［公共スペースの禁煙で早産と子供の喘息の受診が大幅減少］
（あなたの健康百科 2014年04月22日）
＜欧米の研究を解析＞
世界的な禁煙の機運を受け、各国で公共のスペースや職場での禁煙を法制化
する動きが出ている。
こうした取り組みは本当に効果があるのか。オランダ・マーストリヒト医療
センターのJasper Been氏らは、欧米諸国の研究結果を解析したところ、
早産と子供の喘息（ぜんそく）で医療機関を受診する数が大幅に減少した
ことが分かったと、３月28 日発行の英医学誌「Lancet」（電子版）に発表
した。
＜受動喫煙に関連した死亡の４分の１が子供＞
現在、177カ国が世界保健機関（WHO）のたばこ規制枠組み条約（FCTC）に
批准しているが、禁煙法で守られているのは世界人口全体の16％のみ。
世界の子供の４割が日常的に受動喫煙にさらされているという。
一方で、これまでの研究では、禁煙の法制化が大人に与える影響を検討した
ものがほとんどだった。
しかし、受動喫煙に関連した死亡４4分の１以上を子供が占めていること
から、禁煙法が子供に与える影響を明らかにする必要があった。
Been氏らは今回、1975～2013年に発表された、公共スペースでの喫煙規制が
子供（12歳以下）の健康に与える影響を検討した研究のうち、2008～2013
年に発表された11件（北米５件、欧州６件）の結果をまとめて解析した。
＜施行１年以内でそれぞれ10％減＞
その結果、４研究の解析から、禁煙の法制化から１年以内に早産が10.4％減少
していることが判明。
３研究の解析から、同じく喘息での受診も10.1％減少していることが
分かった。
一方、６研究の解析から、低出生体重への影響は認められなかったという。
以上のことから、Been氏は「禁煙法がこうした効果をもたらす仕組みは不明
だが、幼少期の受動喫煙から守ることで、病気が減り、さらには経済的な
損失を軽減できる可能性があることが示された」とコメント。
さらに「この報告は、"たばこのない社会"を国家レベルで実現するという
WHOの推奨を、強く支持するもの」との見解を示している。
米カリフォルニア大学サンフランシスコ校のSara Kalkhoran氏らは、同日
発行の同誌の付随論評（電子版）で「たばこ企業とその支持者、たばこ企業の
助成を受けている団体は、レストランやバー、カジノなどの経済的な損害を
主張し続け、禁煙の法制化に反対してきた。しかし、こうした影響は研究
結果によって一貫して否定されている」と説明した。
その上で、禁煙法やその他のたばこ規制政策が、医療費の削減する即効性の
高い方法であることをあらためて強調。
「単純ではあるが、これほど迅速かつ実質的に健康が向上し、医療費が節減
できる方法は他にない」と述べている。
http://kenko100.jp/articles/140422002930/#