東証のシステム障害ですが、原因は、ソフトウエアのミスにあったようです。いくらハードウエアを二重、三重に構成して耐障害性を高めていても、その上で動くプログラムにミスがあれば、バックアップとしての機能を果たせないということになります。
このようにして、止まることの許されないシステムのトラブルは起きるのです。どんな厳重な障害対策を施したシステムでも、必ず、本番稼働しているシステムとバックアップシステムで共通の部分があって、今回はそれがその上で動くプログラムだったのですから、どうしようもありません。
このようなことが起こらないためにも、バックアップ機上ではすべてのプログラムについて、一つ古いバージョンのソフトウエアが稼働するようにしておくのも一つの対策のように思えますが、システムの複雑さを考えると、一部のプログラムだけを古いバージョンで動かすためには、システム上で壮大なつじつま合わせをする必要があるかもしれないので、やはり現実的ではないような気がします。
結局、本番稼働用のシステムと全く同じシステムをもう一セット用意して、交互にソフトウエアの更新を行うようにするしか、この種の事故を防ぐ方法はないと思いますが、そのような方法は現実的には予算の都合でむずかしいと思います。
ソフトウエアというものは、その規模が巨大になればなるほど人間のコントロールから逃れる部分が大きくなっていきます。ですから、システムの改変や変更は慎重に行われなければなりません。動いているものが動かなくなることがいちばん悲惨だからです。不具合を修正しても、また別な不具合が起こる可能性がありますから、開発者、システム運用者には頭が痛い問題です。
実際、システム運用者の立場としては、うまく動いているシステムは絶対に変更したくないと思うのですが、さまざまな原因でシステムに変更を加える必要が出てきます。今回は、取引数の増加に対応するための対応が事前に行われていたようですし、それ以外にも、ハードウエアの入れ替えや、プログラムの誤りの修正のために、システムの変更は日常茶飯事で行われます。
大規模トラブルの後で、必ず原因が追及されできうる限りの調査はなされますが、その経験を生かして新たなトラブルを防止することは、実は口で言うほどは簡単ではありません。今回の件で、一部新聞報道では、東証がシステムの開発もとの富士通に損害賠償を請求する可能性が示唆されています。
このようにな長い時間にわたって取引が全くできなくなってしまったことは、前代未聞ということですが、業務のすべてをコンピュータシステムに依存したときからそのリスクを抱えていたと言えるのです。昔ながらの人間の場立ちならば、証券取引所が物理的に破壊でもされない限り、このようなことは起こりえませんでした。プログラムのミスがどの程度の規模のものかわかりませんが、たとえ一行でもミスがあれば、システムが長時間にわたって全面的に停止する可能性があるという脆弱性が、あらためて白日のもとにさらされた一件でした。
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このようにして、止まることの許されないシステムのトラブルは起きるのです。どんな厳重な障害対策を施したシステムでも、必ず、本番稼働しているシステムとバックアップシステムで共通の部分があって、今回はそれがその上で動くプログラムだったのですから、どうしようもありません。
このようなことが起こらないためにも、バックアップ機上ではすべてのプログラムについて、一つ古いバージョンのソフトウエアが稼働するようにしておくのも一つの対策のように思えますが、システムの複雑さを考えると、一部のプログラムだけを古いバージョンで動かすためには、システム上で壮大なつじつま合わせをする必要があるかもしれないので、やはり現実的ではないような気がします。
結局、本番稼働用のシステムと全く同じシステムをもう一セット用意して、交互にソフトウエアの更新を行うようにするしか、この種の事故を防ぐ方法はないと思いますが、そのような方法は現実的には予算の都合でむずかしいと思います。
ソフトウエアというものは、その規模が巨大になればなるほど人間のコントロールから逃れる部分が大きくなっていきます。ですから、システムの改変や変更は慎重に行われなければなりません。動いているものが動かなくなることがいちばん悲惨だからです。不具合を修正しても、また別な不具合が起こる可能性がありますから、開発者、システム運用者には頭が痛い問題です。
実際、システム運用者の立場としては、うまく動いているシステムは絶対に変更したくないと思うのですが、さまざまな原因でシステムに変更を加える必要が出てきます。今回は、取引数の増加に対応するための対応が事前に行われていたようですし、それ以外にも、ハードウエアの入れ替えや、プログラムの誤りの修正のために、システムの変更は日常茶飯事で行われます。
大規模トラブルの後で、必ず原因が追及されできうる限りの調査はなされますが、その経験を生かして新たなトラブルを防止することは、実は口で言うほどは簡単ではありません。今回の件で、一部新聞報道では、東証がシステムの開発もとの富士通に損害賠償を請求する可能性が示唆されています。
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