総合NHK

都市を巨大津波が襲う…CG検証に衝撃

巨大地震が連鎖する「活動期」に入った可能性もある現在の地球。もしビルが建ち並ぶ日本の都市部に巨大津波が襲いかかったら……。最新データによるシミュレーションから、衝撃的な結果を予測。

MEGAQUAKEⅢ 巨大地震 第1回
"大変動期" 活断層はどこで動くのか
~浮かび上がる直下の脅威~仮
2013年4月7日(日)
午後9時00分~9時49分


MEGAQUAKEⅢ 巨大地震 第2回
揺れはどこまで大きくなるのか
~M9.0 長時間地震動の衝撃~仮
2013年4月14日(日)
午後9時00分~9時49分

県議会3月定例会は22日、東日本大震災関連予算884億円などを盛り込んだ一般会計総額1兆784億6500万円の13年度当初予算案など計71議案を可決、人事案件1件を同意、報告1件を承認し、閉会した。可決された議案のうち、県民の救命率を向上させるため、県がAED(自動体外式除細動器)の設置や心肺蘇生法の普及を促す「県AED等の普及促進に関する条例」は同日、議員提案された。

条例では、県が県施設以外の施設に対し、AEDの設置を促すことや、教職員に対しては心肺蘇生法に関する知識や技能を習得させるよう努めることを定めている。









田辺市上芳養で孤立想定し訓練 防災意識高める


 和歌山県田辺市上芳養で16日、巨大地震による孤立集落を想定した県と市による訓練があった。地域役員ら約70人が参加し「いざという時のため、繰り返し訓練をしていきたい」と話した。

 午前9時ごろ、県南方沖でマグニチュード8・7の地震が発生。市内では震度5~7の強い揺れがあり、地滑りなどの土砂災害が多発、各地で孤立集落が発生していると想定した。

 上芳養農村環境改善センターでは、市が主催した避難所運営訓練があった。住民は次々と避難し、受け付けの台帳に名前や地区、年齢、性別を書いた。避難所開設の担当者が衛星携帯電話を使って市災害対策本部に状況を報告した。

 この後、傷病者搬送訓練をした。参加者は田辺消防署員の指導を受けながら、実際に竹と毛布で簡易担架を作ってけが人役を持ち上げたり、横になっている人を道具を使わずに移動させたりした。人形を人に見立て自動体外式除細動器(AED)で救助する訓練、湯を注ぐだけで食べられるアルファ米の炊き出し訓練もした。

 市防災対策課は「津波の対策は言われているが、洪水や土砂災害が起こる確率の方が高い。災害が起こるとどうしても行政の救助が遅れる。地域は地域で守ることを前提に訓練を積み重ね、3日間は地域で頑張れるようにしてほしい」と呼び掛けた。

 「孤立集落通信訓練」では、県内全域270カ所の住民が防災無線や衛星携帯電話を使い、各市町村に被害を報告、各市町村は県と衛星回線の防災電話で連絡する訓練をした。田辺市では上芳養のほか、上秋津、長野、芳養町の計12カ所で実施した。


今や 訓練は訓練では終わらない今後何かの役に立つことになることが 大震災の教訓です。














心臓マッサージ×AEDで救命率4倍
倒れた人に手を差し伸べる
勇気を持てる社会を

心臓突然死は年々増加傾向にあるという。実は、日本はAED大国と呼ばれるほど世界でも人口当たりのAED設置台数が多いのだが、AEDによる救命率はまだまだ低い。まさに秒単位での処置の早さが生存率に直結するという心停止の救命。AEDの効果的な設置と正しい救命法の普及が求められている。
 今日本で、病院外での突然の心停止による死亡、いわゆる心臓突然死は年間6万8000人に及ぶという。その数は交通事故死者数(2012年4411人)の15倍以上であり、単純計算で毎日180人以上の人が突然命を奪われていることになる。

 心臓突然死の多くは、心室細動という不整脈によるもので、突然の心臓のけいれんによって心臓がポンプとして機能しなくなり、やがては完全に止まってしまう。心臓突然死の予知は難しく、それまで病気になったことのない人の初めての不調の症状が心停止というケースが心筋梗塞による死亡の3分の1を占めるという。つまり、心臓突然死は人ごとではなく、誰にでも起こり得ることなのだ。

 心室細動を止めて、元の動きを取り戻すには、素早い電気ショックが必要になる。プルプルとけいれんを起こしている心臓に電気ショックを与え、いわばリセットをかける必要があるのだ。そこで登場するのが、最近、各種商業施設や鉄道の駅、街角でも多く見かけるようになった自動体外式除細動器「AED」(Automated External Defibrillator)である。

マンションの防災基準強化 近鉄不動産  近鉄不動産(大阪市天王寺区)は、近畿・東海・首都圏で展開しているマンションの防災基準を強化する。現行の防災倉庫やAEDの設置、住宅設備機器の固定などに加えて、災害用浄水器や手廻しラジオなどの防災備品を追加。同時に、原則として16階以上の高層物件や200戸以上の大規模物件を対象に、約20時間供給が可能な非常用発電機を設置する。