バイデン政権によるワクチン接種義務化に対し差止命令を下しました。また１月１５日には、国際コモンロー裁判所が、新型コロナワクチン接種はジェノサイドであるして、ファイザーとグラクソ・スミスクライン製薬のCEO、習近平国家主席、フランシスコ法王、エリザベス女王、トルドーカナダ首相等７５名の無期懲役を言い渡したところです。

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