出生前診断を実施する施設は色々あるが、大きく分けて、日本医学会が認定するNIPT実施施設 と 非認定の施設 がある。
認定施設は、2020/9 で全国で 109 施設と希望者に対して少ない。
そして、基本的には35歳以上や、リスクが高いと判断されているケースなどが検査の対象であり、認定施設での診断は比較的ハードルが高くなっている。
その穴を埋めているのが、非認可の施設。
出生前診断まわりの単語でWEB検索すると検索上位や広告に多数登場する施設だ。
その特徴は調べたところ以下あたりで、業態はビジネスライク、誰でも軽い気持ちで受けられる感じになっている。
- 値段が安い
- 認定施設で必須の専門家による事前、事後カウンセリングがないことも多い
- 通院回数が少なくてすむ
- 専門医ではない医師が担当することも
- 年齢などによる対象者の制限がない
- 検査機器自体は世界で実績のあるものが使われていることが多く、検査結果に問題があるリスクは低そう
ただ、聞くところでは、非認可施設では検査結果はメール等で通知がいくのみ、的中確率の意味するところや該当症状の説明などはされず、確定検査のための羊水検査を勧められ、その病院であとはよろしく、となり、妊婦が不安のまま取り残されるようなケースがままあるようである。
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産婦人科の担当医や知人に聴いてみたところ、出生前診断については説明の部分がとても大切なので、認定で受けるべし、と言われた。
政府の委員会報告書によると、
非認定施設での遺伝カウンセリング後に NIPT 受検を取りやめた妊婦は 0.5%であったのに対し、認定施設での遺伝カウンセリング後には 28.9％の妊婦が NIPT 受検を取りやめており、
とあり、以下に説明が大事かが数値レベルでも明らかだ。
検査の確度、診断できる異常について、できない異常について、陽性になった場合に取りうる選択肢、などをきちんと理解することによって、検査結果を知っても意味がない、ということになるのだろう。
話を聴いていて、日本人の感覚においては出生前診断をお気軽にするのは危険で、検査することによって戻れなくなる場所に行く前に、検査に対する知識と結果に対してどう向き合うことができるのかを考えておいたほうが良いし、そこに専門家の寄り添いがあるべきと感じた。
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では、なぜ検査結果を知っても意味がなくなるのか？ 陽性だった場合に何が待っているのか？ 自分たちの決断は？ を次回に
（つづく）