4月11日付「広告と経済」によると、
上位９代理店（電通・博報堂・ＡＤＫ・大広・東急ＡＧ
・Ｊ企・読広・デルフィス・朝広）の２月の売上合計額は、
前年対比の80.7％であり、大手企業の広告宣伝費削減の
影響を受け、非常に市場が厳しい状況であることが
うかがえる。
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なかでも特に９代理店における「新聞」の２月の売上は、
前年対比の66.1%という異常な数値となってしまっている。
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ちなみに２月の新聞広告の出稿量は対前年で85.8%とのこと。
金額（あくまで上位９社のみからの算出だが）は66.1%で、
量は85.8%ということだから、広告の単価そのものが
かなり下落していることが考えられる。
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そりゃ確かに、
人員削減や派遣切りを発表している大手企業が、
１５段全面広告を打つなんてことは、
道義的にできないわけで、
新聞広告の売上が落ちるのは当然といえば当然である。
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しかしながら、今回の不況により、
新聞広告の価値そのものが下がり、
「実は新聞広告って、やらなくてもなんとかなるんじゃない」的
風潮になってしまうと、そのまま新聞広告が衰退していく
ことにも繋がってしまいかねない。
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