園児NANAちゃんに学ぶ:教え方&伝え方:
親友NANAちゃんが赤ちゃんを授かってママさんになりました。

 

私の人生では縁遠かった、妊娠・母乳育児宣言・マタニティライフ・妊婦・胎児・母胎・胎教・話しかけ・胎内記憶・食事と食品添加物・散歩・命名・ストレス・母乳育児の準備マッサージ・助産院・病院・里帰り出産・母乳栄養と人工ミルク・免疫力補給・ウンチと乳酸菌・おむつ交換・和食・授乳・搾乳・母乳外来・生理・睡眠・カンガルーケア・うつぶせ寝・お風呂・体重と身長の推移・ほかの赤ちゃんとの比較・ストレス・チメロサールフリーのワクチン・定期検診・笑顔・機嫌・寝返り・パンツタイプおむつ・母乳から食事への興味・離乳食への準備・・・ちょっと思い出すだけで、今ここまで\(゜ロ\)(/ロ゜)/

赤ちゃんの歴史は始まったばかり (≧▽≦) 

いきなりですが、そのNANAちゃんが園児の時(20数年前)、私にピアノの弾き方を教えてくれました。

NANAちゃん、その節は、ありがとぉ~ ( ^^) _旦~~ 

園児のときのNANAちゃんは、ママから教わって覚えたての「ネコふんじゃった」(だったと記憶しています)を私の指一本一本を手に取って教えてくれました。


私は生まれて初めてピアノが弾けました(笑)感動&感動 \(^o^)/ 

 

ねこふんじゃった ピアノ 歌詞付き

今、私は「感動は覚えている」のですが、「ネコふんじゃった」は忘れてしまいました

 ('◇')ゞ 笑 

 

今、NANAちゃんは20代半ば(保育士さん)、私は60代半ば(悠々自適ながらも節約暮らし社会勉強・学習人&育ジイ:安倍政権打倒)になりました ('◇')ゞ 

 

私はNANAちゃんに恩返しがしたぁ~い(笑)

NANAちゃんの赤ちゃんのためにも育ジイは頑張りたぁ~い (^^♪ 

 

下の写真はパパに抱かれて、こどもの日をお祝いしたとき (^^♪ 

「赤ちゃんがパパを抱いている」という説(産婦人科医の池川明先生)もあります(笑)

パパとママの愛情に包まれて嬉しそう&満足そう (*^_^*) 

 

という訳で今回のテーマは・・・
【大きな政府と小さな政府の意味】です。


園児NANAちゃんのように上手に、今度は私が教えたい&伝えたい (*^_^*) 

◆大きな政府:税金&国債を「国民&公共のため」に使う。


税金を当然ですが政府主導で「企業に指示して」国民&公共利益のために100%使う。
 

国債:政府が財政上、足りないと思ったら、税金とは別に「資金を調達する」ために発行する債券。
 

※「赤字国債」という言葉もありますが、「国民は気にしなくていい赤字・負債」というシステムになっています。

 

返済不要であれば、他の言い方に換えてほしいですね。気分悪い(笑)

せめて、「みなし赤字」とか「みなし負債」と言ってほしい。

 

景気回復(不況脱出)=国債の発行と通貨(円)の発行で解決 (≧▽≦) 

https://www.youtube.com/watch?v=FP3RyPpewvs

【自国通貨(日本円)と、他国通貨(ギリシャはユーロ)】

※「政府の国債&負債・赤字」は「返済不要」=なぜなら、明治以降、政府の負債は3千7百40万倍(偶然は必然:み・な・し=笑い)にもなっているのですが破綻しないことが証明しています:つまり、自国通貨で円が刷れる日本は破綻する「可能性すらない」のです \(^o^)/ 

そして、日本の中央銀行とは日本銀行(日本政府の子会社)のことです。

 

【親会社は日本政府、子会社は日銀】

つまり、日本の経済政策(デフレとインフレの調整=景気対策)とは、日本政府が指示できる良い意味での権力(円を印刷増ししたり、控えたりできる指示)です。

 

