21世紀という時代は「ウイルスの機能獲得学」を巡ってウイルス学者たちとゲイツ財団が共に進んだ人類統制のためのパンデミックへの道だった（かもしれない）
人間の自由を剥奪しているパンデミックの源泉
さまざまな疑問が氷解はしたけれど
まだ新型コロナウイルスの流行が中国で小規模な流行を見せていた今年 1月の時点で、
「何だか妙だ」
ということには、世界中の多くの人たちが感じていました。
あまりにもその周囲の各国の科学者たちと、科学施設関係でいろいろなことが起きすぎていたのです。
私自身は、その頃、インドの地政学のウェブサイトの記事で、新型コロナウイルスに関してのさまざまな現実を知り、以下の記事を書きました。
次々と積み上がる中国の新型ウイルスが「生物兵器」である証拠。そして、武漢のバイオ研究所で研究されていた可能性のある「あらゆる人が免疫を持たない悪夢のコロナウイルス」
・GreatGameIndia 2020年1月29日のアメリカ司法省の発表を報じるメディア記事 ・Chinese Biowarfare Agents At Harvard University Cau … 続きを読む次々と積み上がる中国の新型ウイルスが「生物兵器」である証拠。そして、武漢のバイオ研究所で研究されていた可能性のある「あらゆる人が免疫を持たない悪夢のコロナウイルス」
In Deep
その後、世界的にも、最初に感染者が確認された中国の武漢にある最高度のセキュリティ（BSL-4）を持つウイルス研究施設に注目が注がれるようにもなりました。
しかし、そのように中国が非難されるようなことがある一方で、
「それでも、まだ何だかどうもおかしい」
と私自身は感じていました。
というのも、その後の新型コロナウイルスの遺伝子解析を見る限りでは、
「発生源はアメリカと考えるのが妥当」
だという意見の正当性も強く存在するのです。
これは陰謀論のたぐいの話ではなく、科学的に遺伝子の系統図を見れば、どうしても「アメリカが発祥地である」というように考える他はない感じでもあるのです。
そのあたりは、ここでは詳しくはふれないですが、以下の記事などでふれています。
・米中ウイルス発生源戦争 ： 中国国営放送の女性アンカーが「コロナウイルスはアメリカの研究所から流出した」と報道する中、ロシアの著名な微生物学者が「これは武漢の研究室で作られた」と発表
結局、個人的には、このあたりについて、よくわからなくなっていまして、それよりも、その後の各国の、
「ロックダウンにより人間の自由を奪う政策が当たり前となっている」
という状況をひたすら悲嘆していました。
これは、人類が住むこの地球というものは、本来は人間性が支配するべき場所であり、そのような場所で最も重要なものは何かという問題とも関わることであり、この「当然のようにロックダウンを自由に行える世界」というのは、私がこのブログを書き始めてから対峙した「人類社会の最大の問題」であると考えています。
私たち人間にとって「最大の問題は生命ではない」（それ以上に重要なことについて人類は気づかなければならない）ということが、歴史において、あらゆる賢人や、あるいはブッダやイエス・キリストのような宗教者が述べていたものであるのに、それが今、徹底的に毀損されている。
この問題さえなくなれば、もう私は隠居でもしようと思っていますけれど、こんな現状では隠居もできない。
そして、最近読んだアメリカの記事で、
「パンデミックの発生もロックダウンも同じ舞台の上にあるかもしれない」
ことがわかってきたのです。
「パンデミック」と「人間の管理」は、別のものでもないし、偶然そうなったものでもないと。
私自身は、ずっと、この新型コロナウイルスは、人為的であることは間違いがないにしても、どこの国が行ったにしても、「過失」で流出したと考えていました。
しかし、タイムラインを見ますと、
「どうやら過失ではない」
という可能性が出てきているのです。
「故意」
です。
