ダボス会議やメットガラは
きらびやかな「ショー」です。
庶民の年収（日本平均400万円、総務省2024年）
を軽く超える参加費で、エリートたちが
「世界の未来」や「文化」を語る姿は
まるで高級劇場の舞台です。
これは、利権と権威を固める装置であり
庶民を「憧れと諦め」の観客に仕立てる道具です。
ダボス会議2025（1月20-24日）
テーマ「インテリジェント時代における連携」は
130カ国から約3000人
（CEO600人、首脳52人、資産家116人）が集まり
SDGs（12兆ドル経済価値、3.8億人雇用）や
AIについて議論をしました（世界経済フォーラム）。
参加費は7万ドル（約1000万円、2024年換算）で
年会費を加えると、数千万円にもなります。
今回は、AIや地政学、気候変動、経済成長
サステナビリティ（持続可能性）の議題が中心でした。
ですが、メガソーラーの乱開発や、生態系、
景観破壊、リサイクル、廃棄の汚染問題、
EVバッテリーの重金属汚染や発火リスク、
部品供給の不確実性、物価高、医療事故や医療不信などは
利権を脅かすので、議題にすら上がりません。
日本の参加者
（例：新藤経済再生担当大臣、河野太郎デジタル大臣）
は、クリーンエネルギーやスマートシティを
アピールしましたが、国内のメガソーラー問題などには
触れず。
全体でも、地球保護については、メガソーラーやEVの
「負の側面」には触れられず、AIを使った水資源管理や
生物多様性の保護が話題の中心でした。
（国連GCのサイドイベント）
WEFの「グローバルリスク報告書2025」では
「誤報・偽情報」が短期的な最大リスク
（専門家の23%が懸念）とされ
特に、AI生成のディープフェイクや、SNSでの拡散が
分断や不信を加速するとして、ダボスでは
規制やファクトチェック強化が提案されました。
でも、「誰がジャッジするのか」については曖昧で
WEFや政府、テック企業（例：Meta、Google）が
「信頼できる情報」を定義する流れですが
これが「検閲」や「都合のいい情報統制」に
つながるリスクがSNSなどで指摘されています。
ダボスや政府が「誤報」を決める場合
都合の悪い真実（例：ワクチンの副作用データ）が
「偽情報」とされるリスクがあります。
フロムの「自由からの逃走」に似て
社会に依存し、権威に従う人々は
自由や責任を放棄し、個人の疑問を抑圧します。
ダボスの「ファクトチェック強化」は
個人の自由な探求や疑問を制限する可能性があります。
「メットガラ」（2024年、チケット7.5万ドル、約1100万円）
（1テーブルで35万ドル（約5,000万円～））は
セレブ400人がファッションを競い
美術館資金（2億ドル）を集める、「完全招待制」の
「慈善イベント」です（メトロポリタン美術館）。
「世界を良くする」「文化を高める」と謳いますが
庶民には縁遠く、SNSでは「ダボスは金で権威を買う場」
「メットガラは金持ちのコスプレ」と冷笑が飛びます。
高額参加費の目的は
「権威の演出」と「利権の強化」です。
高額＝「価値ある場」と錯覚させます。
（例：ラグジュアリーブランド理論、価格10倍で需要増）
7万ドルは「エリート証明書」、CEOや首脳は
「世界を変える自分」を演じます。
ダボスのIDバッチは、入れるエリアを階級分けし
「選ばれた者」を実感させます。
メットガラのレッドカーペットも同様
「文化の頂点」を誇示します。
招待制や高額参加費は、庶民を排除し
「利権に忠実な者」だけを集めるフィルターです。
（参加費を「投資」と見なす出席者の感覚）
WEFのスポンサー企業は、主に
「戦略的パートナー」や「パートナー」として
参加するグローバル企業で
年間約125,000米ドルの出資を行う約100社や
売上高50億米ドル以上の約1,000社のメンバー企業が
含まれます。
（日本では、リクルートホールディングスや
ワンダーウォール株式会社など）
WEFは、気候変動、デジタル経済、ヘルスケアなどの
イニシアチブを推進し、これらのプログラムは
パートナー企業や政府からの資金で運営されます。
メットガラは、ファッション界最大のイベントであり
富裕層の「文化支配」を固めます。
メットガラは完全招待制で
ヴォーグの編集長・アナ・ウィンターが
ゲストリストを厳格に管理しています。
2025年のメットガラのテーマは
『Superfine: Tailoring Black Style』
（華麗なるブラック・スタイル）
ルイ・ヴィトンは2025年のメットガラの
公式スポンサーとして名を連ね
共同ホストのファレル・ウィリアムスが
ヴィトンのシグネチャーコードを反映した衣装を
複数のゲスト（ジェレミー・アレン・ホワイト、
プシャ・T、サブリナ・カーペンターなど）に提供しました。
俳優、ミュージシャン、モデル、インフルエンサーなど
多くのゲストは、スポンサー企業や
主要ファッションブランドによって招待されます。
「利権の結託」は、「庶民の苦しみ」を無視します。
これらショーは、支配層と庶民の二重構造を映します。
支配層は利権に依存。
ダボスのスポンサーや政治家は
企業利益を守ります。
メットガラは、スポンサー企業や提携ブランド、
セレブ、インフルエンサーなどが相互に依存し合い
文化的影響力を高めます。
庶民は社会（仕事、家族、コミュニティ）に依存。
平均年収400万円、食費4万円/月
非正規40%（総務省2024年）の生活は
物価高（実質賃金1%減、2024年）や
教育費（塾市場1兆円、ベネッセ2023年）や
医療費（月1万円）などに縛られます。
ですが、ショーの裏側に気付く人も
確実に増えてきています。
（「脱サラ」がトレンド（2024年、20代で10%増）など）
支配層の利権依存や隠蔽は、環境破壊や不信感で
限界を迎えつつあります。
医療に対する信頼の崩壊は
支配層の正当性を揺さぶります。
政治家（自民党献金、年間30億円、2024年）は
企業利益を優先し、補助金（年間数千億円、2024年）
で賄う再エネは、庶民の税金を吸い上げ
限界を加速させます。
利権依存は、社会の「歯車」を軋ませ
支配層が作り出す「憧れと諦め」戦略は
反骨の火種となるでしょう。
「不信」は構造を変える力です。
庶民の「反骨」が臨界点に達すれば
利権構造が崩れることは、過去の歴史が物語ります。
量子力学的な観測や気づきが
現実を変える瞬間は近いのかもしれません。
