ユダヤの武器商人(軍産複合体)が儲けるために、戦争が引き起こされ、また戦争脅威を煽り、日本はトマホークの在庫などをぼったくり価格で買わされる。
防衛費増額という名目で、政府保有のNTT株を売却させられる。
ブラックロックが買収。
日本人の情報インフラも盗まれ、管理統制下に置かれ る 。
米軍産複合体の在庫処理のために、ウクライナに売却。
支払い能力がないウクライナは、米国民の支援金、さらに日本が保証人となり担保を押し付けられる。
コロナやワクチン、戦争ほか世界的なショック・ドクトリンによってユダヤはさまざまな儲けをハゲタカのようにむしり取るわけです 。
常に戦争を欲しているのは、(軍産複合体を牛耳る)ユダヤ金融資本であり、だから彼らが戦争嫌いのトランプ大統領と、トランプ政権の復活を、強行に阻止しようとする理由の一つでもあるわけです 。
ロックフェラー家にとって都合の悪い人物を航空機事故によって暗殺する。
それが、ボーイング機によって実現するわけです。
ロックフェラー家を追求していた、ラリー・マクドナルド米下院議員は大韓航空機の事故によって暗殺されました 。
その一年後に起こったのが、JAL123便墜落事故です。
個人的には、ロックフェラーが裏で絵を描いていたと思います 。
大韓航空機の事故、日航機墜落事故、マレーシア航空機の失踪ほか、世界的は航空機の事故の機体とは、ほとんどが「ボーイング機」なんです。
つまり、ロックフェラーが起こしていると言い換えられます。
それは、表向きには追撃されて、事故の罪を被ったという体裁を取ることもありますが
それと引き換えに、ロックフェラー家のさまざまな(国家単位の)巨大なビジネスにとって有利な条件を引き出すための交換条件となります。
また、こうした財閥のユダヤ系資本が軍需産業や戦闘機・航空機の業界に、日本の企業や他社の参入を許さない理由も含まれるんだと思います 。
軍産複合体を代表するロッキード・マーティン(ロスチャイルド)、そしてボーイング(ロックフェラー)。
航空機・戦闘機のマーケットは、ユダヤ系資本の寡占状態です。
この軍需産業はトランプ政権時代のような戦争のない時期は赤字であり、在庫過多の状態となります。
つまり、ウクライナ・ロシア戦争 において、こうした軍産複合体はウクライナに(在庫の)兵器や戦闘機を売りつける絶好の機会となったわけです。
戦争に莫大なお金がかかるのは当然であり、そうしたウクライナの(軍産複合体への)支払いが、今までは米国議会で可決する、支援金という名の(米国民の)血税という形で搾取されてきました 。
つまり、戦争(あるいは代理戦争)とはユダヤによる儲けの機会であり、また米国民の血税を強奪するマネーロンダリングの機会でもあったわけです。
戦費の貸付・国債の発行、その利息も彼らの収益の機会であり、米国民の血税が担保できない場合には、日本が肩代わりさせられるシステムとなっています 。
ユダヤがロシア人を大虐殺したことを隠すために、ポグロムを大袈裟に改竄し、歴史の捏造によって被害者の立場を入れ替えた。
そして、ロシア革命はユダヤ革命であった。ユダヤがドイツ人を大虐殺してきたことを隠蔽するために、ホロコーストを世界中に大宣伝して、被害者の立場を入れ替えた 。
ロシア革命(1917)ドイツ革命(1918)いずれも『ユダヤ革命』である。
さらに、第二次世界大戦では原爆の投下、東京大空襲など、日本人の大虐殺を行ったのも、裏で糸を引いていたのはユダヤである。
その戦争犯罪を隠蔽するために、(ユダヤを虐殺した物語はさすがにでっち上げるのは無理があったため) 中国人を大虐殺したという嘘(南京大虐殺)をでっち上げ、ユダヤの戦争犯罪を相殺しようとした。
すべてに共通するのは、ユダヤはそのサイコパス性から、非ユダヤ人の大虐殺を行ってきたにも関わらず、その罪をカモフラージュするために、さまざまな歴史の捏造とプロパガンダを繰り返してきたわけです 。
CIA工作員(協力者)のTVタレントのパックンが、『大東亜戦争』という呼び名を否定する理由は簡単です。
それは、先の戦争において、大日本帝国の開戦の目的とは、欧州・欧米の植民地・奴隷にされていたアジアの国々の解放があり、それがバレると西側諸国は困るからです。
当時の西側諸国による 理不尽なアジアの占領。
そして、現地人を奴隷のように扱ってきた。
それを解放した「正義の日本」という真実が、都合が悪いので、大東亜戦争という呼び名は困るわけです。
だから、アメリカとの戦争だったという方向に(戦後の日本人の)注目を向けるため、太平洋戦争という名前が都合が良いわけです 。