財務省ホームページ:

外国の格付け会社が日本国債の格付けを下げようとした時の財務省の反論

「自国通貨建て国債のデフォルト(財政破綻)は考えられない。」

「日本は世界最大の貯蓄超過国」(その後、現在の世界一は中国)

https://www.mof.go.jp/about_mof/other/other/rating/p140430.htm

なのに、国民には、「政府の負債が1兆円」で財政が苦しいから消費税導入というウソ。

 

◆ですから、「消費税」と言うのは無い方が良いし、消費税を導入してから景気が悪くなってしまいました。

 

◆つまり、嘘を付かないと消費税導入・維持はできないのです。

だれが嘘をついた?「日本政府と財務省&日銀」

親会社の言うことを聞くのが子会社。

クローン政治家は存在しない

➊自民党や野党の多くの無知な議員は、財務省から嘘レクチャー(講義)を受けます。
➋自民党の無知ではない極少数の議員はレクチャーを受けません。

➌公明党は政権に居たいので、自民党の多くの無知な議員に従います。

 

◆なぜ消費税を導入したのか?目的は?

答え:国民に増税した代わりに、大企業の利益の税金(法人税)を減税したのです。

つまり、大企業から献金(賄賂:わいろ)を受けた自民党が、大企業に返礼したという訳です。

 

◆どのような嘘か?山本太郎さんが暴露しました。

100%社会保障に使うと言った自民党。

実は社会保障に使ったのは16%だけだったのです。

消費税増税分「84%が使途不明」 山本太郎が突きとめる

 

◆この不正を暴いたのが、なぜ立憲民主党や国民民主党ではなかったのでしょうか?

私は、その方が不思議です。山本太郎は1人ですよ。

 

話しを戻します・・・
●自国通貨を持たないギリシャ(通貨はユーロ)など=他国の通貨を使っている国は、破綻する可能性があるのです。


※ユーロという通貨を刷れるのは、欧州ヨーロッパの中央銀行だけ。
だからギリシャ政府の財政が赤字になって破綻、可哀そう (ノД`)・゜・。
ギリシャ政府が自国通貨だったら、破綻しなかった。

◆小さな政府とは民営化のことで、税金を「大企業の利益のため」に使うこと。

ここがポイントです。
 

税金を大企業(民間・民営化)主導で、「株主の利益を優先してから」、国民&公共利益のために使う(税金が100%は、国民に使われないのですね。)


そして、【利益を得られなければ倒産する=責任が取れない】
企業(民営化)の負債は、返済する責任&義務があります。
企業が赤字・返済できない=倒産すれば、その負債の返済には税金が使われます。

 

安倍政権が大企業(経団連)から賄賂を受け取った証拠・結果が「民営化」。

水道を民営化したイギリスは失敗してから国営・公営化に戻しました。
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/56865


◆国民にとって選挙のある政府選挙のない大企業(経団連:経済団体連合会=営利だけを目的にした団体)。
ここがポイントです。


◆政府と大企業、どちらも不正賄賂(わいろ)汚職が発生します。

しかし、より大きな不正汚職を生むのが大企業(経団連)になります。

 

◆賄賂(わいろ)と同じ意味の言葉:政党への企業献金、政府から業界への助成金、与党が野党に配る政党交付金(共産党だけ受け取らない)、政府から地方自治体への交付金・・・すべて既得権益=利権=汚職=腐敗構造です。

 

◆それなら、どのくらい大きな不正が出来るのかと言えば、日本政府を買えるくらいです。

◆日本の不正汚職を生む大企業(経団連)の上には、親分(アメリカ多国籍業:シェルオイルなど=軍事産業)がいます。

◆日本の大企業組織(経団連)は、親分(アメリカの多国籍業=政府を買い取る)が成功している悪行システムを日本でも行うように指示されています。

 

