世界のマネーの流れに乗った日本〜日経平均とDOWの相関
下記はここ１年の日経平均のチャート。
下記はここ１年のアメリカのDOWのチャート。
昨年2013年4~5月は4月に決まった日本銀行の金融緩和政策転換という、
日本特有の要因で日経平均が大きく上下しているが、
それ以外は日経平均指数とDOWのチャートはよく似ている。
共に総じて上昇基調であり、
最近の急落曲線もほぼ同じだ。
今回の日経平均の急落について、
アベノミクスや消費税増税と関係付ける評論家やエコノミストがいるが、
それは見当違いもはなはだしく、
アメリカのDOW＝世界のマネーの流れと日経平均とがほぼ同調している事実を無視している。
日本の国内要因がアメリカの株価に影響を与えたとは言えないが、
その逆は言い得る。
ここ１年、
日本は世界の金融相場に組み込まれて、
世界、特にアメリカと連動した相場を形成している。
日本以外のほとんどの先進諸国は、
すでにサブプライム＆リーマン・ショック後の株価を回復している。
日本以外は金融緩和による恩恵を受けて株式相場にリスクマネーが入ってきていた。
世界マネーの怒涛の流れにあって、
日本だけが蚊帳の外に置かれていたのが、
サブプライム＆リーマン・ショック後の日本の状況だった。
金融緩和で多くの国にマネーがあふれて自国通貨が安くなり、
また、インフレ化する中で、
日本だけが円高と超デフレの道を意図的に選んだ。
2012年までの日本は財政再建を理由にした世界の金融資本からの隔離政策、
金融孤立主義＝金融鎖国政策を選択していたといえるが、
2013年から日本はアベノミクスで世界の金融資本との協調路線に転じた。
世界を還流する巨大なマネーの動きともいえるアメリカのマネーの動きに、
素直に日経平均が連動していることが、
アベノミクスの最大の成果なのだが…
世界の金融資本との連動、協調は、
すなわち、
荒波＝上下変動の激しさにさらされることを意味している。
世界の代表的な金融資本、大口投資家は大きな上下変動による売買で、
巨額の利益をかすめ取るのだ。
買いと売りの両方を同時に仕掛ける彼ら金融海賊にとっては、
暴騰だけでなく暴落も巨額のボーナスになる。
ちまたでは「株価の暴落＝大損」というメディアの馬鹿丸出しの見出しが踊るが、
実際、相場を動かしている大口投資家＝金融海賊は大儲けしている場合が多いのだ。
個人投資家も、
この海賊たちと同じ気持ち＝同じ荒波で短期売買しないと、
痛い目にあうのだろう。
【参考】1980年代後半の日本のバブル崩壊
日本で起きたバブルとその崩壊は国内要因だけで語られることが多い。まず政府の金融緩和政策⇢金融機関などによる不動産投資⇢バブル発生⇢政府の急激な金融引き締め⇢バブル崩壊の道筋が語られるが、株価の暴騰・暴落は大阪証券取引所が日経平均先物取引を導入したことで流入した短期資金と外国資本が株価の暴騰⇢暴落の幅を大きくしたという説がある。株価を暴落させて売りで儲けるために政府の急激な金融引締め政策を誘引させたという見方もできなくもないのだ。
下記はここ１年のアメリカのDOWのチャート。
昨年2013年4~5月は4月に決まった日本銀行の金融緩和政策転換という、
日本特有の要因で日経平均が大きく上下しているが、
それ以外は日経平均指数とDOWのチャートはよく似ている。
共に総じて上昇基調であり、
最近の急落曲線もほぼ同じだ。
今回の日経平均の急落について、
アベノミクスや消費税増税と関係付ける評論家やエコノミストがいるが、
それは見当違いもはなはだしく、
アメリカのDOW＝世界のマネーの流れと日経平均とがほぼ同調している事実を無視している。
日本の国内要因がアメリカの株価に影響を与えたとは言えないが、
その逆は言い得る。
ここ１年、
日本は世界の金融相場に組み込まれて、
世界、特にアメリカと連動した相場を形成している。
日本以外のほとんどの先進諸国は、
すでにサブプライム＆リーマン・ショック後の株価を回復している。
日本以外は金融緩和による恩恵を受けて株式相場にリスクマネーが入ってきていた。
世界マネーの怒涛の流れにあって、
日本だけが蚊帳の外に置かれていたのが、
サブプライム＆リーマン・ショック後の日本の状況だった。
金融緩和で多くの国にマネーがあふれて自国通貨が安くなり、
また、インフレ化する中で、
日本だけが円高と超デフレの道を意図的に選んだ。
2012年までの日本は財政再建を理由にした世界の金融資本からの隔離政策、
金融孤立主義＝金融鎖国政策を選択していたといえるが、
2013年から日本はアベノミクスで世界の金融資本との協調路線に転じた。
世界を還流する巨大なマネーの動きともいえるアメリカのマネーの動きに、
素直に日経平均が連動していることが、
アベノミクスの最大の成果なのだが…
世界の金融資本との連動、協調は、
すなわち、
荒波＝上下変動の激しさにさらされることを意味している。
世界の代表的な金融資本、大口投資家は大きな上下変動による売買で、
巨額の利益をかすめ取るのだ。
買いと売りの両方を同時に仕掛ける彼ら金融海賊にとっては、
暴騰だけでなく暴落も巨額のボーナスになる。
ちまたでは「株価の暴落＝大損」というメディアの馬鹿丸出しの見出しが踊るが、
実際、相場を動かしている大口投資家＝金融海賊は大儲けしている場合が多いのだ。
個人投資家も、
この海賊たちと同じ気持ち＝同じ荒波で短期売買しないと、
痛い目にあうのだろう。
【参考】1980年代後半の日本のバブル崩壊
日本で起きたバブルとその崩壊は国内要因だけで語られることが多い。まず政府の金融緩和政策⇢金融機関などによる不動産投資⇢バブル発生⇢政府の急激な金融引き締め⇢バブル崩壊の道筋が語られるが、株価の暴騰・暴落は大阪証券取引所が日経平均先物取引を導入したことで流入した短期資金と外国資本が株価の暴騰⇢暴落の幅を大きくしたという説がある。株価を暴落させて売りで儲けるために政府の急激な金融引締め政策を誘引させたという見方もできなくもないのだ。