ヒラメ育成 腕前守る 岩手栽培漁業協会の２職員が奮闘
河北新報 6月18日(月)6時10分配信
東日本大震災の津波で施設が全壊した岩手県栽培漁業協会（大船渡市）が、職員２人を青森県栽培漁業振興協会（階上町）に派遣し、ヒラメの稚魚の育成に取り組んでいる。施設の復旧が見込まれる２０１４年春まで、岩手の水産復興を目指して派遣を続ける予定だ。
岩手県協会から派遣されたのは、魚類部長の伊藤好信さん（５９）と、魚類科長の砂田一史さん（４１）。青森県協会の職員と一緒に、採卵や稚魚の世話、エサとなるプランクトンの培養などに携わっている。
青森県協会の施設は大規模な被害を免れ、本年度は青森県で放流する約２００万匹に加え、岩手県の委託を受けた約１０万匹を増産する計画だ。順調にいけば７月にも放流を始める。
「青森県の受け入れに感謝し、自分の持ち場でできることを頑張りたい」と伊藤さん。２人とも家族を大船渡市に残し、階上町内のアパートで単身生活している。
岩手県は秋田県栽培漁業協会（男鹿市）にも協会職員２人を派遣し、約１５万匹の生産を委託する。それでも震災前の年間約１１０万匹の放流に対し、青森への委託分の約１０万匹と合わせ、約２５万匹を確保できるのがやっとだ。
「昨年の岩手県内のヒラメ放流はゼロに近い。ことしと来年、２５万匹ずつ放流するのは資源確保のため最低限のこと」と砂田さん。１４年の施設復旧を見据え、「それまで現場に立たせてもらい、ヒラメ育成の感覚を鈍らせずに済むのもありがたい」と感謝する。
青森、岩手の両協会は、職員研修や卵や稚魚の融通などで震災前から交流があった。青森県協会の調査研究部長の福田慎作さん（５６）は「青森から宮城にかけては同じグループのヒラメが行き来する海域。三陸全体のヒラメ資源を守るため、しっかり育てたい」と話している。
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