日本の公共放送NHKが中国共産党国政放送CCTVを局内にいるというのは、スパイを雇っているのと同然。しかも韓国メディアも同居させています。
さらに驚くのは、NHKは韓国･中国人の雇用割合を公表しませんでした。国会で日本維新の会の三宅博議員が追及すると隠し続け、籾井会長が就任した後、どう考えてもおかしな人数を言ってきました。
他のメディアが韓国のメディアを同居させているのも、堂々とスパイをやらせているようなものです。
日本のマスコミが中国や韓国寄りなのもわかります。
以下、マスコミの所在地を記します。
中国CCTV（中国中央電視台）東京都渋谷区神南二丁目2番1号
NHK放送センター内 東京都渋谷区神南二丁目2番1号
韓国放送公社(KBS) 渋谷区神南2丁目2-1-701
NHK代表 渋谷区神南2丁目2-1
韓国文化放送(MBC) 135-0091 港区台場2-4-8 18F
フジテレビジョン 137-8088 港区台場2-4-8
韓国聯合TVNEWS(YTN) 05-0000 港区赤坂5-3-6
（株）TBSテレビ 107－8006 東京都港区赤坂5-3-6
大韓毎日 108-0075 港区港南2-3-13 4F
東京新聞 〒108-8010 港区港南2-3-13
京郷新聞 100-0004 千代田区大手町1-7-2
産経新聞東京本社 〒100-8077 千代田区大手町1-7-2
朝鮮日報 100-0003 千代田区一ツ橋1-1 4F
毎日新聞東京本社 〒100-8051 千代田区一ツ橋1-1-1
韓国日報 100-0004 千代田区大手町1-7-1 8F
読売新聞東京本社 〒100-8055 千代田区大手町1-7-1
東亜日報 104-0045 中央区築地5-3-2
朝日新聞東京本社 〒104-8011 中央区築地5-3-2（AFP、NYT）
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■さらに、放送法に違反しているテレビ局があります。
放送法によると外国人が保有する株は20%を越えてはいけない事になっています。フジテレビは32.3%、日本テレビは21.49%で、放送法に完全に違反しています。
議決権の無い株にしているから大丈夫だと勝手に解釈して、違反を続けている訳ですが、外国人のための報道によって国益を損なわないために掛けられている規制なのに、全く骨抜きです。
外国人株主は少ないTBSやテレビ朝日は、在日韓国人･中国人の職員が多いという情報もあります。
いずれにしましても、マスコミはもはや外国勢力に乗っ取られていると見て良いでしょう。
今日の外国人株の比率を下に記します。
外国人保有制限銘柄 期中公表 証券保管振替機構
※このサイトは毎日の外国人保有株の比率をチェックできます。
014/02/21 19:00公表公表 （前営業日最終基準）
株式会社フジ・メディア・ホールディングス 32.3%
株式会社東京放送ホールディングス(TBS) 9.46%
中部日本放送株式会社 9.23%
日本テレビホールディングス株式会社 21.49%
朝日放送株式会社 5.94%
アール・ケー・ビー毎日放送株式会社 7.6%
株式会社新潟放送 2.39%
株式会社テレビ朝日 11.39%
株式会社テレビ東京ホールディングス 6.67%
株式会社ＷＯＷＯＷ 7.15%
ついでに
日本電信電話株式会社 27.18%
日本航空株式会社 52.82%
ＡＮＡホールディングス株式会社 9.8%
スカイマーク株式会社 9.26%
株式会社スターフライヤー 1.06%
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