全然関係ない話ですが、偶然人にあったとか、
私はこの体験をいつもこう解釈しています。
「偶然は必然である。」
つまり、偶然の前には必ず自分の行動があります。
それは無意識ではなく、ある程度意識的に動いていることがほとんどです。
つまり、意識して行動した結果、その事象にたどりついたことは、
訳が分からん感じですが、な
でも本当は、
だから、何事もしっかりと意識することが大事なんです。
「こうなりたい。これが欲しい。これをやりたい。」
常に意識することでそれに自然と気付き、
そう思って前向きにがんばりましょう。
最近は多くのクラブが自前のブログやtwitterを展開しているが、多くのクラブは、ＨＰのみの運用に止まっています。
どこかの本で読みましたが、ＨＰはTVの音楽番組、SNSはカラオケで仲間と歌うこと、ブログはストリートミュージシャンに例えています。これは上手く例えてますよね。それだけ、距離感が変わってくるということです。
ＨＰでは、大容量の情報を不特定多数の相手に届けることが出来る。
そのかわり、逆にリターンがほとんど無い。
SNSは、限定された一部内の情報伝達に留まり、いくら良い情報を流しても発展性に乏しい。
ブログは、ネット上公開すれば不特定多数の相手に対して、特定の情報を提供できるし、リターンも大きい場合がある。そのかわり、ブログ炎上や殆どビューのない残念な結果になるリスクもある。
twitterは、ブログのように不特定多数を相手に、より手軽に情報発信ができる。ブログは長文向きだがtwitterは140文字に収めるスピードを重視する場合にはかなり重宝する。
総合型地域スポーツクラブは地域に身近なスポーツの場でなくてはなりません。つまり、距離感を一定の近さに保ちつつ、時と場合によりそれをうまく使い分ける必要があるのです。
しかし、先ほど例えたように、ＨＰは距離感が遠すぎます。これでは、逆に外からクラブにアクセスする手段も限られてきます。
ブログやtwitterなどをうまくバイラル戦略に活用し、是非とも多くのクラブに多様な情報発信手段を備えて欲しいと思います。
（ブログをうまく活用されている例えばおくスポさん や竹田スポレクマネージャーさん ）
野村総研は先月「2015年までの「ITロードマップ」」を発表しました。以下当該記事 の抜粋です。
「ITロードマップ」では、2010～2011年度は「ソーシャルメディアの黎明期」として位置付けられており、企業の現状について「現在のところは広報やマーケティング部門の担当者の属人的なノウハウに頼るケースが多い」とされている。そのため、「既存の顧客チャネルとの有機的な連携は行われず、限定的な利用にとどまっている」という課題が残されている。ただし、欧米では口コミ情報の拡散状況を分析するサービス"リスニング・プラットフォーム"の利用が始まっているように、今後は「ソーシャルメディアの利用拡大によって、企業における組織的な対応が求められるようになる」と同社は予測している。
2012～2013年度は「ソーシャルメディアの発展期」とされている。これにはiPhoneやAndroid携帯を中心としたスマートフォンの普及といった背景も踏まえて「ソーシャルメディアが電子メールと並んで、コミュニケーショーンチャネルとして利用されるようになる」としている。またこの時期には、「消費者が企業に向けて問い合わせや苦情を伝える際にソーシャルメディアを利用する機会が増える」と同社は予想している。先進的なコンタクトセンターを持つ企業は、徐々にこのような環境の変化に対応していくという。
2014～2015年度は「ソーシャルメディアの普及期」とされている。ソーシャルメディア内で消費者が共有するデータの量が増え、企業は消費者の位置情報や(企業が提供する)コンテンツの視聴履歴、他の消費者とのコンテンツの共有状況など、マーケティングの際に必要となる分析対象のデータを、より多く獲得できるようになるという。また同社は、「ソーシャルインテリジェンス」(ソーシャルメディア内での生活者の行動や意図、トレンドなどを分析・理解する能力)による消費者に対する理解が深まり、多くの企業がマス広告やメールマーケティング、Web、コールセンターなどとソーシャルメディアを組み合わせたクロスメディアによるマーケティングキャンペーンに取り組み始めると予測している。
もう、時代は私達の予想をはるかに超えたスピードで進んでいます。
今はまだしも、10年、２０年後にはデジタル時代に育った世代が主人公ですから、時代の流れにどんどん乗っていかないと、せっかく魅力的なコンテンツを持っているクラブが、そんなところで損するのは残念ですよね。
スポーツ団体の経営支援に関するコンサルタントは必要かどうか？
スポーツ団体にもさまざまな形態があるが、特に特例民法法人や一般社団・財団法人は特に経営がずさんなところが見受けられる。だからといって仮にそういう団体を救うべく、国や公共機関がコンサルタントの為の費用を負担するなどは逆効果だと私は思います。
そういう団体は、むしろ、自助努力をしなければいけない。そうして強くなっていかなければいけないと思います。
これからは、新制度にかわり、公益法人も一部内閣府に認定された団体のみとなり、その他は、乱立状態となります。これまで統括団体と言われていた団体の地位も危うくなります。特に生涯スポーツの分野はリアルでしょう。弱肉強食といっても過言でない。そんな生き残りをかけた経営をしなければならない時代が来るのです。
もし、仮に国が支援するとしても、それは、コンサルタント集団を育成する機関への支援がむしろベターだと思います。たとえば、スポーツ系大学がそういう専門機関を設置し、そこに学生をインターンとして配置し、授業や研究の一環としても活用する。そして、民間コンサルタントよりは質は劣るものの、比較的安価でサービスを提供できるのではないでしょうか。その後のキャリア形成にもつながります。ここをトップアスリートのセカンドキャリアに活用しても良いでしょう。
では、総合型地域スポーツクラブはどうでしょう。
これは、むしろ、国はしっかりと面倒をみるべきではないかと思います。
面倒を見つつ、自立へと後押しする。非常にデリケートな運用を国は求められると思います。
それは、結局これまで、トップダウン型で育成を進めてきた国の責任を果たす必要があるからです。
総合型地域スポーツクラブ全国会議などが、法人格を取得し、自らが、コンサルタント機能を有する機関として国の支援を受けるということもその一つの方法です。だれが、そこを請け負うかはまた問題ですが。
昨今、総合型地域スポーツクラブを地域の拠点としてハブ化し、そこを中心として、地域のマネジメントをしようという機運が高まっています（鈴木副大臣が色んなところで発言されています。）。
そういうハブ化した総合型地域スポーツクラブがコンサルタント機能を持つということは大いに考えられますし、それはむしろ望ましい形なのかもしれないですね。
いずれにしても、国と総合型クラブ間の相互の理解をこれからもっと深めていく努力が必要です。
