日本で異常ともいえる勢いでアイフォーンが売れている。IDCジャパンの調べによると、昨年第4四半期の日本におけるアイフォーンのシェアは40.9％（前年同期は32.8％）。この計算の分母にはフィーチャーフォン（従来型携帯電話）が含まれており、スマートフォンのみで計算すると51.3％に上る（前年同期は42.1％）。
今年に入ってからはアイフォーン購入者向けのキャッシュバック競争がヒートアップ。スマホ新規契約に占めるアイフォーンのシェアは7割との調査もあるほどだ。そもそもアイフォーンがシェアトップの国は、日本以外ではアップルの母国である米国くらい。その米国でもシェアは40％台にすぎない。
■５sが異常に安いニッポン
もちろんアイフォーンが優れた端末であることは間違いないが、それだけでは説明がつかない。iphone5s ケース ブランド グッチ日本でのシェアが高まっている理由は、ずばり「MNP（番号持ち運び制度）で転入した場合の5sが異常に安い」からだ。
本来、アイフォーンは高級機という位置づけ。IDCの調査によると、昨年の端末平均単価は335ドル。内訳はアイフォーンが650ドルに対し、アンドロイド端末が276ドルだ。ところが日本ではアイフォーンもアンドロイドも価格差がない。
そのうえ、各社ともスマホ普及を促す看板機種としてアイフォーン5sを想定。アップルからの大量仕入れを進めてきたのだが、普及率が50％を超えた頃からスマホへの移行が急速に鈍化。各社とも昨年12月ごろから在庫を抱えるようになってしまった。そこで年明け以降、通信事業者はMNP転入の5sに5万円という手厚いキャッシュバックをつけ、5sを実質ゼロ円で購入できるようにしてきた。これが足元で急速にアイフォーンのシェアが拡大している理由の一つだ。
ただし潮目が変わりつつある。ソフトバンクは代理店に対して、5sへの報奨金を3月17日からは3万円に、4月1日からは1万円に引き下げると通知。NTTドコモ、auも同様に過熱商戦に幕引きを図ろうとしている。そうなると、一部のアンドロイド端末のほうにオトク感が出てくるだろう。4月以降は、少なくとも「新規契約の7割」という異常シェアは終焉しそうだ。
（撮影：吉野純治 ＝週刊東洋経済2014年3月29日号＜24日発売＞のニュース最前線に一部加筆）
2008年3月、当時のCEOだった故スティーブ?ジョブズ氏が2008年にAppleが最新式のiPhoneを1,000万台販売すると言ったのに対し、Charter Equity ResearchのアナリストであるEdward Snyder氏がジョブズ氏のいう目標達成は至難の業であろうとニューヨーク?タイムス紙に述べていました。
初代iPhoneは2007年6月29日にアメリカで発売されましたが、Snyder氏は当時、それまでのiPhoneの売上よりもNokiaの一週間の売上の方がはるかに多かったため、このように述べていたのですが、同氏は完全に間違っていました。結果としてジョブズ氏は正しく2008年にAppleは1,280万台のiPhoneを販売し、今ではAppleは累計で5億台のiPhoneを販売しています。
Appleが1億台のiPhoneを販売したのは2011年2月頃で、iPhoneの発売から約4年間で達成したことになります。ところが、その1年後にはiPhoneの販売数量は2億台を記録し、その時には既にアメリカではAT&Tの独占販売ではなくなっており、複数の携帯電話会社が販売するようになりました。その後さらに2012年が終わる前には累計で3億台のiPhoneを販売することになったのです。
5億台目のiPhoneは3月8日頃に販売
4億台の大台には2013年の7月、そして5億台目のiPhoneは今年の3月8日頃に販売されたと予測されています。この7年間で販売数は加速度的に伸び、直近の1億台を販売するのに掛かった期間は、その前の1億台を販売するのに掛かった期間を2週間から6週間も短縮しています。
iPhoneの累計6億台目の販売はちょうどAppleの今期の決算期終わり頃になると予想されています。
参照元：PhoneArena
執 筆：リンゴバックス