今週のＮＥＤＯ発表会でも山梨大セッションは
満員でしたね。すごいです。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090626-00000171-san-soci
山梨大、「エネファーム」向け高性能触媒 小型化、製造コスト減に貢献
6月27日7時57分配信 産経新聞
山梨大の燃料電池ナノ材料研究センター（山梨県甲府市）は２６日、家庭用燃料電池「エネファーム」の燃料処理装置向けの高性能触媒を開発したと発表した。燃料処理装置の製造コストを約２０％低減でき、装置の容積も約３分の２に小型化できるという。高額な本体価格がネックになっているエネファームの普及拡大に貢献する。
◆温室ガス対策の雄
独立行政法人の新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）の事業の一環として、２００８年度から開発されてきた。
エネファームは、都市ガスなどから燃料の水素をつくり、空気中の酸素と反応させて発電を行う仕組み。発電時の排熱を給湯にも利用することからエネルギー効率が高く、家庭分野での地球温暖化対策の切り札といわれている。
燃料処理装置は都市ガスを水素に変換する基幹装置で、その際に出る一酸化炭素がエネファームの性能に悪影響を与えるため、現在は外部から空気を取り込んで二酸化炭素に変換する触媒などを使い、除去している。
今回新たに開発された触媒は、生成した水素を利用し、一酸化炭素をメタンに変換して除去する。空気の取り込みがいらず、そのための配管や装置などが不要になり、燃料処理装置の構造を大幅に簡素化できる。
触媒素材に熱伝導性の高い「メタルハニカム」を採用したことで、使用する触媒量も削減でき、燃料処理装置の低コスト、小型化が実現できる。
◆なお高い実勢価格
燃料処理装置の製造コストは、本体価格の約２０％を占め、ＮＥＤＯは「今回の触媒開発はエネファームの本体価格低減につながる」（燃料電池・水素技術開発部）と期待する。現在、耐久性試験が行われており、エネファームへの搭載が可能と判断できれば、メーカーに採用を促す方針だ。
エネファームを販売する東京ガスも、独自に燃料処理装置用の高性能触媒を開発している。従来の性能を維持しつつ、装置の容積を約３分の２にまで小型化し、製造コストの半減にも成功している。
５月から販売が始まったエネファームの本体価格は約３２０万～約３４６万円で、国が購入費の一部（上限１４０万円）を補助する制度を活用しても、実勢価格は１５０万～２００万円程度になる見込みだ。だが、電力業界が普及を図るライバルのヒートポンプ式電気給湯機「エコキュート」は、実勢価格が５０万～７０万円で、エネファームの３分の１程度だ。
ガス、石油業界は、エネファームについて、１５年までに累計７５万台、３０年までに同２５０万台の普及を目標に掲げている。燃料処理装置の低コスト化や、集合住宅などへの設置に必要な小型化が、目標達成の重要な布石になる。（