あけましておめでとうございます。
今年もよろしくお願いいたします。
ではでは、さっそく本題に…
千葉大学予防医学センターの近藤克則氏によると2000年から、健康寿命を延ばすために設定された数値目標の59項目のうち約10年で達成されたのは10項目で、逆に悪化したのは9項目もあったそうです。
つまり、食べ過ぎを防ぎましょう！
運動をしましょう！
と、生活習慣を変えれば病気の予防ができると考えられ、健康教育を始めたはいいが、あまり効果がみられず、改善できなかったのです。
これは、私も保健指導を行ってきて実感していました。
効果があった人は、ぶっちゃけすぐに生活習慣を変え、データが改善できるように実践。
しかし、それを実践しない人は、毎年同じ結果もしくは悪化していました。
一体この差は何なのか？
高齢者の健康格差の理由として以下の事があげられます。
1、学歴や収入
2、地域差
3、社会参加
です。
高所得の人の方が要介護認定のリスクが低かったり、長く教育を受ける事が出来た人ほど健康を保っている。
ノルウェーの調査では、子供時代から貧困だと死亡率が4倍高いというデータもあります。
地域差は、体操をしたりみんなでお茶をしたりするサロンの有無。
社会参加をすることで、歩行量増加や人との交流が生まれる。
・・・と
さまざまな要因が分かってきました。
では、私達医療従事者は何が出来るのか？
を引用すると・・・
医療専門職には、身体的な側面だけでなく、患者や家族が抱えている心理的社会的な困難にも目を配ることが求められています。
その際用いることができる心理的な方法として、例えば、認知行動療法があります。
強いストレスを受けると、ものの考え方や受け取り方が歪んで悲観的になり、適切に行動できなくなります。
認知行動療法は、患者の考え方が、より現実的でバランスの取れたものになるよう働きかけるもので効果が実証されています。
他にも様々な方法が考えられます。
社会的な方法としては、患者会や家族会、医療ボランティアなど、患者や家族を支える人間関係を構築することがあります。
健康保険や介護保険、様々な福祉制度を利用して費用の心配をせずに医療・介護サービスを受けられるように支援したり、従来以上に「国民の健康を守る」社会保障制度の拡充を世論や政策担当者に訴えることもできます。
さらに、難しいことですが、様々な取り組みの健康格差縮小への効果を定量的に評価することも、医療専門職に期待されています。
引用リンク 社会的要因による健康格差
まとめると・・・
1、身体的な面だけじゃなく心理的・社会的な困難にも目を配る
2、認知行動療法
3、患者や家族を支える人や場所を構築
4、政策担当者に訴える
5、健康格差縮小取り組みの評価
です。
余談ですが、地域活性、健康格差縮小を進めるのなら、こういった気軽に社会参加できる場所をつくるのもありですね。
看護師の免許を持っているけど働いていない人はいっぱいいるので、その人たちを生かしつつ、サロンを開き健康寿命を延ばしていくのはいかがでしょうか？
人間は弱い部分もあるので、1人では出来ない所を、みんなでカバーする社会に今後もっと進んでいけばいいな～
・・・とまぁ・・・
2019年の抱負を含め色々書いてみました。
