http://motoyama.world.coocan.jp/
＜転載開始＞
太平洋戦時下の大本営発表というのは、初期の頃は戦果があがっていたので、事実をそのまま伝えることで国民を鼓舞することができました。
しかし、戦況が逆転すると、今度は虚偽で人々を洗脳するものとなっていきました。
当時のマスコミもまた、大本営発表と同調した報道しか行いませんでした。それまで連戦連勝だった日本軍が大敗北を喫し、太平洋戦争の転換点となったミッドウェー海戦もまた日本側の大勝利と報道し、国民は「また勝った！」とお祭り騒ぎをしたといいます。
その後、負け続ける戦況でも「転進」や「戦略的転進」と言い換え、人々に負けているというイメージをもたれない報道を繰り返しました。
こうした政府やマスコミの報道姿勢は、令和の時代でも本質的に変わっていないと私は思っています。
私には、今回の新型コロナ騒動における政府とマスコミの姿勢は、太平洋戦争当時の姿勢と重なって見えるのです。
今回の新型コロナ騒動で、政府とマスコミは「ワクチン打つべし！」という一大キャンペーンを行いました。政府はワクチンを打ったら海外渡航が可能になるワクチンパスポートや、ワクチン接種者に商品券を配るといった“アメ”で国民を煽りました。一方でマスコミは、連日、新型コロナがいかに恐ろしいかという人々の恐怖を煽る報道を繰り返しました（ムチ）。
こうしたアメとムチを使って、人々をワクチン接種に強く誘導していました。私に目には、こうした世相は“異様”としか映りませんでしたが、多くの人々はこの流れに沿って、病院やワクチン接種会場へと足を運んだのです（国民の８割。ちょうど太平洋戦争時に、愛国心という言葉で若者を戦場に送り出したように）。
ディープ・ステートのコントロール下にある日本のマスコミでは、ディープ・ステートが負けているとか、敗北しつつあるといったことを伝える報道は一切ありません。
いえ、ディープ・ステートという単語すら出てくることはありません。
しかし太平洋戦争当時と今では、一つ大きな違いがあります。
それは、今はネットがあることです。
いくら政府やマスコミが人々を洗脳しようと思っても、ネットで真実が漏れ伝わってきます。
国民の８割は政府やマスコミの洗脳が効いても、残りの２割は政府とマスコミの嘘を見抜いています。それは、新型コロナ騒動によって証明されたと私は思っています。
今回は、日本のマスコミが一切報道しないディープ・ステートの落日を取り上げたいと思います。
まず、ディープ・ステートの重鎮と目された人物が表舞台から退場している様子です。
『もしトランプが米大統領に復活したら』（ベンジャミン・フルフォード著、宝島社）から抜粋して紹介させていただきます。
・・・＜『もしトランプが米大統領に復活したら』、ｐ２０４～ｐ２０８から抜粋開始＞・・・
消えたディープ・ステートの長老たち
表に見えている大統領などの指導者たちは、大半が台本を読んで演じるだけの役者であって、実際に社会を動かしているのは、表に立たず、裏で「脚本」を書いている黒幕たちだ。
だから役者を排除したところでたいして意味はない。２０２２年１１月にインドネシアで行われたＧ２０サミットでは、バイデンがロシアの特殊部隊に殺された（本物のバイデンはそれ以前に死亡しており、この時殺されたのは影武者だったのだが）。
ロシアとしては、バイデンを暗殺することでウクライナの戦況を動かしたいという思惑があった。しかし「バイデン死亡」が報じられることはなく、一向に何も起こらない。そうして２週間後には“新しいバイデン”が何事もなかったかのように登場した。
世界トップの権力者と思われている米大統領が暗殺されても、現在の社会においてはさほど大きな影響はないのである。米人気テレビドラマシリーズの『ゲーム・オブ・スローンズ』の物語の中でメインキャストたちが次々と死んでも、すぐに新しい登場人物が現れて何事もなくドラマは続いていった。それと同じで、バイデンが暗殺されたところで、裏でストーリーをつくっている黒幕が対処すれば、それで済んでしまうのだ。
逆に、裏の脚本家が不在になれば、たちまち世界は混乱に陥る。
２０２３年１１月２９日、長年にわたり欧米の最高権力者の１人とされてきたヘンリー・キッシンジャーの他界が報じられた。キッシンジャーは現在の世界経済の基本となっている「石油ドル体制」を生み出した張本人だ。
２０１７年まで世界の頂点に君臨していたデイヴイッド・ロックフェラーが最も頼りにしていた側近であり、デイヴィッドの死後はロックフェラー家において事実上の司令塔を担ってきた。当然、バイデン政権を裏からコントロールしていたのもキッシンジャーであり、ここにきて米社会の崩壊が加速しているのも、キッシンジャー不在の影響が大きい。
キッシンジャーの死によって、欧米で権力の座を占めてきた長老クラスはほとんどいなくなった。現在も生き残っているのは世界経済フォーラム（ダボス会議）主宰のクラウス・シュワブくらいだ。シュワブは世界経済フォーラムの上位メンバーたちとともに、国連などの国際組織で権力を振るってきた。
シュワブはロスチャイルド一族の長でもあるが、この半年ほど、ほとんど姿を見せていない。その影響もあるのだろう。シュワブが基盤としているＥＵも、ウクライナ戦争の失敗や、農家による大規模デモによって危機的な状況に陥っている。
バイデン政権がロックフェラー政権である証拠はたくさんあって、たとえばバイデン政権の閣僚はほとんど、ＣＦＲ（外交間庖評議会）のメンバーだ。ＣＦＲとは、ロックフェラーが主宰する外交問題の研究・分析を目的とする超党派組織だ。
