近年になって、特に広告業界で言われ始めているキーワードがある。
「Open」「Social」「Platform」。
これらのキーワードについて思うことを羅列してみる。今までは、企業と生活者の接点をメディアを通して持ってきた。その手段として、大勢が利用しているメディア、もしくは特定の目的、嗜好をもった生活者が集まるメディアに対して、広告スペースを設置して、そこに企業のメッセージを流して、接点を持ってきた。企業がこのコミュニケーションにかけるコストとしては、その広告スペースに大勢の生活者が集まれば集まるほど、もしくは、特定の生活者が集まれば集まるほど、その広告スペースの価値が上昇し、その対価を支払ってきたわけである。そうすることで、企業が提供する、ビジネスする商品やサービスが生活者に利用され利益が生まれてきたからである。それは、提供する商品の設計自体、サービス内容自体が大量生産、大量消費を前提に成り立ってきたからである。しかし、近年、企業が提供するサービス、商品が競争により多種多様に溢れ、それに慣れた日本の生活者は、一通りの購入体験ができるようになった。そうなると、提供されるものに対して、自分固有の「好み」が出てくるようになったため、１億人が１億通りの嗜好が出てくるようになる。そうなった時には、今まで単一化されたメッセージを大勢がみるメディアに対して、流せば売れていた時代から変化し、極端な話、１億通りのメッセージを１億通りのメディアに対して、流していかないと売れないようになっていく。そもそも企業が提供する商品、サービス自体をとことん細分化して最小公倍数の方向性になっていかざるを得ない。特に上場している企業は体質上その傾向に対応することができるはずもないため、最大公約数を狙わざるを得ない。そうなると、残るは、ほかの企業がやっていない最先端な要素、もしくは誰もが羨むブランド、を築くことをしていくことになる。しかし、インターネットはそれらを可能にする。前置きが意外に長くなってしまったが、ここで今回のテーマである「open, social, platform」は、その最小公倍数を最大公約数に変えていけるキーワードに思う。この３つのキーワードの主体は、生活者である。その生活者が各々嗜好していることを自ら行動した結果、たどり着く先が企業のメッセージであり、商品、サービスであればそれは成り立つと概念的には考えられる。主たる例が検索連動型広告であろう。そこで、重要になってくるのが、企業からのメッセージである。メッセージはすなわちコンセプトであり、そのコンセプトを具現化したコンテンツにある。今回記憶しておきたいのは、「open, social, platform」は、ただのそのコンセプトを伝える線であるということ。今までは、その線が異常に太く、その先に大勢の人がいた。それが、インターネットの登場により、線が細く、個々人に伝わるようになった。
そして、その個々人がまたその周りに伝えていく。つまり、伝わりやすくなってきたということあるが、逆にコンテンツの強度によるところが大きくなってきたということでもある。震源地の震度が大きければ大きいほどその津波が大きくなるように、コンテンツが強ければ強いほど、その波は伝わりやすくなってきたということだと思う。伝わりやすくなったために、企業のこのコミュニケーションにかけるコストは、今まではメディアに対して多く支払っていたものが、逆にメディアの線にコストをかける比重よりコンテンツの強度に震度をどれだけ高めれるかにかけていくことで目的を達成する結果が得られるようになってきたということだと思う。メディアの立場で悩ましいのは、その震度は、「起きてみないと分からない」という点だけである。その震度の大きさをパターン化できればいいが、それを導きだすには変数が多くなってしまっている。企業がコストをかける以上、その費用対効果を見る必要が出てくるので、結果が想定できないものにコストをかけることがしずらい現状である。なので、大半は、結果が担保できるところにコストをかけ、担保できないところにはコストをかけないことになり、担保できない「open, social, platform」は、企業からのお金でビジネスしている以上、成り立ち得ないということになる。つまり、「open, social, platform」はこれらの主体である生活者からお金をもらうことでビジネスを行うのが本質ではないかと思う次第である。もちろん企業ではなく生活者からもらうお金なので、サービスにもよるが、１円単位になるであろう。