今回ご紹介しますのは、1963年11月22日にテキサス州ダラスで暗殺されたジョン・F・ケネディ前アメリカ大統領の甥であるロバート・F・ケネディ・ジュニア氏の「チルドレン・ヘルス・ディフェンス （Childrens Health Defense ）」というサイトの「パンデミックへのタイムライン」という記事からの抜粋で、そこには、ほぼすべての報道や資料のリンクも含めた流れが記されていますが、たとえば、2015年には、以下のようなことがあったことがわかります。
ここに出てくるファウチ所長というのは、国立アレルギー感染症研究所の所長で、現在のアメリカの新型コロナウイルス担当の責任者でもあります。
2015年
・アメリカ国立アレルギー感染症研究所は、ファウチ所長の下で、5年間で 370万ドル（3億9000万円）の助成金を、パンデミックを防止する目的で組織された非政府組織エコヘルス・アライアンス（ EcoHealth Alliance ）に授与する。エコヘルス・アライアンスは、「コウモリのコロナウイルス出現のリスク」に関する機能獲得研究を実施した。
・助成金の 10%は、「コウモリのコロナウイルスが存在する現場でのサンプルの収集と分析」の大部分を行っていた武漢ウイルス研究所に贈られている。
というように、
＞ 助成金の 10%は、武漢ウイルス研究所に贈られている
のです。
それぞれにあるリンクで、その真実性が確認できると思いますが、
「ああ、そうだったんだあ」
と初めて知ることになりました。
武漢ウイルス研究所にコウモリのコロナウイルスの研究（ウイルスの機能獲得に特化した研究）の資金を提供していたのは、ファウチ所長率いるアメリカ国立アレルギー感染症研究所だったようなのです。
さらに興味深かったのは、今から 15年前の 2005年には、アメリカ保健社会福祉省が「災害危機管理および緊急事態準備法 （PREP Act法）」という法律を制定しますが、これは、
「公衆衛生上の緊急事態の場合に、国家が行う政策に対しての責任を免除する」
法律なのです。
つまり、「緊急事態において、国家は対策に責任をとらなくていい」という法律です。
これが実際にアメリカで施行されたのが、今年 2月4日でした。
まだアメリカでの新型コロナウイルスの感染者数が 11人という時点で、この「国家規模の緊急事態での責任免除法」が発動されたのです。
トランプ大統領がまだ「単なる風邪」というように言っていた頃にです。
そして、ロバート・F・ケネディ・ジュニア氏によるタイムラインを読んでいると、
「 2003年の SARS の発生源も限りなく怪しい」
ことが示されます。
まあ、このロバート・F・ケネディ・ジュニア氏という人自体が、反政権の人であり、またワクチンなど一般的な公衆衛生に反対の立場をとる人でもありますので、そういう点からは、やや割り引く必要もあるかもしれないですが、オリジナルの記事では、すべてに情報源のソースが示されていますので、全体としては筋が通っています。
今回は、そのタイムラインからいくつかをご紹介します。
タイムラインは、1998年から始まります。
このタイムラインは、実は 5月の現在まで延々と書かれているのですが、さすがに長くなりすぎますので、WHOが「パンデミックを宣言した」 3月11日までとさせていただきます。
それにしても、パンデミック宣言って 3月11日だったんですね。
また、実際の文書には、ウイルス研究の他、5G 通信テクノロジーについての記述もあるのですが、ちょっと話が込み入りすぎますので、ここでは、ウイルスを中心としたものとさせていただきます。
長く疑問だったさまざまなことが氷解したという意味では、出会ってよかった記事でした。
なお、太字にしている部分は、多くが私のほうでわかりやすくするためにおこなっています。
パンデミックと自由の崩壊は数十年かけて作られた
Childrens Health Defense 2020/05/21
新型コロナウイルスが「 COVID-19 」と命名され、そして、その後、「生命、自由、そして幸福の追求」に対する前例のない制限が人々に課されて以来、一部の人々は、ここに怪しい匂いを感じていた。匂いは、時間の経過と共に悪化した。