そんな現体制＝ディープ・ステートの打倒を狙うのは、ここまでに述べてきたトランプと米軍良心派のグループだけではない。ここ数年は、ロックフェラー以外のアメリカの伝統的な名家、有名なところではハリマン家の一族などが、ロックフェラーの排斥を訴えている。
ロックフェラーによる世界支配のストーリーに綻びが生じ、崩壊しようとしているのは、裏の脚本家だったキッシンジャーの死だけが原因ではない。世界の実体経済の過半数がＢＲＩＣＳに移ったことも、現体制の影響力を削ぐ大きな要因となっている。これはつまり、世界の実体経済の半分以上がディープ・ステートの管理から外れてしまったということであり、その地殻変動によって権力構造も、すべて変わり始めているのである。
ディープ・ステートの誤りは、ドルそのものに価値があると勘違いをしたことだ。ドルに価値があるから、ドルの力を使って、中国人に物をつくらせたり、アフリカや中近東から資源を出させたりして、アメリカはその管理だけをしていればいい、というふうに考えるようになってしまった。
時価総額だけを指標にして「株価が上がったから好景気」「株価が上がれば豊かになる」ということが近年は常識とされてきた。しかし現実社会では時価総額がすべての尺度ではない。コンピュータの中の株価のチャートがいくら上昇したところで、それで腹が満たされるわけではない。
結局、世界の大多数を占める一般の人々にとっては、株券や権利書などよりも、何かしらの実体がある物品のほうが大切なのだ。つまりディープ・ステートの敗北とは、金融というバーチャル世界が「人間の日々の営みというリアル」に負けたということでもある。
・・・＜抜粋終了＞・・・
ちなみにベンジャミン・フルフォード氏は、今年３月４日のメルマガで、クラウス・シュワブ氏（母方がロスチャイルド）が表舞台から姿を消したことから、ロスチャイルド一族のパリ家当主であるダヴィド・ド・ロチルドと伴に、スイスのツーク市郊外にある一族の地下施設に身を潜めているか、もしくは既に粛清されたかのどちらかだろうと言っていました。
その後、４月２２日のメルマガで、英国ＭＩ６筋からの情報として、既に粛清されたと述べています。
ディープ・ステートの落日に影響を及ぼしたのが、ＢＲＩＣＳの台頭だといいます。
そして何よりもネットの普及により、９・１１のように簡単に人々を洗脳できなくなったことが大きいといいます。
・・・＜『もしトランプが米大統領に復活したら』、ｐ２０８～ｐ２１１から抜粋開始＞・・・
ＢＲＩＣＳが旧支配者＝ディープ・ステートを打倒
欧米の金融第一主義は、逆にＢＲＩＣＳを躍進させることになった。
白人は有色人種を見下し、「俺たちはお金を刷るから、あとはみんなが働けばいい」と考えた。「そのお金には本当に価値があるんですか？」「価値の裏づけはなんですか？」と問われても、いろいろと理屈をこねてごまかしてきたが、ついに欧米の嘘がバレてしまったことで、これまでの世界秩序の崩壊が始まった。ディープ・ステートが狙う世界支配に基づく新世界秩序とはまったく別の、ＢＲＩＣＳが主体となる新時代が始まったのだ。
インターネットの普及によって、一般社会に対する情報統制が困難になったこともディープ・ステートにとって誤算だった。その意味でも、９・１１は欧米にとっての大きな転機となった。９・１１を境にして、メディアの垂れ流す大本営発表に対し、世界中の多くの人たちが「あれ？ おかしいぞ」「何か違うぞ」と考えるようになった。
ネットがない時代の情報管理体制が続いていたなら、私のように真実を暴き出そうとする人間は社会から村八分にされ、大手マスコミから出入り禁止にされていただろう。こうして出版社から書籍を発行することもできず、「いつも街角に立って演説しているちょっと変わった外国人」で終わっていたかもしれない。それが今ではインターネットによって、大手メディアに引けを取らない発信力を持つことができるようになった。
欧米の支配者層たちの帝王学において、重要とされてきたのは情報と軍と餌（食糧）だった。しかし、現在、支配者層の情報管理は穴だらけになった。「ロシアが悪い」「ロシアを潰さなければいけない」というストーリーをつくっても、プーチンのインタビューがＸに投稿されれば、プーチン自身の意見や見解がたちまち世界中に発信される。
軍はかろうじて体裁を保っているが、アメリカにおいては現体制に反発する姿勢を明確に見せている。餌を管理しようとした欧州では、農家の大規模デモが勃発している。
情報も軍も餌も管理できなくなれば、支配者層の失脚は時間の問題である。衰退するＧ７各国の姿を見て、ＢＲＩＣＳを始めとする世界の国々が「今ならＧ７に勝てそうだ」「もうＧ７はいらない」と思い始めている。
ディープ・ステートとしては、こうなる前に自分たちのカで第三次世界大戦を起こすつもりだった。しかし今では、その手も使えない状況になってしまった。最新の工作はイスラエルによるガザ攻撃だったが、戦禍が世界に広がる様子はまったくない。９・１１の時までは世界中をだますことができたが、今ではもう誰もだまされない。
イスラエルによるガザへの攻撃は、実際の戦闘行為の映像にプラスして、頭が潰された幼い子供の動画のような残虐映像が世界に向けて流布され、その蛮行に怒った中東の国々が一斉にイスラエルを攻撃することを狙ったものだった。
そうして攻撃を受けたイスラエルが核爆弾で反撃して、第三次世界大戦にまで発展させるのが、ディープ・ステートの描いていたシナリオだ。
だが、現在は瞬時にＳＮＳ上で真実が暴かれる時代であり、自作自演に釣られるのはテレビや新聞しか情報源を持たないお年寄りだけなのである。
自作自演の事件をきっかけにして大規模な戦争を起こそうという試みは、これまでに何度も行われてきた。最初は１９６２年のキューバ危機で、実際に核戦争寸前にまでなったが、内部告発によって回避された。
