②時価会計-2
売買目的有価証券 : 時価、当期の損益とする
満期保有目的の債券 : 原則原価
子会社・関係会社株式 : 原価
その他有価証券 : 時価、純資産の部に直接計上
売買目的有価証券、投資有価証券、関係会社株式が、それぞれ値下がりしたとします。
まず、売買目的有価証券は時価評価しますから、BSの左側の数字が変わります。下がったぶんは費用として計上され、PLの営業外費用の有価証券評価損に数字が入ります。すると経常利益以下の利益がその分押し下げられ、それがBSの右側も押し下げるので、BSの左右がバランスします。
投資有価証券も時価評価しますから、BSの左側の投資有価証券の数字が変わります。投資有価証券が下がった分はBSの純資産の部のその他有価証券評価差額金に、直接計上します。
一方、関係会社株式は時価が下がっても、帳簿価額はそのままで変わりません。
時価会計の評価替えにらよって、このようにPLとBSは数字が動きますが、これに伴う現金の動きはありませんのでCSは全く動きません。ただし、間接法CSでは、PLに計上された有価証券評価損は現金の動きのない費用項目ですから、これを足し戻しておかなければなりません。