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日本人の英語力が向上するのはいいことだと思う。だが、だからといって理想的な流れが「英語の社内公用語化」なのだろうか。反対の立場から寄せられる意見には「まずは日本語から」という指摘のほか、「極端すぎる」という趣旨の内容も多い。
スイス在住４２年という方から《何も日本で「会社内で英語が標準語」である必要はない》と断じるメールが寄せられた。
《スイスではドイツ語、フランス語など４言語が話されていて、会議では、みながそれぞれの言語で討論し、同時通訳されている》という。その上で《外国での商売で英語が必要になるのは仕方がないが、話せる人を雇用すればいいだけ。日本で公用語を英語にという発想はおかしく、正確さを考えれば専門家に任せるべきだ》と、公用語化の質的問題を提起する。
過去数回、外資系企業で勤務したことがあるという大阪の読者も《社内の公用語は日本語で、日本で雇用した外国人も日本語で話していた。例外は、海外から出張してきた外国人が入る会議くらい。日本での会話や文章は、大半の人間が難なく理解できる日本語がもっとも効率的》とする。
確かに、ある日突然、会議での英語使用が義務づけられたり、書類を英語で書くように求められたりしたら、筆者は非常に困る。
おそらく、いったん日本語で文章を書いて、和英辞書と首っ引きで、それを英訳することになるだろう。とても非効率的だ。さらに、苦労して完成させた英文が本当に正しいかどうかも自信がない。トラブルのもとになってしまいそうだ。
タイで自動車用部品メーカーに勤務し、４カ国計１５年間の海外勤務経験があるという方は《ビジネスを海外展開する企業にとって、英語が重要なのは申すまでもありません》としながらも、懸念を示す。
《無理をして英語を使うとミスコミュニケーションを引き起こす原因にもなります。海外展開を積極的に進めるから「英語必須」という考え方は、やや短絡的ではないでしょうか》（真）
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