その後の３０年間は「イランがあと数カ月で核兵器を持つ」と危機を煽ってきたが、結局大規模な戦争は起こせなかった。イスラエルの潜水艦がハワイに原子爆弾を飛ばしたこともあったが、米軍が迎撃し、ミサイルを発射した潜水艦も撃沈させたことで最悪の事態を回避した。北朝鮮を悪者に仕立て、これを攻撃することで中国との戦争にまで発展させる計画もあったが、これもうまくいっていない。
ウクライナ戦争とガザ地区での紛争はワンセットで計画されたもので、欧州から中東まで戦禍を拡大させる目論見だったが、結局、失敗に終わりそうだ。
・・・＜抜粋終了＞・・・
ディープ・ステートの力が決定的に弱まったことがわかるのが、彼らが長年画策してきた第三次世界大戦が起こせなかったことです。
・・・＜『もしトランプが米大統領に復活したら』、ｐ２１２～ｐ２１４から抜粋開始＞・・・
失敗が続くディープ・ステートのハルマゲドン計画
最近のテロ攻撃で多く使われ始めたのが、レーザー兵器だ。ディープ・ステートは、長距離レーザー砲を搭載した人工衛星や航空機を所持しており、これを使って宇宙や空から攻撃を加えるのだ。
近年、世界中で原因不明の山火事が起きているが、その際に天空高くからレーザービームが走る映像が実際にいくつも出回っており、ＸなどのＳＮＳで確認できる。
２０２４年２月にはテキサス州で、草原や森林など約４４００平方キロメートル（東京都の面積の約２倍）を延焼する、同州史上最大の山火事が発生した。バイデンの移民政策に反対し連邦政府と対決姿勢をみせるテキサス州への制裁行為とみられる。なお、この山火事を受けてバイデンは、「屋根の色を青にすれば、家は破壊されない」と、謎めいたメッセージを発している。
他にもブラジルのアマゾン、チリ、メキシコ、ハワイのマウイ島など、世界各地で山火事が頻発している。中国は２０２４年２月の貴州省に続いて、３月にもパンダの生息域のある四川省で大規模な山火事が発生。これを宇宙からの攻撃とみなした中国人民解放軍は、レーザー砲を搭載した衛星そのものを撃墜する計画を立てているとされる。
ただし、このレーザー兵器は、森林を燃やすことはできても、軍事施設を破壊するほどの攻撃力は保有していないようで、現時点での宇宙戦争計画はあくまでも途中段階である。
ディープ・ステートによる最大の計画は、２０２０年から始まった新型コロナウイルスによるパンデミックで、一時は世界を巻き込む騒動となったが、本来の目的だった「人口削減」には至らず早々に収束してしまった。
２０２４年からは飢餓危機を起こそうとしているが、その準備段階で欧州全土の農家から大反発を受け、各国の議場や政治家の自宅はデモ隊のばら撒く糞便まみれになってしまった。
このように、立て続けに計画が失敗したことはディープ・ステートの弱体化の表れで、このまま世界にはびこっていた“寄生虫”がいなくなれば、必ず世界はよくなっていくだろう。
だが、その前に、旧来のシステム崩壊にともなうカオスが必ず訪れることは、覚悟しておかなければならない。
ソ連崩壊後、ロシアではお年寄りたちが食糧を手に入れるため、道端に家宝を並べて販売するような事態にまでなった。そして現在のアメリカでも同じようなことが起きている。もはやアメリカはソフトランディングを望めるような状態にはなく、かなりの破壊を伴うことは間違いない。しばらくはカオスが続くことになるだろう。応急処置でどうにかなるものでもなく、政治経済の面からできることも少ない。
せめてもの対策は、米国民に対する精神面のケアであり、この時に求められるのがトランプのリーダーシップだ。
過酷なカオスに対して、どれほど前向きなマインドを引き出すことができるのか。そこはトランプの手腕にかかっている。
・・・＜抜粋終了＞・・・
ディープ・ステートの中枢として常に名前が挙がっていたロスチャイルド家ですが、いまや瀕死の状態のようです。
さらにロスチャイルド家をバックにしたフランスのマクロン大統領もまた、風前の灯のようです。
・・・＜『もしトランプが米大統領に復活したら』、ｐ２１５～ｐ２２１から抜粋開始＞・・・
英王室消滅危機とジェイコプ・ロスチャイルドの死
２０２４年２月、イギリスのチャールズ国王が前立腺がんになったと発表があった。その直前にはエプスタイン文書に絡めて、チャールズ国王がたくさん子供を犯して殺したというようなスキャンダル記事が出回っていたことから「追及を逃れるための詐病」との憶測も流れた。
すると３月になって、ＳＮＳで「チャールズ国王死亡」の噂が広まった。王室側はフェイクニュースだとして即座に否定したが、なにやら周辺がザワついているようではある。
英王室周辺ではチャールズ国王以外にも「ウィリアム皇太子が王位継承を拒んだ」「アンドルー王子が公務引退」「アンドルー王子元妃のセーラが皮膚がん告白後に消息不明」など、様々なゴシップが飛び交っている。
トーマス・キングストンも２０２４年２月に４５歳の若さで急死した。キングストンは「チャールズ国王の義理のはとこ」という遠縁ではあるが、妻ガブリエラの父であるマイケル・オブ・ケント王子は、フリーメイソン組織のトップである。その長女の夫が急死して、死因は外傷性の頭部損傷というから、こちらも相当きな臭い話だ。
デンマークでは２０２４年１月にマルグレーテ女王が唐突に退位した。
ノルウェー国王のハーラル５世は私的に訪れていたマレーシアで感染症により緊急入院。２０２３年にはローマ・カトリック教会の教皇フランシスコも呼吸器系の疾患で緊急入院している。
英王室の皇太子たち以外はいずれも高齢で、入院や退位も不思議なことではないが、ここにきて立て続けに発表されているところをみると、何かしらの裏の動きが活発化していることがうかがえる。
