個人的に仕事用としてGoogleWorkspaceを契約している。仕事柄複数の端末を利用することが通常のため、クライアントにインストールするメールソフトでは対応できないのだ。またメールソフトをメインにしていたときに入院した経験からクラウド上で情報集約できたほうが良い。クラウドのメールサービスをメールソフトとした方が良いと考えてWorkspace（当時は名前違うが）を契約し、あちこち分散していたメールアドレスの送受信を集約してきた。また制限のある作業端末であっても、Gmailについては利用許可が降りるケースが多く非常に助かっていた。
自社のメールは共有サーバ利用のため、POPで受信削除を基本としていてIMAPではない。また仕事柄外部のドメインのメールの送受信も稀にあり、そちらもすべてがIMAPではない。2026年1月の外部POP禁止については、大半はフル転送することで対応したが、一部管理アドレスは転送できないといったサーバもあり、そちらについては最終的に外部に定期的に受信してGoogle宛に転送し直すバッチサーバを立てて対応したが、これは月1受信でも良い（外でも受信できているので処理失敗が大きな影響がない）からこそできたもので頻繁に受信するアドレスでは採用できない。幸い個人取得のドメインについてはメールについてはWorkspace管理にも切り替えが終わっていたこともあり、影響範囲は少なかったので大きな問題はなかった。
して、今回のケース。2027年1月からの制限は、どうやらSMTPサーバが外部のものであってもNGとなるらしい。GmailのSMTP利用で外部ドメインがNGとなるのであればわかるのだが、異なるSMTPサーバを設定していてもNGということは、GmailをOutlookやサンダーバードのWeb版のような一般的なメールソフトとしての利用は禁止するということだと考えられる。全部Googleに集約しろよ、嫌なら辞めろという意思表示だろうか。GmailやWorkspaceで管理しているドメインでの利用には問題ないが、メール業務の集約としても利用している人には大きな影響だろう。しかもPOPのときのような回避策が思い当たらない。
これが無料Gmailでは制限、Workspaceもこのプラン以上ならOKとか、追加費用での対応可能であればまだ継続利用の検討が可能だが、今のところはそういった情報は出ていないようだ。もちろん、まだ英文メールが届いたばかりなので、詳細は、引き続き追跡が必要だが、方針が変わらないことを前提に対策検討が必要だと思われる。POP同様設定済の利用制限が更に1年あると想定しても、早めに切り替える必要がある。
ぱっと考えられる方法としては、
① GoogleWorkspaceにメール管理は移動する
この場合、Gmailとして会社や外部のドメインの利用はできるが、今のGmail（Workspace）アカウントで集約できるのではなく、送信は個々にGmailアカウントを切り替えて実施する必要がある。送信ボックスの共有にはならないことになる。GmailにはWorkspace含めて、他のアカウントの情報をそのまま継承して統合するといった機能は存在しないのだ。また、メールアカウントが大量にある場合は、移行作業自体の弊害もあるし、会社やメール管理元での管理変更の稟議や検討が必要にもなる。正直主業務でいっぱいいっぱいなのに、こんな検討まで時間を割くことが難しいし、普段の連絡手段がメールからSlackやLine等のツールに変わってきていることも多く、そういった環境下での変更稟議は困難でもある。
② Yahoo等に切り替える
この場合、Gmailから他のサービスに乗り換えることになるが、新たに設定し直す必要があることに変わりはないし、Googleがそうしたなら自社もという形になるケースも考えられる。もちろんその逆に、Gmailでできなくなったことがこちらではできることをアピールして、ユーザ層獲得するチャンスでもあるので、そうするサービスもあるだろう。その点について継続性が主張されるのであれば切り替えは検討にあがるだろう。それがない中での切り替えはリスクがあると考えられる。
③ クライアントメールに戻す
もちろん選択肢にはあるが、私にとっては、正直今の作業環境としては現実的ではない。メール管理が複雑化するだけなので難しい。
④ 各々のWebメールから送信し、bccで自分のGmail宛にも送信し振り分けでGmail送信ボックスに入れる
共有サーバ含め大抵のメールサービスにはWebメール機能もついているので、送信はそちらから操作する。ただ送信履歴は集約したいのでGmailアカウント宛にもbccして振り分けルールを設定する方法。複数ドメインがある場合、送信の都度、異なるWebメールを開く必要もあるし、bccは都度設定が必要で振り分けルールの設定もある。現実問題として回避策にはなるが、運用の不備も発生しやすく、アカウント管理が複雑化するため避けたい。
⑤ 自分でサーバ契約して、メールツールを入れる
利用許可が降りるかという点はあるが、Webサイトにすぎないので許可される（許容される）可能性は高いようには思える。ただWebメールとして何を考えるのかとか、実際のサーバ設定等の手間がある。ビジネスメールとしてはGmailを離れるということで、Googleの制限には左右されなくなるが、今度はサーバのUpdate含め管理が必要になるため、コストはかかる。
本音を言えば、せっかくメール業務については、Gmail(Workspace)に集約したしWorkspaceで費用もかけているのにふざけんな！ である。であるが、とは言え、対策を考えなくてはいけないし、顧客から相談受けることもあるだろう・・・、余計な手間が増える形だが、外部サービスに依存割合が増えることの弊害でもある・・せめて有料ユーザには回避策用意しておけ！と言いたい。
今回なぜそういった制限を設けることになったのかは理由はわからない。Gmailを一般的なメールソフトの代替として利用させることはGoogle利用者を増やす意味でもメリットがあったのではないかとは思う。容量は現在は別途対応なので、容量的な問題はないはずだ。今回の制限は、複数メールがあって、Gmailを中心に積極的に利用しているヘビーユーザほど影響が出る割合も多いように思われるので、これまで以上にメールに関してGoogle離れするきっかけになりそうにも思える。正直Workspaceか単なるGoogleサービス用の無料アカウント以外には、顧客に利用を進められなくなってしまった。
個人ドメインのメールは集約しきったので引き続きGmailがメインとなるが、ビジネス用については、メインのメールツールをGmail以外にすることを念頭に引き続き検討することが無難に思える。できれば、1日の送信通数制限等があってもいいので、Workspaceや有料の追加オプションでもいいから利用可能な選択肢が出てくることを期待したい。本当に。
