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いわずと知れたマクドナルドなのだが、東日本では、主に「マック」と呼ばれるのに対し、関西では「マクド」と呼ぶ。現役の新聞記者だったころ、県民性大解剖を標榜した連載記事を書いていたのだが、その一環として、この呼称について取材した経緯がある。ちなみにこの連載は『隣りの研究』(毎日新聞社）として出版された。
さて、本題。今、マックが危ない。８月に２０１３年度の中間決算（１～６月）を発表したが、売上高は前の年に比べ１割以上、落ち込んだ。本業のもうけを示す営業利益は４割も落ち込んだのだ。
１２月までの１年間の見通しでも売上高は１割減り、営業利益も約２割減る。マックは不景気でも好調というイメージがある。例えば、「１００円マック」などヒットを飛ばし、「デフレの勝ち組」とまで言われたほどだ。
なぜ、不振になったのか。一つの理由は円安で輸入原材料が上がったことも影響している。が、最大の理由は、外食産業の競争激化によるところが大きい。ファーストフードのライバルである「吉野家」「すき屋」「松屋」などの牛丼チェーンも相次いで低価格に。マックのお得感はやわらいだ。
その結果、マックは今年５月、約５年ぶりに大幅な価格改定をした。ハンバーガーを２０円値上げをする一方、ポテトＳサイズを４０円ほど値下げした。しかし、この戦略は、実を結んでいない。外食産業全般に言えることだが、行き詰まりを通り越して、サバイバル状態。消費者にとって、値下げは歓迎すべきだが、あまりにいきすぎると、変なところで、しわ寄せがくる。それが懸念材料だ。