ファミリーが「買いやすい」物件、ピーク比で6割減 長谷工総研が調査

　長谷工総合研究所の調査によると、2011年に首都圏で供給された新築マンションのうち、「専有面積60～80平方メートル未満で、かつ4000万円未満」の物件数は1万2588戸で、全体に占める割合は28.3%だったことが分かった。

　2年続けてボリューム、割合ともに前年を上回ったが、2000年台前半～中盤の頃と比べると、これらのいわゆる「ファミリー層にとって買いやすい物件」の供給が、依然として低い水準にあることが分かった。

　調査した2002年以降で最も供給ボリュームが多かった2005年と比べると、2011年は6割以上減少している。
（住宅新報)


最近は新築の戸建て物件も、ファミリー層にとって買いやすいところまで下がってきているのでそういった面でもマンションの競争は激しくなっています。
より特徴のある物件でないと、戸建てに対抗するのは厳しいと思います。