※アメリカの状況を見ないと、日本が理解できないのです。

日本だけを見て、世界を見ないのは「木を見て森を見ず」と同じなのです。

安倍政権(与党:自民党と公明党)は、経団連(大企業集団)から献金という賄賂で買われてしまいました。アメリカ政府と同じ\(゜ロ\)(/ロ゜)/

◆労働者側の味方であるはずの野党(立憲民主党や国民民主党=日本労働組合総連合会の幹部)も、経団連(大企業集団)に買われてしまいました。これがポイントです。

※私が勤めていた会社で「労働組合を作ることになった」とき、労組に詳しい人が、小さな会社の社員数が少なく闘争経験のない労働組合であれば、上部団体の「日本労働組合総連合会:略称・連合」に加入費を払って、加入する選択肢もあることを教えてくれました。結果的に、連合には加入はしませんでしたが、私は、この小さな労組で書記長になり、会社側による”労組の攻め方”を学ぶべく、逆説的に「労組を潰す方法」という本を読み、警戒したことを覚えています(笑)

◆アメリカの問題を先に理解すると、日本政府がアメリカに併せていることが理解できます。

◆アメリカの問題とは・・・
大企業が賄賂(わいろ=ロビー活動=政府に合法的な賄賂(献金)で圧力をかける団体)で政治家(政府)を買う。


◆政治家(政府)は多国籍企業の利益を優先させる法律を作り(実際は大企業の弁護士が詳細な細工「但し・・・を付けた抜け穴」法案を作成します)、合法的に賄賂を受け取った政治家が法律を成立させるので、大企業の不正が「不法にならない」ようにしているのです。

 

政治家は法律を大企業の弁護士に書かせている。

 

「アメリカ」という文字に含まれる意味とは・・・

➊アメリカ&ホワイトハウスとは、アメリカの多国籍企業が建国した国家

➋アメリカ国家とは、多国籍企業の利益団体:露骨になったのは2001年911同時多発やらせテロから始まり、2004年のやらせサブプライムローン問題で自国民でも犠牲にしています。

➌アメリカ多国籍企業の利益団体の代表が軍産複合体(武器や兵器だけでなく、兵士は人間ですから、靴下・軍服・洗濯・食事・散髪・娯楽・医療・医薬・車両など生活全般に関わる産業すべてが含まれています。)

➍軍産複合体の議会がアメリカ政府

➎アメリカ議会のことをアイゼンハワー大統領は退任時「軍産複合議会」と名付けました

➏アメリカ多国籍企業の利益のために働く機関・組織がCIAとNSA

➐アメリカ多国籍企業の利益のために外国へ侵略するのがアメリカ軍

➑アメリカ多国籍企業の利益のために外国の選挙を操作するのがCIAとNSA

➒アメリカ多国籍企業の利益のために外国の大統領や首相・大臣に献金や賄賂、恐喝・恫喝・暗殺をするのがCIAとNSA

➓アメリカ多国籍企業の利益のために国連、国連軍、多国籍軍、NATO軍、アメリカの同盟国(イギリス、以下順不同オーストラリア・ニュージーランド・日本・韓国・台湾・イスラエル・フランス・イタリア・ドイツ・ギリシャ・エクアドルスウェーデン・スイス・オランダ・スペイン・ブラジルなど)となっています。これらの国々、一応、軍事・経済の主権を持ってはいますが、アメリカのその時々の都合で方針転換を迫られ、振り回され、どの国の国民からも「傀儡(かいらい)政権」と批判を浴びています。

 

● イギリス・エクアドル・スウェーデン アメリカの戦争犯罪を暴いたウィキリークスのジュリアン・アサンジを不法逮捕することに共謀したのがイギリス・エクアドル(現在の大統領:その前の大統領は救おうとしました)・スウェーデンです。ここがポイントです。

 

※アメリカの同盟国の中でも、「アメリカに譲れる事と譲れない事がある」と主張して、アメリカに抵抗にしている国々もあります。

 

