私の１月１１日のブログの続きみたいですが、
Googleが運営しているYouTubeではトランプ大統領の投稿を削除と
それを擁護する動画は、停止またはアカウント停止。
Amazonは、米国の保守のSNSアプリParlerのサービスを停止し、
同社のサーバーからデーター削除をした。
AppleのApp StoreとGoogle Play StoreはParlerの表示を停止した。
Facebookは、トランプ大統領のアカウントを永久停止をした。
Twitter、Instagramも同処置を行った。
この一連の中で、もう、このグローバルIT企業を見限って
私は、Facebookのアカウントを自ら削除
Amazonプライムも解約して、
今日、Kindleの解約手続きをしました。
そして、ふと思ったのですが、私みたいにしている人がいるのではないか？
Facebook・Google・Apple・Amazonのユーザーには、
当然、トランプ大統領支持者もいるはず
一連のアカウント停止・削除・動画検閲有りということをやると
ユーザーの不満が出て、ロストユーザーがでるのではないかと思うのではないか？
だが、できないほど独占されている。
私は、Facebook・Amazonは解約できたが、
Gmail、ジョルテ、Androidのスマートフォンは、解約したくてもできないのである。
まして、乗り換えもできない。Gmail・ジョルテには他社へのデーター以降や
データーをエクスポート機能がないのである。
米国の国民が7割が大統領選挙不正と疑問視をしている。
その中でグローバルIT企業が、中立の立場ではなく反トランプにまわった。
ここからはよく外れる私の妄想です(・_・;)。
昨年11月5日に中国アリババの金融子会社 アント・グループが上海・香港で上場延期になった。
アリババの創業者でアントの実質的支配権を持つジャック・マー（馬雲）氏ら幹部3人が前日に中国人民銀行（中銀）など金融当局の指導を受け、上場計画の見直しを迫られたことが理由だ。マー氏が10月下旬に金融制度や当局を批判したことが中国政府の怒りを買ったともされている。
そして、ジャック・マー失踪している。
ジャック・マーは、現体制の中国共産党には、度々批判的であった。
もしかしたら、中国共産党は、Amazonにアリババの中国の影響を低下させるから、
反トランプの運動に力を貸してほしいと依頼したのでは？
その見返りにAmazonに中国市場の甘い蜜を・・・！
2020年4月17日 Amazonが中国市場におけるマーケットプレイス事業からの撤退を発表した。
その時のAmazonの中国市場のシェアー0.8％です。
中国共産のお誘いは、喉から手がでるほどだと思います。
米国・欧州・日本などはほぼEコマース首位に、つまり伸び悩みであります。
そこで、売上拡大には、中国市場がほしいところ。
だが、中国共産党のお誘いにAmazonとしても慎重だったが、アント・グループの上場延期が
中国共産党がAmazonを引き入れる工作がサインでは、なかっただろうか？
ジャック・マー失踪もこのことに絡んでいるのでは？
今年、Amazonは、中国市場に何らかの動きをすればそれが確定でしょう。
そんなことでもないと、Amazonはパーラーに対し、「暴力的なコンテンツが一定のペースで増えており、その全てが利用規約に反している」という理由でサーバー内のすべてデーター削除はあまりにも有り得ないことです。
そして、トランプ支持者の何千万人もしくそれ以上を敵にするリスクをしないでしょう。
1月２０日になれば、米国はバイデン大統領に、
中国に平伏したグローバルIT企業や地方議員が闊歩する。
私にできることは、バイデンの不支持とグローバルIT企業と関わりを断つことぐらいです。
後は・・トランプ大統領の奇跡を信じる次第であります。
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