首都圏の中古住宅の成約物件、「31年以上」の割合が拡大傾向

平均築年数について見ると、同機構を通じて平成26年に成約した中古マンションでは19.63年（前年19.27年）、新規登録物件では21.77年（同20.96年）と、前年よりも上昇した。中古一戸建ての成約物件では20.48年（同20.16年）、新規登録物件では21.03年（同20.50年）となり、中古マンションと同じく前年から上昇する結果となった。

築年帯別構成比率を見ると、中古マンションの成約物件では、築31年以上の割合が22.7％（同21.6％）と拡大する一方、築15年以下の築浅物件は46.3％（同47.7％）と前年から縮小（図）。新規登録物件では築31年以上の割合が27.5％（同25.2％）となり、拡大傾向が続いている。成約物件と新規登録物件の各築年帯別比率を比べると、「築15年以下の各築年帯で成約物件の比率が上回っている」という結果になった。
中古一戸建ての成約物件では、中古マンションと同様、築31年以上の割合が20.2％（同19.6％）と2割超に拡大する一方、築15年以下の築浅物件は37.4％（同38.9％）と縮小した。成約物件と新規登録物件の各築年帯別比率を比べると、築6～20年の各築年帯で、成約物件の比率が上回る結果となった(不動産ジャパン)。


マンションが普及し始めて、長年が経つにつれ
築年の古い物件も増えてくるので
購入の比率が上がるのは、自然な流れと思われます。
特にリフォーム技術が発達したので、劣化した部分の修繕・補強工事やリノベーション
オーバーホールをきっちりとすれば、建物も長持ちします。
内装が新築と遜色ないほどに仕上がれば、築古のハンディも少なくなり、
割安感も感じられます。
今後の所得二極分化の進行で、築古の物件の需要がさらに増えてきそうです。