◆はっきりとアメリカの同盟国ではないと理解できるポイントが「アメリカの軍事同盟国かどうか」という点です。

【ロシア、中国、北朝鮮、キューバ、イラン、イラク、シリア、パレスチナ、アフガニスタンなど】

 

◆アメリカの同盟国は、アメリカ製の戦闘機・ミサイル兵器・武器・弾薬を購入します。

 

◆しかし、アメリカに100%取り込まれたくない国(例えばインド)は、アメリカ製も購入するが、ロシアからも購入する。アメリカと合同で軍事訓練もするが、その外の国とも合同軍事訓練をする。(特定の敵を出来るだけ作らないように努力している=日本と違って隣接に外国が多いので、常に警戒を怠らないために、貧困大国ながら侵略されないために軍事に重きを置いている訳です。)

 

◆新聞・テレビは企業メディア=広告が貰えれば、ウソでも宣伝するのが仕事。企業の目的は営利&利益です。

役者だって善悪で仕事をするわけではなく、ギャラ・出演料が貰えるから、演出するのと同じです。

 

日本の新聞・テレビ広告の総元締め広告代理店=親分が電通です。

 

当然アメリカにも金を貰えれば、戦争を煽る広告・演出をする広告代理店があります。

 

究極の残酷な企業&産業・業界は「軍事産業、軍需産業、軍産複合体」です。

 

◆利益のためなら、平和を壊して戦争を作ります。

 

◆平和では利益が得られない業種・業界・産業なのです。

 

アメリカ自作自演=侵略戦争をドラマ仕立て演出する広告宣伝とは:

アメリカは、外国の小さな紛争を見つけたら、アメリカ多国籍企業の利益になりそうな側に「最初は無償で武器を与えます」。

 

アメリカ多国籍企業の利益になりそうな、例えば代表的なのが石油や石油利権を取れそうな国であれば、CIAを送り込みます。

 

日本であれば、岸信介(A級戦犯ながら首相に据える)や、正力松太郎(読売新聞社主)がCIAメンバーになる・・・など、CIAだからと言って、アメリカ人とは限らないのです。

 

◆CIAは宣伝から始めるので、狙われるのはメディアです

日本であれば読売新聞のトップ正力松太郎=CIAコードネームは「PODAM」(ポダム)です。

https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%AD%A3%E5%8A%9B%E6%9D%BE%E5%A4%AA%E9%83%8E#CIA%E3%81%AE%E5%8D%94%E5%8A%9B%E8%80%85%E3%81%A8%E3%81%97%E3%81%A6%E3%81%AE%E6%B4%BB%E5%8B%95

CIA PODAM SHORIKI MATSUTARO

日本の核開発計画の始まりは東京電力からです。

http://peacephilosophy.blogspot.jp/2012/05/nsns-us-circumvented-laws-to-help-japan.html

 

さて、話しをアメリカの戦争犯罪に戻します。

 

アメリカ多国籍企業の利益活動は「経済戦略」と呼ばれています。

「戦争戦略(侵略戦争)」では聞こえが悪いと自覚しています。(笑)

 

この方程式経済戦略はワンパターンになっているので「分かり易いマンガ」が作られています。

 

これまでのように「侵略戦争」とは呼ばず、「経済侵略」と言い換えています。

「エコノミック・ヒットマン」

なぜテロリストが生まれるのかの原因も表しています。

The Economic Hitmen

マンガでは信ぴょう性が・・・と思う人もいるかもしれませんので、エコノミック・ヒットマンという仕事をしていた人が証言した証人の動画があります。

(日本語字幕付き)

エコノミック・ヒットマンが語る恐るべき真実

 

 

日本の防衛と外交政策:山本太郎さんが明快に答えています (*^_^*) 

実は、ここからが本題です。

NANAちゃんのお父さんも、お母さんも、お祖母ちゃんも、選挙の時に、どの党や、どの候補者が良いのか尋ねても、アドバイスもしてくれません。

 

