私の米Darden Business School同窓会への現状紹介（Year 2000）と私の思いである。
I am now 67 actively consulting for more than 30 years after Darden for clients not only in Japan, but also in ASEAN, Africa and former Soviet, and now in Mongolia.
My current hobbies are singing in chorus and solo Italian/Japanese, and enjoying Japanese Opera "Noh" with 700 years of history.
My consulting experience from technology, engineering education, to national strategy development has given me deep learning on various culture, human behaviors and many languages.
I am thankful to professors and friends because Darden School experience gave me distinctive advantages in my career particularly because I learned how we develop understandings through discussion.
Problems often look overwhelming in any part of this world, but leaving two final questions on establishment of "Good Leadership" and if we really "Love ourselves".
Contrary to most pessimistic views on the future of this world, I see good future for all the mankind judging from my consulting experience although we may need to redefine our currencies, because in the economies of excessive supplies, inflation is kept low.
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2022年2月以降、ロシアのウクライナ侵攻により、世界中で国や地域での【Leadershipの形成】について議論が起これば良いと思う。
「バカは、死んでも治らない。」というが、元々バカでなかったリーダーたちが、手前勝手な拡大主義や幻想にとりつかれて、政治をしていたのでは、日々、不幸を生み出すこととなる。
私達コンサルタントは、自分の知識経験で世界や社会が豊かに良くなるという【幻想を前提に】仕事をしている。
受け入れてくれれば、確かにノウハウの移転は、役立つが、究極の幸運は、適切なリーダーを、組織のトップに就任させることである。
能力的には、平凡でも、平均以上の知性と謙虚さがあれば、後から学んで優れた政策の実行もできるだろう。
ただ、プーチン大統領のように権力欲を形成しているEgoが強いと、自分の意思と感覚が、Egoに勝てない、克己できない。
柔道はしていたが、武士道などの日本の哲学に触れていない。
米バイデン大統領の訪問を受けて、日本の岸田首相は、大幅な防衛費増加に言及した。
2022年、日本の官僚体制に飲み込まれた感のある岸田政権であるが、国民からの支持率が高いのは、奇抜な言動がなく、安心できるからだろう。
MMT派の人達は、政府財政を拡大さえすれば、日本に、再び、強い経済が戻ってくると考えているようだが、日本の国民が有する経済に関しての古い固定概念は、強固である。
それは、「お金は、貴重。使うともったいない。」である。
最近の戦争を巡るエコノミストのコメントも、「通貨が・・」「株価が・・」、「成長率が・・」と数値ばかりの心配である。
そんなものは、どうでも良いことだ！
世界中、どの経済においても、モノとサービスが、それらを必要とする人たちのところに順調に提供されれば良いのである。
モノとサービス（の生産と供給）が、主であり、お金や数値は、従である。
人類が滅亡すれば、お金も数値も無となるが、物理法則は、残る。
インフレを止めたければ、インフレとなっているモノの流通を順調にすべきである。
日本の政治家・国民の理解では、購入する人々のお金を取り上げるようなバカな政策を支持する可能性がある。
平たく言えば、日本国民は、我慢と忍従が過ぎて、
政府機関は、国民を救済しないまま、時間がとられ、問題が、先送りされていく。
経済格差は、放任されているが、例えば、地方自治体の契約・パートの低い時給は、人権の蹂躙、差別であり、違法性がある。
差別をなくすという思想より、仕事内容を見て、正職員と変わらなければ、同じ給与を支払うだけで良い。
勉強不足のメディア、そして、日本のリーダーシップを取る政治家たち。勉強する余地には、まことに大きいものがある。