ジャパンクライシスが起きたらどうなるか?
逃げ切った世代だから関係ないと思っている方も、絶対逃げ切れない世代も、橋爪大三郎、小林慶一郎、お二方の意見をしっかり聞いてみようではないか。
今の日本なら、ちょっとしたきっかけでクライシスは起きる。それは2018年12月6日に始まった。
今仁求留造（今に来るぞ）はテレビニュースに目をとめた。
“FRBのブッチャー副議長は、前日の発言は真意を伝えておらず不用意だったと発言を取り消し、陳謝しました。しかし、日本の国債が近い将来デフォルト（債務不履行)に陥る可能性があるといったことで広がった市場の動揺は収まっていません。本日のNYの債権市場では・・・・・”
今仁のアンテナに不穏な何かがひっかかった。
日本の預貯金の総額は1,600兆円、国債発行残高が、だんだん天井に近づいている。市場はそれを見越して、円売り、ドル買いに動いている。今12月で、来年度予算の編成が大詰めを迎えている。政府は消費税⒑%への増額を見送った。さすれば、来年度の国債発行額は、今年度をさらに10兆円上回るだろう。
同じころ、首相官邸では、濃尾梨彦(のうびなしひこ)首相が、日銀の只野矢久人（ただのやひさと）総裁と面会していた。
「いうまでもないが来年度予算の財源が厳しい。君にお願いするしかない。」「やむを得ないでしょう、その方向で。ただし、来年はもうどうにもなありませんヨ。」
国債が続落して、長期金利が0.5%から、仮に1%に上昇したとすると、まず国債の資産価値が減少する。発行済みの国債が総額1,000兆円とすると、およそ80兆円近くが消える計算になる。経営基盤が弱く、国債を大量に抱える、地方銀行や信用金庫の自己資本比率が危険ラインにまで低下する。困った金融機関は貸し渋りや貸しはがしに走る。その結果、中小企業の運転資金が不足する。輸出が好調でも資金繰りが付かず、倒産する会社が出る。
大手銀行はまだ余裕があると思いますが、念のため増資しようと思うでしょう。でもこの状態で、おいそれと増資に応じる出資者はないと思われます。金融システム安定のためには、銀行に公的資金を注入するしかない。政府の資金を直接銀行に出資し、優先株を取得する。その資金は政府は国債を発行して日銀が買い取り提供することになる。これらの資金の合計は市場の反応によっては100兆円を超える可能性がある。
(Ｎａｔｉｏｎａｌ Ｇｅｏｇｒａｐｈｉｃ April 2014 より)
ブラックホールは全てを飲み込み “無“が残る。
(2014-11-28 Yoshi)