IT先進国【C国】に嫌がらせ、イジメをするアメリカ！
記事になりますが、全てウソです。
C国企業の技術は、他国の技術と人材によるものです。
【ハーウェイ】は人民解放軍がバックの企業です
4G、5Gの技術は、カナダの「ノーテル・ネットワーク社」が開発したものだった。
1998年-2000年には時価総額30兆ほどだったが、2002年にはバブルが弾けて一気に4000億円程度まで落ちた。
ノーテル社に対し、カナダ安全情報局はハッカーによるサイバー攻撃を、警告したが放置してしまったわけです。（株価の急落で苦しんでいた）
現在も、C国サイバー軍の５人「61398部隊」が、FBIに指名手配されています。
ハッカーによる攻撃は、2009年まで続き弱体化した「ノートン社」に買収、支援を持ちかけて救世主のように見せて、倒産までに5Gの技術者20人を引き抜いた。
こうしてできた会社【ハーウェイ】です。
この手法で感じたのは、かつて日本企業大手だった「シャープ」によく似ていると
思いました。
シャープは、弱ってから３年かかりで買収され（7000億から500億まで下がった）ましたが現在では、マスクも大人気です。
2010年、グーグル（検索エンジンのソースコード）、モルガン・スタンレー、アドビ
、シマンテック、軍事大手ノースロップ・グラマン、政府、軍事、インフラ、教育など様々な団体、企業から情報、データを盗んだ。
C国は
グーグルの検索エンジンのソースコードを利用し、【百度】バイドゥ、ができ、これらの盗んだ情報で現在の、IT企業を国策で作ったわけです。
シマンテックは、セキュリティシステム企業大手ですがこの技術で「ゆうちょ」の
セキュリティになっています。
【ゆうちょ】のセキュリティは、セキュアブレイン社がおこなっています。
」
2004年、シマンテックの日本法人から独立したメンバーによって構成されています。
【みずほ】銀行は、アクセンチュア社に依頼していますが基本は変わらず。
地銀は、地銀ネットワークという別団体になっています。
地銀は、中途採用も募集しており危機管理はゼロ状態。
総務省、通産省管轄もあるし、民間の団体など多数がセキュリティに関わっていますが機能していない現状があります。
【三菱UFJ銀行】だけは、アマゾンクラウドサービス（AWS）に移行していますが
おそらく大きな事件があったのだと予想できます。
C国の【ハーウェイ】は、2019年ポーランドでスパイ容疑で逮捕された容疑者が、サイバー・セキュリティの名刺を持って証言したことから全てバレました。
ハーウェイの孟晩秋がカナダで逮捕されたのです。
技術を盗み、米国市場に上場し金を集め、米国の貿易黒字で軍事費を増強しました。
2025年には、IT大国として米国を抜くと公言していたC国。
ウイルス隠蔽で、トランプ大統領はニクソン政権から40年の間違いを反省し
対中の強硬政策を発表しました。
「日本のお人好し」も相変わらずで、とっくにやられています。
銀行は、盗まれても保険で済むので体質は変わらないのではないかな。
と思います。
最後までお読みいただきありがとうございます。