長崎市の国宝「大浦天主堂」などを含む「長崎と天草地方の潜伏キリシタン関連遺産」について、ユネスコの諮問機関が世界文化遺産への登録を勧告しました。「潜伏キリシタン関連遺産」はキリスト教が禁じられていた17世紀から19世紀の日本で密かに信仰を続けた「潜伏キリシタン」の遺産群で、長崎市の大浦天主堂など12の資産で構成されています。世界遺産登録の可否を調査するユネスコの諮問機関「イコモス」は世界遺産一覧表への「記載」が適当と勧告。12資産全てが構成資産として認められました。勧告を受け、カトリック長崎大司教区の高見三明大司教は「イコモスの積極的な評価を資産の所有者として素直に喜びたい」また、長崎市の田上市長は「長崎のたからが世界のたからとして価値を認められたもので大変嬉しい」とのコメントを発表しています。「潜伏キリシタン関連遺産」を巡っては、3年前に国が世界遺産への登録を推薦しましたが、イコモスが禁教の歴史に焦点を絞るよう求めたため一旦取り下げられ、構成資産を見直した上でおととし再推薦していました。登録は6月下旬からバーレーンで開かれる世界遺産委員会で最終決定されます。登録されれば国内で18件目、長崎県内では明治日本の産業革命遺産に続き、2件目の世界遺産となります。
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