２０２４年２月にはローマ教皇とフリーメイリンが大きな会議を開催しており、今、世界は目まぐるしく動いている。
２０２４年２月２６日には、ロスチャイルド・ロンドン家の当主、ジェイコブ・ロスチャイルドの死亡が発表された。ＭＩ６からの情報によると、ジェイコブは２０１７年に死亡したが、創価学会の池田大作のように後継者問題や莫大な利権があったため、相続の詳細が決まるまで、死亡の発表が遅れていたという。
欧米では、いわゆる陰謀論とされてきた情報の多くについて、最近になって事実だと認めるようになった人が急増している。そのため、一般の人々の間でもようやくロスチャイルドやロックフェラーは「陰で世界を支配してきた人間」と認識されつつある。
ジェイコブの財産を相続するのは長男のナサニエルではなく、長女のハンナ・ロスチャイルドだという。ナサニエルは現在消息不明で、相続に関するトラブルに巻き込まれた可能性もあると情報筋は伝える。ハンナは作家活動などをしていたとされるが、これまで情報筋からハンナの名前を聞いたことがなかった。そのため、ハンナがロスチャイルド家の当主となることには違和感を禁じ得ない。
ロスチャイルド・フランス家の当主だったベンジャミン・ド・ロスチャイルドは２０２１年、５７歳で急死した。心臓麻痺とのことだが暗殺された可能性は高い。
その後、フランス家の当主となったダヴィド・ド・ロチルド（ロチルドはロスチャイルドのフランス語読み）とは、これまで私は人を介して間接的に連絡を取っていたのだが、２０２４年に入ってからは「休暇に入った」という理由で連絡が取れなくなった。情報筋からはスイスの秘密アジトで身を潜めているか、もしくはすでに粛清されたかのどちらかだと聞いている。
いずれにしても、ロスチャイルドのメンバーが次々と死んでいるのは事実である。昔はイタリア分家もあったが、全員が抹殺されて完全に消滅している。イタリア分家が消えて、現在残っているのはフランス、ロンドン、スイスの３家だが、フランス家とロンドン家の先行きは不透明だ。
マクロン仏大統領の破滅とディープ・ステート幹部の逃亡
フランス大統領のエマニエル・マクロンが２０２４年２月、いきなり「ＮＡＴＯはウクライナで戦うべきだ」と言い出した。
だがドイツのオラフ・ショルツ首相は「ドイツはロシアと戦うつもりはない」と即座に拒否。イェンス・ストルテンベルグＮＡＴＯ事務総長も同様に「ロシアと戦うべきでない」と断言した。
マクロンの発言はウクライナでフランス人兵士がミサイル攻撃により多数殺害されたことを受けたものだが、フランス単独では何もできない。ドイツやＮＡＴＯに共闘を拒否されれば、ロシアに対抗できる手段がないのだ。
マクロンはロスチャイルドの系譜で、つまり「ウクライナ参戦」もディープ・ステートの考えに則った発言であるが、「ロシアを倒す」という意見が今では少数派で、マクロンが孤立していることを示すことになった。
マクロンは自国内でも孤立し、大統領の座から追われる日が近づいている。フランス軍の幹部筋によると、マクロンは２０２３年、激化する市民デモへの対応としてデモ隊への発砲を指示したものの、警察と軍の両方から拒絶されたという。またロシアとの戦争準備を指示した時も、軍から完全に拒否されている。さらにフランス軍のアンドレ・クストゥ元将軍がマクロンのことを「フランスの敵だ」と吐き捨てるように言い放つ動画も出回っている。
農業フェアに参加しようとした際には、農家たちが暴動を起こして参加できなかった。市民からの反発は激しくなる一方で、マクロンが街頭で演説する際は、鉄格子状の囲いの中から出てこない。フランス軍に見放された結果、マクロンは外国人傭兵に守られて行動しているという。すでにマクロンは末期症状なのだ。
またディープ・ステートの計画実行組織であるビル＆メリンダ・ゲイツ財団が、所有しているＧＡＦＡなどの主要株を大量に売却し始めたと報じられている。アマゾンのジェフ・ベゾスも大量の自社株を投げ売りしている。
その一方で、２０２４年２～３月の株式市場は日米ともに活況を呈し、メディアは史上最高値更新などと浮かれている。
だがこれは、私から言わせれば最後の祭りだ。世界のエスタブリッシュメントたちは各国の中央銀行に自分たちの持っている会社の株を買わせて嵩（かさ）上げして、一般投資家を誘導したうえで売り抜けている。株の大量売却と株高という一見すると矛盾するニュースが同時に流れるのはそういう理屈で、支配者層の連中はそこで最後の集金をしているのだ。
そして株の売却益は、金（ゴールド）などの現物に換えている。歴史物のドラマなどで、武将が落城する前に金目の物をかき集めて逃げ道を探しているようなイメージだ。このように、ディープ・ステート幹部の多くが現物資産とともに地下アジトへ隠れている。
オバマ元米大統領がプロデュースしたネットフリックスの映画『終わらない終末』にも似たような場面が出てくる。
アメリカ全土がサイバー攻撃を受けるという一種のパニック映画だが、そこでは大都会から逃げ出した富裕層たちが地下アジトに逃げ込む姿が描かれている。オバマはこの作品で、何かしらのサインを発しているのかもしれないし、あるいは映画を利用して、近い将来に自分が地下へ逃げ込む時のシミュレーションをしているのかもしれない。
マーク・ザッカーバーグがつくったハワイの地下施設は、その図面も明らかになっている。核戦争に備えたシェルターというより、現状、彼らは一般市民に襲撃され、吊るされることを恐れている。不法移民に武装をさせて、私的な軍隊をつくって警備させているという話も聞く。つまり今のアメリカは、富裕層にとって、それほど危険な状態にあるというわけだ。