一般市民と世界的に著名な医学者や保健衛生の専門家たちが共に同じ言葉を合唱し続ける中、一部の人々は、まず、新型コロナウイルスの起源に疑問を投げかけ、そして、継続的なロックダウンに対しての論理的根拠に至る問題について疑問を投げかけている。
主流のメディアは、ロックダウンや移動の制限などの政治的な対策に反対するメディアに対しての人格攻撃論法を行っている徴候がある。
しかし、私たちは、新型コロナウイルスの感染拡大や死者の増加に対して鈍感でありたいと思っているのではない。
そうではなく、今後、検討されている可能性のあるさまざまな概念、たとえば、免疫証明書や、それを証明するマイクロチップ、強制的な予防接種、あるいは、実際にアメリカで制定された TRACE法（「親からの子どもの強制分離」が規定されている）などの方策やテクノロジーの台頭を懸念しているのだ。
今後、生活することそのものや、集会、芸術を楽しむ、または子どもを教育するなどを含めた私たちの主権の権利すべてが、このようなテクノロジーの下に承認されてから初めて成り立つ社会になる可能性がある。
今回は、現在の新型コロナウイルスの流行と、このように進行している社会の変化がどのように平行しているかをまとめた。
そのようなことは互いに無関係だと思われる方が多いだろうとは思う。
機能獲得研究 （GOF）について
新型コロナウイルス COVID-19 は、ウイルス学において長い間、議論の対象となっている分野についての新たな疑問を引き起こしている。
それは 2012年頃に、「ウイルスの機能獲得研究」（GOF）と名称が変更されたが、この GOF の研究は、「自然には存在しない特性を持つ」ウイルスを生成する、あるいは、別の言い方をすれば、病原体を改変してより伝染性を高める、または致死性を変更するようにする実験だった。これについては、2014年の米科学誌サイエンスでも追究されている。
GOF 研究の主要な提唱者の 1人は、米ノースカロライナ大学のラルフ・バリック（Ralph Baric）博士であり、彼は「コロナウイルス学研究のレジェンド」と呼ばれており、また、「合成ゲノム操作技術の先駆者」でもある。これについては、たとえばこちらの科学記事でも述べられている。
また、2月15日のマサチューセッツ工科大学のニュースリリースによれば、バリック博士は「致命的なコロナウイルスのエンジニアリングを専門としている」と記されている。
この記事では、「合成ウイルスが本物よりも優れている場合がある」ことにふれられているように、バリック博士や他の GOF 研究者たちは、この種のウイルスの人為的な操作は、「広範囲にわたるワクチンや治療法の開発に不可欠」であると主張している。
ここからがタイムラインだ。
1998年から2020年までのタイムライン
1998年
・5月18日、アメリカ司法省（DOJ）と 20の州が、マイクロソフト社に対して独占禁止法違反の容疑をかける。
2000年
・ビル・ゲイツ氏はマイクロソフト社の CEO を辞任し、ビル・メリンダ・ゲイツの名を冠した財団を立ち上げる。
・ゲイツ財団は、他のパートナーと共に、ワクチンと予防接種のためのグローバルアライアンス（GAVI）を立ち上げた。財団は、この年から 2020年までの 20年間で GAVI に 41億ドル （4300億円）を寄付している。
2001年
・11月： マイクロソフト社は、独占禁止法訴訟に敗北し、その後、上訴。そして、マイクロソフト社はアメリカ司法省と訴訟を和解した。
2002年
・11月： ノースカロライナ大学の研究者であるラルフ・バリック博士が、ウイルスの機能獲得研究（ GOF / 病原体を改変してより伝染性または致死性にする研究）において「画期的な研究」を発表した。それは「天然のマウスのコロナウイルスの合成クローンの作成について」のものだった。
・11月： 中国広東省で「これまでにはない肺炎」の最初の症例が報告された。この疾患は後に SARS と定められる。