ファミリーが「買いやすい」物件、ピーク比で6割減 長谷工総研が調査
長谷工総合研究所の調査によると、2011年に首都圏で供給された新築マンションのうち、「専有面積60~80平方メートル未満で、かつ4000万円未満」の物件数は1万2588戸で、全体に占める割合は28.3%だったことが分かった。2年続けてボリューム、割合ともに前年を上回ったが、2000年台前半~中盤の頃と比べると、これらのいわゆる「ファミリー層にとって買いやすい物件」の供給が、依然として低い水準にあることが分かった。調査した2002年以降で最も供給ボリュームが多かった2005年と比べると、2011年は6割以上減少している。
(住宅新報)
首都圏でもエリアによって違うのかもしれませんが、今住んでいるところの周辺では、新築マンションの価格がどんどん下がっており、100平米で3000万円台の新築物件も出てきています。かつては、60平米でも4000万円近くしていたエリアでは、60平米ではなく70平米以上の新築物件が3000万円台前半で販売されています。全体的には供給数量が減っているのかも知れませんが、供給に余力のあるエリアは、ファミリーのニーズにあった物件がどんどん出ているエリアもあるようです。
(住宅新報)
首都圏でもエリアによって違うのかもしれませんが、今住んでいるところの周辺では、新築マンションの価格がどんどん下がっており、100平米で3000万円台の新築物件も出てきています。かつては、60平米でも4000万円近くしていたエリアでは、60平米ではなく70平米以上の新築物件が3000万円台前半で販売されています。全体的には供給数量が減っているのかも知れませんが、供給に余力のあるエリアは、ファミリーのニーズにあった物件がどんどん出ているエリアもあるようです。