・・・＜抜粋終了＞・・・
政府とマスコミに煽られて新型コロナワクチンを打った人々は、深刻な健康被害を受けることになりました。
すでに日本の超過死亡は４０万人を超えたといいます。
そして、今年の年末頃から新型コロナワクチンを接種した人々（特に高齢者）の大量死が始まるという話があります。それは元ファイザーの副社長のマイケル・イードン博士の指摘によるものだろうと思います。マイケル・イードン博士は、ｍＲＮＡ型ワクチンを接種すると、３～５年で死を迎えると言っていました。また、ｍＲＮＡ型ワクチンの動物実験では、すべての動物が死亡したと言われています。
日本で新型コロナワクチン接種が開始されたのが２０２１年２月です。最初は医療関係者でしたが、それから徐々に一般に広がっていきました。
マイケル・イードン博士が指摘した３～５年後という期間に、これから入ることになります。
かように、政府とマスコミを信じると痛い目に遭うということを私たちは学んできました。
こうした教訓を、これからも活かしていくべきだと思うのです。
例えば新ＮＩＳＡは、政府の肝いりです。
今、株価が上がっていることから、新ＮＩＳＡを始める人が続々と出てきていると聞きます。こうした政府の誘いに乗ってしまうと、後で痛い目に遭うのではないかと心配してしまいます。
（２０２４年５月１１日）
＜転載終了＞
消えたディープ・ステートの長老たち
表に見えている大統領などの指導者たちは、大半が台本を読んで演じるだけの役者であって、実際に社会を動かしているのは、表に立たず、裏で「脚本」を書いている黒幕たちだ。
だから役者を排除したところでたいして意味はない。２０２２年１１月にインドネシアで行われたＧ２０サミットでは、バイデンがロシアの特殊部隊に殺された（本物のバイデンはそれ以前に死亡しており、この時殺されたのは影武者だったのだが）。
ロシアとしては、バイデンを暗殺することでウクライナの戦況を動かしたいという思惑があった。しかし「バイデン死亡」が報じられることはなく、一向に何も起こらない。そうして２週間後には“新しいバイデン”が何事もなかったかのように登場した。
世界トップの権力者と思われている米大統領が暗殺されても、現在の社会においてはさほど大きな影響はないのである。米人気テレビドラマシリーズの『ゲーム・オブ・スローンズ』の物語の中でメインキャストたちが次々と死んでも、すぐに新しい登場人物が現れて何事もなくドラマは続いていった。それと同じで、バイデンが暗殺されたところで、裏でストーリーをつくっている黒幕が対処すれば、それで済んでしまうのだ。
逆に、裏の脚本家が不在になれば、たちまち世界は混乱に陥る。
２０２３年１１月２９日、長年にわたり欧米の最高権力者の１人とされてきたヘンリー・キッシンジャーの他界が報じられた。キッシンジャーは現在の世界経済の基本となっている「石油ドル体制」を生み出した張本人だ。
２０１７年まで世界の頂点に君臨していたデイヴイッド・ロックフェラーが最も頼りにしていた側近であり、デイヴィッドの死後はロックフェラー家において事実上の司令塔を担ってきた。当然、バイデン政権を裏からコントロールしていたのもキッシンジャーであり、ここにきて米社会の崩壊が加速しているのも、キッシンジャー不在の影響が大きい。
キッシンジャーの死によって、欧米で権力の座を占めてきた長老クラスはほとんどいなくなった。現在も生き残っているのは世界経済フォーラム（ダボス会議）主宰のクラウス・シュワブくらいだ。シュワブは世界経済フォーラムの上位メンバーたちとともに、国連などの国際組織で権力を振るってきた。
シュワブはロスチャイルド一族の長でもあるが、この半年ほど、ほとんど姿を見せていない。その影響もあるのだろう。シュワブが基盤としているＥＵも、ウクライナ戦争の失敗や、農家による大規模デモによって危機的な状況に陥っている。
バイデン政権がロックフェラー政権である証拠はたくさんあって、たとえばバイデン政権の閣僚はほとんど、ＣＦＲ（外交間庖評議会）のメンバーだ。ＣＦＲとは、ロックフェラーが主宰する外交問題の研究・分析を目的とする超党派組織だ。
そんな現体制＝ディープ・ステートの打倒を狙うのは、ここまでに述べてきたトランプと米軍良心派のグループだけではない。ここ数年は、ロックフェラー以外のアメリカの伝統的な名家、有名なところではハリマン家の一族などが、ロックフェラーの排斥を訴えている。
ロックフェラーによる世界支配のストーリーに綻びが生じ、崩壊しようとしているのは、裏の脚本家だったキッシンジャーの死だけが原因ではない。世界の実体経済の過半数がＢＲＩＣＳに移ったことも、現体制の影響力を削ぐ大きな要因となっている。これはつまり、世界の実体経済の半分以上がディープ・ステートの管理から外れてしまったということであり、その地殻変動によって権力構造も、すべて変わり始めているのである。
ディープ・ステートの誤りは、ドルそのものに価値があると勘違いをしたことだ。ドルに価値があるから、ドルの力を使って、中国人に物をつくらせたり、アフリカや中近東から資源を出させたりして、アメリカはその管理だけをしていればいい、というふうに考えるようになってしまった。
時価総額だけを指標にして「株価が上がったから好景気」「株価が上がれば豊かになる」ということが近年は常識とされてきた。しかし現実社会では時価総額がすべての尺度ではない。コンピュータの中の株価のチャートがいくら上昇したところで、それで腹が満たされるわけではない。
結局、世界の大多数を占める一般の人々にとっては、株券や権利書などよりも、何かしらの実体がある物品のほうが大切なのだ。つまりディープ・ステートの敗北とは、金融というバーチャル世界が「人間の日々の営みというリアル」に負けたということでもある。