なぜなら、NANAちゃんの周辺の大人に限らず、多くの大人たちの本音は、過去70年以上、「100%信用できる党や候補者が居なかった」というのが、正解だと思います。

 

しかし、選挙が大切なことは理解しているので、毎回、試行錯誤の末に、投票には行っていたのです。

 

投票には種類があります。組織票と浮動票(一般票)です。

 

組織票とは、どんな組織でも、その組織に利益が誘導できるように、組織の人たちに対し、今回の選挙は「○○党の○○候補」と指示している訳です。

 

「若い人は選挙投票日は寝ていて欲しい」と言ったのは自民党の森喜朗首相でした。

つまり、中年おじさん&おばさんや、高齢者層の多い「組織票」を自民党は持っているということなのです。神社仏閣・お祭りを主催しているのは中年おじさん&おばさんや、高齢者層なので、自民党の議員は選挙でなくても、普段からマメに顔出しとあいさつをしているのです。

 

若い人の将来(数十年先)には、目が向いていないのです。

 

一般の大人たちは、投票には行っていましたが、子供が投票権を得たからと言って、「○○党の○○候補者に、○○の理由(公約)ということで、この党と候補者に投票するのが良いと思う」などと言えないのです。

つまり、最愛の子供に説明できないのです。

 

大人たちが子供に説明できない理由とは・・・

自民党と公明党を筆頭に、以前の民主党も、立憲民主党や国民民主党も、公約違反をしてきた、国民を裏切ってきたからです。それも、何度もです。

 

本来であれば、「前回の選挙で公約通りに政策を実行した党や候補者」を子供に対し、はっきりとアドバイスできるのです。

 

このような状況が続いているので、最近では、どの候補者が良いかではなく、落選させなければいけない候補者を挙げる「消去法」となっています。私もそうなっていました。

 

大人たちも「何度も裏切られてきたので、少しでも良さそうな党や候補者への投票は、一か八かのバクチ」になっているのです。

 

新聞やテレビの影響を受ければ、自民党に投票するでしょうし、短時間ながらでもネット調べなら、立憲民主党や国民民主党に・・・という傾向だと思います。

 

しかし、私のように、連休365日というネット検索&学習人種は・・・すべての時間を自習に充てられます。

➊国際情勢と日本国内情勢を往復して観察し、

➋全世界にアメリカ軍基地があるので「米軍メディア」も見て沖縄を理解しようとし、

@ryukyushimpo

➌アメリカと対立するロシアのメディア(RT:ロシア・ツディー)に目を通し、

@RT_com

➍現在の日本の状況は、起点が第二次世界大戦の敗戦と朝鮮戦争だと矢部宏治さんの著書で知り・・・本を選び読む時間があります。その後、思考の試行錯誤が出来ます。

@yabekoji @theokinawatimes

➎アメリカの腐敗状況は「バーニー・サンダースとヒラリー・クリントン」の対決で知り・・・言い換えれば「暴露合戦」なので、アメリカを理解するには大統領選は情報の宝庫なのです。バーニー・サンダースは倫理的で個人献金も多く、人気も有りましたが、民主党の縛りから独立する勇気が無く敗退。一方、山本太郎さんは勇気を出して既存志向(政治家個人の安全職場:既成政党)の小沢一郎から独立、個人献金で加速中: 4月10日からの個人献金約1万人から1億6,292万円(6月5日現在)。7月の選挙で、れいわ新選組として参議院選挙に10人を出馬させられることになりました。献金がさらに増えると、立候補者数が増えていきます。

➏併せて堤未果さんの著書ではアメリカ国内の腐敗構造を知り・・・アメリカ人も知らないことが分かります。政府は必ず嘘をつく 堤 未果

➐これらの知識を集約して日本の政治家を代表するのは山本太郎さんになり、

@yamamototaro0 (*^_^*) 

➑支持政党は消去法で残った「共産党」ではなく、れいわ新選組の登場で、NANAちゃんにアドバイスできる、という訳です@reiwashinsen \(^o^)/ 

@reiwashinsen (^^♪ 

 