「Open」「Social」「Platform」。
これらのキーワードについて思うことを羅列してみる。今までは、企業と生活者の接点をメディアを通して持ってきた。その手段として、大勢が利用しているメディア、もしくは特定の目的、嗜好をもった生活者が集まるメディアに対して、広告スペースを設置して、そこに企業のメッセージを流して、接点を持ってきた。企業がこのコミュニケーションにかけるコストとしては、その広告スペースに大勢の生活者が集まれば集まるほど、もしくは、特定の生活者が集まれば集まるほど、その広告スペースの価値が上昇し、その対価を支払ってきたわけである。そうすることで、企業が提供する、ビジネスする商品やサービスが生活者に利用され利益が生まれてきたからである。それは、提供する商品の設計自体、サービス内容自体が大量生産、大量消費を前提に成り立ってきたからである。しかし、近年、企業が提供するサービス、商品が競争により多種多様に溢れ、それに慣れた日本の生活者は、一通りの購入体験ができるようになった。そうなると、提供されるものに対して、自分固有の「好み」が出てくるようになったため、１億人が１億通りの嗜好が出てくるようになる。そうなった時には、今まで単一化されたメッセージを大勢がみるメディアに対して、流せば売れていた時代から変化し、極端な話、１億通りのメッセージを１億通りのメディアに対して、流していかないと売れないようになっていく。そもそも企業が提供する商品、サービス自体をとことん細分化して最小公倍数の方向性になっていかざるを得ない。特に上場している企業は体質上その傾向に対応することができるはずもないため、最大公約数を狙わざるを得ない。そうなると、残るは、ほかの企業がやっていない最先端な要素、もしくは誰もが羨むブランド、を築くことをしていくことになる。しかし、インターネットはそれらを可能にする。前置きが意外に長くなってしまったが、ここで今回のテーマである「open, social, platform」は、その最小公倍数を最大公約数に変えていけるキーワードに思う。この３つのキーワードの主体は、生活者である。その生活者が各々嗜好していることを自ら行動した結果、たどり着く先が企業のメッセージであり、商品、サービスであればそれは成り立つと概念的には考えられる。主たる例が検索連動型広告であろう。そこで、重要になってくるのが、企業からのメッセージである。メッセージはすなわちコンセプトであり、そのコンセプトを具現化したコンテンツにある。今回記憶しておきたいのは、「open, social, platform」は、ただのそのコンセプトを伝える線であるということ。今までは、その線が異常に太く、その先に大勢の人がいた。それが、インターネットの登場により、線が細く、個々人に伝わるようになった。
そして、その個々人がまたその周りに伝えていく。つまり、伝わりやすくなってきたということあるが、逆にコンテンツの強度によるところが大きくなってきたということでもある。震源地の震度が大きければ大きいほどその津波が大きくなるように、コンテンツが強ければ強いほど、その波は伝わりやすくなってきたということだと思う。伝わりやすくなったために、企業のこのコミュニケーションにかけるコストは、今まではメディアに対して多く支払っていたものが、逆にメディアの線にコストをかける比重よりコンテンツの強度に震度をどれだけ高めれるかにかけていくことで目的を達成する結果が得られるようになってきたということだと思う。メディアの立場で悩ましいのは、その震度は、「起きてみないと分からない」という点だけである。その震度の大きさをパターン化できればいいが、それを導きだすには変数が多くなってしまっている。企業がコストをかける以上、その費用対効果を見る必要が出てくるので、結果が想定できないものにコストをかけることがしずらい現状である。なので、大半は、結果が担保できるところにコストをかけ、担保できないところにはコストをかけないことになり、担保できない「open, social, platform」は、企業からのお金でビジネスしている以上、成り立ち得ないということになる。つまり、「open, social, platform」はこれらの主体である生活者からお金をもらうことでビジネスを行うのが本質ではないかと思う次第である。もちろん企業ではなく生活者からもらうお金なので、サービスにもよるが、１円単位になるであろう。