・・・＜抜粋終了＞・・・
ちなみにベンジャミン・フルフォード氏は、今年３月４日のメルマガで、クラウス・シュワブ氏（母方がロスチャイルド）が表舞台から姿を消したことから、ロスチャイルド一族のパリ家当主であるダヴィド・ド・ロチルドと伴に、スイスのツーク市郊外にある一族の地下施設に身を潜めているか、もしくは既に粛清されたかのどちらかだろうと言っていました。
その後、４月２２日のメルマガで、英国ＭＩ６筋からの情報として、既に粛清されたと述べています。
ディープ・ステートの落日に影響を及ぼしたのが、ＢＲＩＣＳの台頭だといいます。
そして何よりもネットの普及により、９・１１のように簡単に人々を洗脳できなくなったことが大きいといいます。
・・・＜『もしトランプが米大統領に復活したら』、ｐ２０８～ｐ２１１から抜粋開始＞・・・
ＢＲＩＣＳが旧支配者＝ディープ・ステートを打倒
欧米の金融第一主義は、逆にＢＲＩＣＳを躍進させることになった。
白人は有色人種を見下し、「俺たちはお金を刷るから、あとはみんなが働けばいい」と考えた。「そのお金には本当に価値があるんですか？」「価値の裏づけはなんですか？」と問われても、いろいろと理屈をこねてごまかしてきたが、ついに欧米の嘘がバレてしまったことで、これまでの世界秩序の崩壊が始まった。ディープ・ステートが狙う世界支配に基づく新世界秩序とはまったく別の、ＢＲＩＣＳが主体となる新時代が始まったのだ。
インターネットの普及によって、一般社会に対する情報統制が困難になったこともディープ・ステートにとって誤算だった。その意味でも、９・１１は欧米にとっての大きな転機となった。９・１１を境にして、メディアの垂れ流す大本営発表に対し、世界中の多くの人たちが「あれ？ おかしいぞ」「何か違うぞ」と考えるようになった。
ネットがない時代の情報管理体制が続いていたなら、私のように真実を暴き出そうとする人間は社会から村八分にされ、大手マスコミから出入り禁止にされていただろう。こうして出版社から書籍を発行することもできず、「いつも街角に立って演説しているちょっと変わった外国人」で終わっていたかもしれない。それが今ではインターネットによって、大手メディアに引けを取らない発信力を持つことができるようになった。
欧米の支配者層たちの帝王学において、重要とされてきたのは情報と軍と餌（食糧）だった。しかし、現在、支配者層の情報管理は穴だらけになった。「ロシアが悪い」「ロシアを潰さなければいけない」というストーリーをつくっても、プーチンのインタビューがＸに投稿されれば、プーチン自身の意見や見解がたちまち世界中に発信される。
軍はかろうじて体裁を保っているが、アメリカにおいては現体制に反発する姿勢を明確に見せている。餌を管理しようとした欧州では、農家の大規模デモが勃発している。
情報も軍も餌も管理できなくなれば、支配者層の失脚は時間の問題である。衰退するＧ７各国の姿を見て、ＢＲＩＣＳを始めとする世界の国々が「今ならＧ７に勝てそうだ」「もうＧ７はいらない」と思い始めている。
ディープ・ステートとしては、こうなる前に自分たちのカで第三次世界大戦を起こすつもりだった。しかし今では、その手も使えない状況になってしまった。最新の工作はイスラエルによるガザ攻撃だったが、戦禍が世界に広がる様子はまったくない。９・１１の時までは世界中をだますことができたが、今ではもう誰もだまされない。
イスラエルによるガザへの攻撃は、実際の戦闘行為の映像にプラスして、頭が潰された幼い子供の動画のような残虐映像が世界に向けて流布され、その蛮行に怒った中東の国々が一斉にイスラエルを攻撃することを狙ったものだった。
そうして攻撃を受けたイスラエルが核爆弾で反撃して、第三次世界大戦にまで発展させるのが、ディープ・ステートの描いていたシナリオだ。
だが、現在は瞬時にＳＮＳ上で真実が暴かれる時代であり、自作自演に釣られるのはテレビや新聞しか情報源を持たないお年寄りだけなのである。
自作自演の事件をきっかけにして大規模な戦争を起こそうという試みは、これまでに何度も行われてきた。最初は１９６２年のキューバ危機で、実際に核戦争寸前にまでなったが、内部告発によって回避された。
その後の３０年間は「イランがあと数カ月で核兵器を持つ」と危機を煽ってきたが、結局大規模な戦争は起こせなかった。イスラエルの潜水艦がハワイに原子爆弾を飛ばしたこともあったが、米軍が迎撃し、ミサイルを発射した潜水艦も撃沈させたことで最悪の事態を回避した。北朝鮮を悪者に仕立て、これを攻撃することで中国との戦争にまで発展させる計画もあったが、これもうまくいっていない。
ウクライナ戦争とガザ地区での紛争はワンセットで計画されたもので、欧州から中東まで戦禍を拡大させる目論見だったが、結局、失敗に終わりそうだ。
・・・＜抜粋終了＞・・・
ディープ・ステートの力が決定的に弱まったことがわかるのが、彼らが長年画策してきた第三次世界大戦が起こせなかったことです。
・・・＜『もしトランプが米大統領に復活したら』、ｐ２１２～ｐ２１４から抜粋開始＞・・・
失敗が続くディープ・ステートのハルマゲドン計画
最近のテロ攻撃で多く使われ始めたのが、レーザー兵器だ。ディープ・ステートは、長距離レーザー砲を搭載した人工衛星や航空機を所持しており、これを使って宇宙や空から攻撃を加えるのだ。
近年、世界中で原因不明の山火事が起きているが、その際に天空高くからレーザービームが走る映像が実際にいくつも出回っており、ＸなどのＳＮＳで確認できる。