【最近の感想】

山本太郎さんとオシドリマコさんの違いを何度も考えていました。

 

小出裕章助教の「騙されたというなら、また騙される」

小出裕章氏が語る本音「放射能の問題でもなければ原子力の問題でもない」「弱者が虐げられているという、そのことだけですよ」

 

「騙されたから仕方がないと言ってしまうと、また騙されるという歴史が続いてしまいますので、騙されたなら騙されたことの責任を取るという、ことを皆さんに考えて欲しいと思います。」

この言葉が浮かんだのは、おしどりマコさんが立憲民主党から立候補したからです。

 

おしどりマコさんは街頭演説で「原発事故の時の政権・政治家がいるから:立憲民主党にした。原発事故の総括をするため・・・」という説明の主旨に、私は合点がいきませんでした。

 

なぜなら、2017年10月22日:おしどりマコさん、ツイッターで次のように書いていたからです。

https://twitter.com/makomelo/status/922085102867308545

 

そのマコさん、立憲民主党から出馬が決まったあとのインタビューで、「山本太郎くんは誘ってくれなかった。共産党からは声が掛からなかった。立憲民主党が最初に誘ってくれた。」と述べています。悲しいながら、これのほうが、まだ合点がいきました。

7分20秒から・・・

 

「木を見て森を見ず」と言う言葉も浮かんできました。

「騙されたというなら、また騙される」・・・

「放射能の問題でもなければ原子力の問題でもない」「弱者が虐げられているという、そのことだけですよ」(小出裕章助教)・・・この小出先生の訴えに通じているのが山本太郎さんだと理解するのが自然な受け止め方ではないでしょうか。

 

私は、れいわ新選組から立候補という形で出馬しなくても、山本太郎さんの政策に賛同できるところがある専門家が居れば、ブレーンになることを望んでいます。

 

例えば、「財務省の嘘を論破できる三橋貴明さん」などです。

詐欺国家と化した我が祖国

https://ameblo.jp/takaakimitsuhashi/entrylist.html

【三橋貴明×山本太郎】Part1 絶対にTVでカットされる国債の真実

三橋TV第100回【農協を守れ!】

日本の借金の正体〰増税への情報操作〰

 

山本太郎さんのれいわ新選組最初の候補者発表

蓮池透さん #山本太郎 #れいわ新選組 #蓮池透 @1955Toru

https://ameblo.jp/yogakana/entry-12465368014.html

 

#蓮池透 「拉致被害者たちを見殺しにした安倍晋三と冷血な面々」2015 12 21

20180529 UPLAN【#蓮池透 抜粋映像】腐りきってる安倍晋三

 

赤ちゃんから学ぶ「世界平和」

親友のマタニティライフから国際社会と宇宙を学ぶ

日本の危機と国際的な危機=山本太郎とジュリアン・アサンジ

生後4か月の赤ちゃん、カレンカーペンターの歌を歌おうとします

親友の「母乳外来」から学ぶ:自衛隊の軍事主権は在日米軍にある。

親友の保育士から学ぶ:日本の高度経済成長期は ❝ミルク太り❞ だった。

泣く赤ちゃんから学ぶ想像力:「便利」は「危険」に置き換えるから【火の用心】

赤ちゃんから学ぶ:ママの正義と社会悪の間に暗躍する厚労省&ミルク産業

育児:Breastfeeding vs. US has protected commercial

米国の百科事典:「米国の領土の法的解釈」には「日本も領土」

The SCIENCE of FASTING; Наука голодания; 絶食の科学

Evolution from the gut: the brain is after that

Fed Up 2014 (movie) Food Deserts

Doctors Issue Warning To Parents About Risks

Thousands of Farmed Salmon Escape Into the Wild

ワクチンの防腐剤と惣菜の保存料と落下菌や空中浮遊菌

予防接種:もし打つと決めたなら、チメロサールフリー Thimerosal free

日本の生活:基礎知識; Fukushima Radiation and the Pentagon

 

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