異常に暑い夏です。
ヨーロッパなど、暑い夏を迎えても湿度が低い国のオリンピック選手には
東京で開催される五輪は心身ともに相当堪えていることと思います。
チームプレイや球技などはまだ動きがあり、変化に富んでいますが、もくもくとただとひたすら走る
マラソンなどの競技は本当に蒸し風呂状態の中で耐え難いだろうと思います。
それでも競技には参加したいし、いい記録を出したい、スポーツが好き、悪天候など取るに足らないと思うのは
選手の宿命であると思います。
選手も五輪に反対すべきだ、という議論は生きていくすべてをスポーツに打ち込むことを生業にしている選手にとって酷すぎます。
観客である私たちが選手に感動するのは、そのむごい環境をものともせず、
「若い体力」がみなぎる場であるからだと思います。
オリンピックが一年先延ばしになったので選手生命が断たれ涙を飲んだ選手もいるだろうし、
今年開催されなければ引退必須という選手もいるでしょう。
政治やカネの力によって予定していた運命が変わることを経験した、
文字通り死に物ぐるいの競技の年になっていると思います。
コロナの感染者数がなかなか減りません。
以前、「いまからでも中止にできないか」というブログを綴りましたが、
オリンピックが開催されることにより、爆発的な感染者数となり、日本の世情が混沌としてしまう、という懸念からだけではありません。
オリンピック開催とコロナ対策に多額の税金が投入され、そのことによって
私たちがいつも訴えている「集団ストーカー犯罪及びテクノロジー犯罪」の被害者が急上昇する可能性を憂いたのです。
SNSを開けば、自分がターゲットだったことに気づき、集団ストーカー犯罪を新たに認識した人たちが増え、その窮状を訴えている人のおびただしい数、数。
国の予算が枯渇し、不景気になると集団ストーカー犯罪はどんどん増えていく仕組みが日本社会にはあるのです。
ストーカー規制法に諸外国では恋愛関係だけに限定しない、とうたっているのに日本ではなかなかそうできないのは
社会のしくみ、からくりがあり、社会的弱者にいくおカネを集団ストーカー犯罪を行うことによって得ているからです。
生まれながらに生活保護を受給している世帯などは「嫌がらせ」を生業としている人たちもいます。
集団ストーカー犯罪は貧困層の「お役目」なのです。
いまはもう、誰もがターゲットになりうるのです。
だからといって私たち被害者は黙っている必要もなく、積極的に声をあげなくてはなりません。
集団ストーカー犯罪を世間に周知するときに「学会」の存在を許さない、と訴える被害者は多くいます。
実際に、自分を含めターゲットになってしまった人間は学会となんらかの接点（勧誘、けんか、諍い、脅しなど）を持つ人が多くいます。
学会を含め、宗教団体には法人税がかかりませんからやりたい放題、そこを許せないという訳です。
ましてや税金で膨らませたお金で嫌がらせをするとは許せない、と。
以前、介護の仕事に就いていた時、複数のお客様（ご利用者様）から
『決して創価学会と関係をもってはいけないよ』と釘をさされたことがあります。
集団ストーカー犯罪というものがあることも知らない方です。
もちろん、自分が集団ストーカー犯罪の被害者だとは知りません。
ご年配の90歳前後の方々でしたが、昔の人の学会に対するイメージはよくないものです。
（昔は仏敵をうちのめせなどと活動の内容が過激だったのと、お布施の必要があることでしょう）
公明党が連立与党になって20年。まさに不景気が慢性的になってきたときからずっと続いています。
なぜ、与党に与することができたか。
不景気が続いているからです。
生活保護を受給することを深刻に考えている人たちなどを救ってきた、あるい受給できるよう介入した人たちの一部は
学会とゆかりがあります。
生活困窮者を引き受けてきたという自負もあると思います。
実際、経済的に貧しい人たちが初期の学会には多くいました。
戦後から日本政府が隠したい貧困や障害者などの存在の対応を政府は学会に託して利用してきた歴史があります。
前の五輪、57年前の高度経済成長期にも泣く泣く自分の広大な土地や、仕事、家族でさえ失くした層があると思います。
良心とおカネを交換しなくてはならなかった人たち。
今回のコロナと同じく、自ら命を絶つ人も多かったと思います。
第二次産業がさかんになり、いま以上に生産性が重視され、消費が美徳になり、経済最優先の頃。
ちょうどその頃に集団ストーカー犯罪のメソッドは確立されたのではないでしょうか。
前にも綴りましたが、民生委員や社会福祉協議会は学会員が担っていることが多くあります。
民生委員は無給でボランティアです。
社会の制度のひずみにいる人とずっと関わってきた人たちを自民党の政治家たちは戦後からそのままにして公明党に託しています。
集団ストーカー犯罪に遭った人は不運だろうが、生活や生きることに大きな困難を抱えている日本人を救う手段である、気の毒だが仕方がないとだろうという訳です。
政府はずっと黙殺しています。
しかし、こんなに著しい人権侵害はあっていいものでしょうか。
ちなみにパラリンピックは有観客にしようと提案したのは公明党の山口さんです。
いつの間にか、都知事の小池さんや菅さんから発信するようになりましたが、発端は山口さんです。
障害者が競技に夢中になっているところを見せたい、というのでしょう。
また、広告費用の予算などが障害者や公明党に回ることも期待しているのでしょう。
私たちはいつマイノリティや生活の弱者になるかわからないものです。
とくに戦後直後の混乱期にははどれだけの多くの人々がひどい生活を強いられてきたか。
在日外国人もそうです。
着替えもなく着たきり雀で今夜の食事も宿もない暮らしを強いられてきた人たち。
いまのホームレス以上に当てのない生活を強いられた人たち。
そんな生きることに手段を選べない人に手を貸したのが学会だとしたら。
また、当たり前のことですが社会には重篤な障害を生まれながらに持って生きている人たちも多くいます。ひっそり隠れるように生きています。
そういう人たちを差別や偏見の目で見ない、
一緒の生活圏で住まうよう、
日の目を見る機会を設けるようにする、
そうしないと集団ストーカー犯罪はなくなりません。
ーーーーーーーー
日本の予算は一般会計と特別会計とあります。
気象庁の経理課の予算係で補佐的なことをしていましたが
予算を組む年末、本省（国土交通省：昔の運輸省）に出向き予算配分の交渉にいく
不眠不休の職員たちの殺気だった様子は忘れられません。
暑さが厳しいです。
みなさまもくれぐれもご自愛ください。