２０２４年２月にはテキサス州で、草原や森林など約４４００平方キロメートル（東京都の面積の約２倍）を延焼する、同州史上最大の山火事が発生した。バイデンの移民政策に反対し連邦政府と対決姿勢をみせるテキサス州への制裁行為とみられる。なお、この山火事を受けてバイデンは、「屋根の色を青にすれば、家は破壊されない」と、謎めいたメッセージを発している。
他にもブラジルのアマゾン、チリ、メキシコ、ハワイのマウイ島など、世界各地で山火事が頻発している。中国は２０２４年２月の貴州省に続いて、３月にもパンダの生息域のある四川省で大規模な山火事が発生。これを宇宙からの攻撃とみなした中国人民解放軍は、レーザー砲を搭載した衛星そのものを撃墜する計画を立てているとされる。
ただし、このレーザー兵器は、森林を燃やすことはできても、軍事施設を破壊するほどの攻撃力は保有していないようで、現時点での宇宙戦争計画はあくまでも途中段階である。
ディープ・ステートによる最大の計画は、２０２０年から始まった新型コロナウイルスによるパンデミックで、一時は世界を巻き込む騒動となったが、本来の目的だった「人口削減」には至らず早々に収束してしまった。
２０２４年からは飢餓危機を起こそうとしているが、その準備段階で欧州全土の農家から大反発を受け、各国の議場や政治家の自宅はデモ隊のばら撒く糞便まみれになってしまった。
このように、立て続けに計画が失敗したことはディープ・ステートの弱体化の表れで、このまま世界にはびこっていた“寄生虫”がいなくなれば、必ず世界はよくなっていくだろう。
だが、その前に、旧来のシステム崩壊にともなうカオスが必ず訪れることは、覚悟しておかなければならない。
ソ連崩壊後、ロシアではお年寄りたちが食糧を手に入れるため、道端に家宝を並べて販売するような事態にまでなった。そして現在のアメリカでも同じようなことが起きている。もはやアメリカはソフトランディングを望めるような状態にはなく、かなりの破壊を伴うことは間違いない。しばらくはカオスが続くことになるだろう。応急処置でどうにかなるものでもなく、政治経済の面からできることも少ない。
せめてもの対策は、米国民に対する精神面のケアであり、この時に求められるのがトランプのリーダーシップだ。
過酷なカオスに対して、どれほど前向きなマインドを引き出すことができるのか。そこはトランプの手腕にかかっている。
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ディープ・ステートの中枢として常に名前が挙がっていたロスチャイルド家ですが、いまや瀕死の状態のようです。
さらにロスチャイルド家をバックにしたフランスのマクロン大統領もまた、風前の灯のようです。
・・・＜『もしトランプが米大統領に復活したら』、ｐ２１５～ｐ２２１から抜粋開始＞・・・
英王室消滅危機とジェイコプ・ロスチャイルドの死
２０２４年２月、イギリスのチャールズ国王が前立腺がんになったと発表があった。その直前にはエプスタイン文書に絡めて、チャールズ国王がたくさん子供を犯して殺したというようなスキャンダル記事が出回っていたことから「追及を逃れるための詐病」との憶測も流れた。
すると３月になって、ＳＮＳで「チャールズ国王死亡」の噂が広まった。王室側はフェイクニュースだとして即座に否定したが、なにやら周辺がザワついているようではある。
英王室周辺ではチャールズ国王以外にも「ウィリアム皇太子が王位継承を拒んだ」「アンドルー王子が公務引退」「アンドルー王子元妃のセーラが皮膚がん告白後に消息不明」など、様々なゴシップが飛び交っている。
トーマス・キングストンも２０２４年２月に４５歳の若さで急死した。キングストンは「チャールズ国王の義理のはとこ」という遠縁ではあるが、妻ガブリエラの父であるマイケル・オブ・ケント王子は、フリーメイソン組織のトップである。その長女の夫が急死して、死因は外傷性の頭部損傷というから、こちらも相当きな臭い話だ。
デンマークでは２０２４年１月にマルグレーテ女王が唐突に退位した。
ノルウェー国王のハーラル５世は私的に訪れていたマレーシアで感染症により緊急入院。２０２３年にはローマ・カトリック教会の教皇フランシスコも呼吸器系の疾患で緊急入院している。
英王室の皇太子たち以外はいずれも高齢で、入院や退位も不思議なことではないが、ここにきて立て続けに発表されているところをみると、何かしらの裏の動きが活発化していることがうかがえる。
２０２４年２月にはローマ教皇とフリーメイリンが大きな会議を開催しており、今、世界は目まぐるしく動いている。
２０２４年２月２６日には、ロスチャイルド・ロンドン家の当主、ジェイコブ・ロスチャイルドの死亡が発表された。ＭＩ６からの情報によると、ジェイコブは２０１７年に死亡したが、創価学会の池田大作のように後継者問題や莫大な利権があったため、相続の詳細が決まるまで、死亡の発表が遅れていたという。
欧米では、いわゆる陰謀論とされてきた情報の多くについて、最近になって事実だと認めるようになった人が急増している。そのため、一般の人々の間でもようやくロスチャイルドやロックフェラーは「陰で世界を支配してきた人間」と認識されつつある。
ジェイコブの財産を相続するのは長男のナサニエルではなく、長女のハンナ・ロスチャイルドだという。ナサニエルは現在消息不明で、相続に関するトラブルに巻き込まれた可能性もあると情報筋は伝える。ハンナは作家活動などをしていたとされるが、これまで情報筋からハンナの名前を聞いたことがなかった。そのため、ハンナがロスチャイルド家の当主となることには違和感を禁じ得ない。
ロスチャイルド・フランス家の当主だったベンジャミン・ド・ロスチャイルドは２０２１年、５７歳で急死した。心臓麻痺とのことだが暗殺された可能性は高い。
