ヴァリューズ、消費税増税に対する住宅の購入・買い替え意向の消費者行動を分析

ネット行動分析サービスを提供する（株）ヴァリューズ（東京都港区）は９月12日、来春８％の消費税増税が予定されている中、住宅の購入・買い替え意向がある消費者がどのようなネット検索・行動を行っているのか、2013年８月分の行動ログを分析した結果を発表しました。

それによりますと、住宅購入・買い替え意向者の45％が、消費税増税を「意識している」と答え、住宅購入の情報収集の手段として、１位が「ネットの不動産・住宅情報ポータルサイト」で、住宅購入意向の高い人がよく閲覧したサイトの順位は次の通り。

１位が「不動産・住宅情報のSUUMO」で、次いで「Yahoo!不動産」「アットホーム」「HOME’S不動産売買」など大手不動産情報ポータルサイトが上位となったほか、７位にマンションクチコミ情報サイトの「マンションコミュニティ」、11位にハウスメーカーの「ミサワホーム」、９位に「イケア・ジャパン」、16位に「無印良品」などの家具販売会社のサイト、15位に「TOTO」などがランクインされました(日刊賃貸住宅ニュース)。

物件検索でよく見られるポータルサイトですが、
必ずしもポータルサイトに掲載している業者に直客が
問い合わせしてくるとは限りません。
何か胡散臭そうな聞いたことのない業者ならすっとばしたり、
他の物件とまとめて、一つの業者で仲介してもらったりすることが多いと思われます。
物件を狙い撃ちしてくる場合は、直接問い合わせもするでしょうが、
複数の物件をから選ぶ場合は一つの業者に依頼して内見や条件の
問い合わせを頼むことが多いでしょう。
ポータルサイトは多くの物件情報を見る買い手にはメリットがありますが、
直客からの問い合わせを期待する業者にとっては、
期待はずれになるところがあります。
ポータルサイトから自社のホームページに引き込むことや
自社のアピールに繋がる利用法を考えたほうがいいのかもしれません。