死亡保障性の生命保険の必要性 | 東京江戸川の生命保険のプロが贈る、知らないと損する!【生保のすすめ】

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元国内生保ニューヨーク駐在員の経験を活かして、皆様に保険・マネーに関する情報をお届けします! 

テレビなどで保険のCMを目にすると、今加入している保険のままで問題ないのだろうかと

思うことはありませんか。

また、保険料の支払いが家計に響いていることもあるかもしれません。

そこで生命保険の見直しのポイントを考えていきたいと思います。

生命保険には病気やケガなどに備える医療保険や傷害保険、

さらには死亡や高度障害に対応した死亡生命保険があります。

死亡保障というのは、被保険者が死んだ際や高度障害になった場合に

支払われる保障のことです。

残された家族を困らせないために入るものですが、

本当にそれほどの額が必要かどうかを改めて見直してみると、

加入しているほ保障額まで必要ではない場合も多々あります。

年金制度を考慮するということです。

たとえば一家の大黒柱で、世帯主でもある夫がなくなった場合、

まず遺族年金が支払われます。

原則として、18歳未満の子がひとりいる妻に対して、

年間102万円程度の遺族基礎年金が出ます。

ふたりの場合は、年間125万円ほどです。

さらに夫が厚生年金加入者ならば、年収の10%前後の遺族厚生年金が

毎年受け取れることになっています。

また、住宅ローンを組んだ際に団体信用生命保険に加入していれば、

夫の死によりローンの返済もなくなりますので、なおのこと

死亡保障の必要性は少なくなります。

お金はあって困るものではありませんが、それほど必要でない死亡保障のために

高い保険料を払い続けるのは、十分に見直しのポイントになります。

もし自分が死んだとして、家族が金銭的にどのくらい困るのかをよく考え、

死亡保障の必要性を見直してみると良いでしょう。