コワイ存在＝反トランプ・反日的な国際金融勢力ヵ？

米・大統領選において、

民主党・クリントン女史の陣営に献金等で経済支援をして、

たぶんメディアにもお金を相当流した（今も今後も？）と思われる、

ジョージ・ソロス氏などの国際金融勢力等は、

目に見える軍事力と同様か、

それよりも断然コワイ存在、

目に見えにくいが強い圧力勢力かもしれない。

【参考】

ジョージ・ソロス氏は反ロシア、反トランプ勢力のようで、トランプが大統領になると株価等を暴落させる投資を行って、トランプが大統領になってから株価が急上昇したために1,000億以上の損失を出したが、今後も「売り」圧力を模索中か。ただ反トランプ勢力の国際金融勢力の中には、中国との関係をさらに強化する動きもあることから国際金融勢力は分裂してゆくのだろう。

目に「見えにくい」国際金融勢力等は、

その実態が醜悪なものだとしても、

目でははっきりわかりにくいどころか、

視覚的にはセレブとして格好いい姿に映りがちだ。

1980年代後半から日本には、

醜悪なマネー欲望を持つ国際金融勢力が徐々に浸透してゆき、

バブル＆バブル崩壊によって、

国際金融勢力は金融面での日本支配範囲を一気に拡大して、

日本を弱体化させて、

サブプライム＆リーマン・ショックで金融縮小政策・財政緊縮政策を誘導して、

日本をさらに弱体化させた。

【蛇足】

韓国はすでに日本よりも金融植民地的な状況にあり、サムソン等の大手企業、大手銀行等が海外の国際金融勢力等に支配されている。

ここ四半世紀、

国際金融勢力と戦える日本国内の民間的な独自資本の多くが奪われて、

企業同士の株式持ち合いも解消されて財閥的・グループ的な資本は崩され、

今や国際金融勢力と戦える強い国内勢力は、

日本銀行、年金基金などの政府系の資本しかないようだ。

【蛇足】

日本国内の独自資本の弱体化の中で、安倍政権は日本銀行等の政府系資金による経済安定に貢献しているのが現実だが、実態に無知なのか、実態を否定する国際金融勢力等の影響力にあるのか、メディア等ではこの実態を表現せず、悪事扱いして誤魔化しているようだ。

これから日本が昔のように再生して経済成長を目指すには…？

ハード的には、

日本国内の独自資本を民間が取り返すことだろう。

その前に、

ソフト的な面において、

海外の国際金融資本の過激な動きを助長する自虐的で過剰な謙虚さを抑制して、

適度な日本独自資本を醸成できる、

適度な「国益」的な概念を復活させることだろう。

「国益」的な概念が生む日本独自資本の豊かな土壌は、

豊かなものを育ててゆく正常な免疫体系・抗体の拡充でもあり、

安定的な国内の雇用・人材力・技術力等を育てる場所だろう。