その後、フランス家の当主となったダヴィド・ド・ロチルド（ロチルドはロスチャイルドのフランス語読み）とは、これまで私は人を介して間接的に連絡を取っていたのだが、２０２４年に入ってからは「休暇に入った」という理由で連絡が取れなくなった。情報筋からはスイスの秘密アジトで身を潜めているか、もしくはすでに粛清されたかのどちらかだと聞いている。
いずれにしても、ロスチャイルドのメンバーが次々と死んでいるのは事実である。昔はイタリア分家もあったが、全員が抹殺されて完全に消滅している。イタリア分家が消えて、現在残っているのはフランス、ロンドン、スイスの３家だが、フランス家とロンドン家の先行きは不透明だ。
マクロン仏大統領の破滅とディープ・ステート幹部の逃亡
フランス大統領のエマニエル・マクロンが２０２４年２月、いきなり「ＮＡＴＯはウクライナで戦うべきだ」と言い出した。
だがドイツのオラフ・ショルツ首相は「ドイツはロシアと戦うつもりはない」と即座に拒否。イェンス・ストルテンベルグＮＡＴＯ事務総長も同様に「ロシアと戦うべきでない」と断言した。
マクロンの発言はウクライナでフランス人兵士がミサイル攻撃により多数殺害されたことを受けたものだが、フランス単独では何もできない。ドイツやＮＡＴＯに共闘を拒否されれば、ロシアに対抗できる手段がないのだ。
マクロンはロスチャイルドの系譜で、つまり「ウクライナ参戦」もディープ・ステートの考えに則った発言であるが、「ロシアを倒す」という意見が今では少数派で、マクロンが孤立していることを示すことになった。
マクロンは自国内でも孤立し、大統領の座から追われる日が近づいている。フランス軍の幹部筋によると、マクロンは２０２３年、激化する市民デモへの対応としてデモ隊への発砲を指示したものの、警察と軍の両方から拒絶されたという。またロシアとの戦争準備を指示した時も、軍から完全に拒否されている。さらにフランス軍のアンドレ・クストゥ元将軍がマクロンのことを「フランスの敵だ」と吐き捨てるように言い放つ動画も出回っている。
農業フェアに参加しようとした際には、農家たちが暴動を起こして参加できなかった。市民からの反発は激しくなる一方で、マクロンが街頭で演説する際は、鉄格子状の囲いの中から出てこない。フランス軍に見放された結果、マクロンは外国人傭兵に守られて行動しているという。すでにマクロンは末期症状なのだ。
またディープ・ステートの計画実行組織であるビル＆メリンダ・ゲイツ財団が、所有しているＧＡＦＡなどの主要株を大量に売却し始めたと報じられている。アマゾンのジェフ・ベゾスも大量の自社株を投げ売りしている。
その一方で、２０２４年２～３月の株式市場は日米ともに活況を呈し、メディアは史上最高値更新などと浮かれている。
だがこれは、私から言わせれば最後の祭りだ。世界のエスタブリッシュメントたちは各国の中央銀行に自分たちの持っている会社の株を買わせて嵩（かさ）上げして、一般投資家を誘導したうえで売り抜けている。株の大量売却と株高という一見すると矛盾するニュースが同時に流れるのはそういう理屈で、支配者層の連中はそこで最後の集金をしているのだ。
そして株の売却益は、金（ゴールド）などの現物に換えている。歴史物のドラマなどで、武将が落城する前に金目の物をかき集めて逃げ道を探しているようなイメージだ。このように、ディープ・ステート幹部の多くが現物資産とともに地下アジトへ隠れている。
オバマ元米大統領がプロデュースしたネットフリックスの映画『終わらない終末』にも似たような場面が出てくる。
アメリカ全土がサイバー攻撃を受けるという一種のパニック映画だが、そこでは大都会から逃げ出した富裕層たちが地下アジトに逃げ込む姿が描かれている。オバマはこの作品で、何かしらのサインを発しているのかもしれないし、あるいは映画を利用して、近い将来に自分が地下へ逃げ込む時のシミュレーションをしているのかもしれない。
マーク・ザッカーバーグがつくったハワイの地下施設は、その図面も明らかになっている。核戦争に備えたシェルターというより、現状、彼らは一般市民に襲撃され、吊るされることを恐れている。不法移民に武装をさせて、私的な軍隊をつくって警備させているという話も聞く。つまり今のアメリカは、富裕層にとって、それほど危険な状態にあるというわけだ。
・・・＜抜粋終了＞・・・
政府とマスコミに煽られて新型コロナワクチンを打った人々は、深刻な健康被害を受けることになりました。
すでに日本の超過死亡は４０万人を超えたといいます。
そして、今年の年末頃から新型コロナワクチンを接種した人々（特に高齢者）の大量死が始まるという話があります。それは元ファイザーの副社長のマイケル・イードン博士の指摘によるものだろうと思います。マイケル・イードン博士は、ｍＲＮＡ型ワクチンを接種すると、３～５年で死を迎えると言っていました。また、ｍＲＮＡ型ワクチンの動物実験では、すべての動物が死亡したと言われています。
日本で新型コロナワクチン接種が開始されたのが２０２１年２月です。最初は医療関係者でしたが、それから徐々に一般に広がっていきました。
マイケル・イードン博士が指摘した３～５年後という期間に、これから入ることになります。
かように、政府とマスコミを信じると痛い目に遭うということを私たちは学んできました。
こうした教訓を、これからも活かしていくべきだと思うのです。
例えば新ＮＩＳＡは、政府の肝いりです。
今、株価が上がっていることから、新ＮＩＳＡを始める人が続々と出てきていると聞きます。こうした政府の誘いに乗ってしまうと、後で痛い目に遭うのではないかと心配してしまいます。
（２０２４年５月１１日）
＜転載終了＞
